為替変動による業績・製品競争力への影響
FY2016に初出。28回の記載のうち17回が「対処」で、最初の「対処」はFY2018-Q1。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。159社中71社が悪化側に。
- FY2026対処有価証券報告書
「営業外収益は4,777百万円となり、23百万円減少しました。主なものは受取利息1,846百万円、受取配当金532百万円、持分法による投資利益799百万円になります。」
当年度は為替差益166百万円を計上し、前年の為替差損計上から損益への影響が差益側に転じている。 - 2026-05-15顕在化決算説明資料
「二輪事業・情報サービス事業が堅調であった一方、四輪事業の中国をはじめとした販売減に加え、円高による為替影響もあり減収」
円高による為替影響が、通期の減収要因として実際の業績に現れている。 - FY2026-H1対処有価証券報告書
「為替差益 325」
前年同期の為替差損1,401百万円から、当中間連結会計期間は325百万円の為替差益となり、為替変動による損益への悪影響は前年同期比で軽減している。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「為替差損 1,401」
当中間連結会計期間は1,401百万円の為替差損を計上し、前年同期の為替差益1,306百万円から為替変動の影響が損失側に転じた。 - FY2024-Q3対処有価証券報告書
「また、為替差益が706百万円発生したことから、連結経常利益は15,711百万円（前年同期比306.7％増）となり」
当第3四半期累計期間は為替差益706百万円が発生し、為替変動の影響は差損ではなく差益側に現れている。為替リスク自体が消失したとは記載していない。 - FY2024-Q2対処有価証券報告書
「また、為替差益が1,306百万円発生したことから、連結経常利益は8,536百万円（前年同期比331.6％増）となり」
円安等に伴う為替差益1,306百万円が発生し、当第2四半期累計期間の損益への為替変動の影響は差益側に現れている。為替リスク自体が消失したとは記載していない。 - FY2024-Q1対処有価証券報告書
「また、円安に伴い、為替差益が1,202百万円発生したことから、連結経常利益は3,051百万円（前年同期は552百万円の連結経常損失）となり」
円安に伴う為替差益1,202百万円が発生し、当四半期の経常損益への為替変動の影響は差益側に現れている。為替リスク自体が消失したとは記載していない。 - FY2023対処有価証券報告書
「新興国現地通貨建て取引の極小化・効果的な為替予約の実施」
新興国通貨建て取引の縮小と為替予約を継続的な軽減措置として記載し、当年度は為替差益746百万円を計上している。 - FY2023-Q3対処有価証券報告書
「為替差益 585」
当第3四半期累計期間は585百万円の為替差益を計上しており、当該期間の損益への為替変動の影響は差益側に現れている。 - FY2023-Q2対処有価証券報告書
「また、連結経常利益は円安による為替差益計上により 1,978百万円 （前年同期比 43.3％減 ）となり」
円安による為替差益1,821百万円が計上され、当該期間の損益への為替変動の影響は差益側に現れている。為替リスク自体が消失したとは記載していない。 - FY2023-Q1対処有価証券報告書
「また、円安進行に伴う為替差益計上により連結経常損失は552百万円（前年同期は3,247百万円の連結経常利益）となり」
円安進行に伴う為替差益1,324百万円が営業外収益に計上され、前年同期の為替差益288百万円から増加した。為替変動リスク自体は残るが、当四半期の損益への影響は差益側に現れている。 - FY2021対処有価証券報告書
「新興国現地通貨建て取引の極小化・効果的な為替予約の実施」
為替リスクに対し、新興国通貨建て取引の縮小と為替予約を軽減措置として明示している。当年度は為替差益967百万円を計上している。 - FY2021-Q3対処有価証券報告書
「為替差損 9」
当第3四半期累計の為替差損は9百万円で、前年同期の748百万円から大きく減少しており、為替変動による損益への悪影響は前年同期比で軽減している。 - FY2021-Q2対処有価証券報告書
「為替差損 17」
当第2四半期累計の為替差損は17百万円で、前年同期の933百万円から減少しており、為替変動による損益への悪影響は前年同期比で軽減している。 - FY2021-Q1対処有価証券報告書
「為替差損 240」
当第1四半期は240百万円の為替差損を計上し、前年同期の570百万円から損失額が減少した。為替変動の悪影響はなお発生しているが、前年同期比では軽減している。 - FY2020-Q3対処有価証券報告書
「為替差損 748」
第3四半期累計では748百万円の為替差損を計上し、前年同期の991百万円から損失額は減少した。一方、為替の影響が経常利益の減少要因としてなお実績に現れている。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「為替差損 933」
当第2四半期累計で933百万円の為替差損を計上し、為替変動の悪影響が当期損益に実際に現れている。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「為替差損 570」
当第1四半期に570百万円の為替差損を計上し、前年同期の253百万円から損失額が増加しており、為替変動の悪影響が当期損益に実際に現れている。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「為替差損 991」
当第3四半期累計で991百万円の為替差損を計上しており、前年同期の為替差益443百万円から悪化し、為替変動の影響が当期損益に実際に現れている。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「為替差損 518」
前年同期の為替差益186百万円から、当第2四半期累計では為替差損518百万円に転じ、為替変動の悪影響が当期損益に実際に現れている。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「為替差損 253」
前年同期の為替差益29百万円から、当第1四半期は為替差損253百万円に転じ、為替変動の悪影響が再び当期損益に現れている。 - FY2018-Q3対処有価証券報告書
「連結経常利益は、主に為替差損の減少がありましたが、連結営業利益の減少の影響で、12,311百万円（前年同期比15.5％減）となりました。」
前年同期の為替差損2,916百万円に対し、当第3四半期累計では為替差益443百万円となり、為替変動による営業外損益への悪影響はさらに軽減している。一方、為替リスク自体の消失は記載していない。 - FY2018-Q2対処有価証券報告書
「連結経常利益は、主に為替差損の減少で、7,667百万円（前年同期比8.8％増）」
為替差損が前年同期の3,765百万円から当四半期は発生せず、為替差益186百万円となっており、為替変動による当期損益への悪影響が引き続き軽減している。 - FY2018-Q1対処有価証券報告書
「為替差益 29」
前年同期に計上した為替差損2,572百万円に対し、当第1四半期は為替差益29百万円となり、経常利益も前年同期比70.4％増となった。当四半期の損益における為替変動の悪影響が軽減した事実を示しているが、為替リスク自体の消失は記載していない。 - FY2017-Q3顕在化有価証券報告書
「連結経常利益は、為替差損の発生で、14,569百万円（前年同期比5.3％減）となりました。」
第3四半期累計でも為替差損が発生し、経常利益の減少として為替変動リスクが実績化している。 - FY2017-Q2顕在化有価証券報告書
「北米及び中国の販売は好調を維持し現地通貨では増収となりましたが、円高による為替換算の影響で減収となりました。連結経常利益は、為替差損の発生で7,045百万円（前年同期比28.3％減）となりました。」
円高による為替換算の減収と為替差損が第2四半期累計の経常利益減少として実績化している。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「連結経常利益は為替差損の発生により2,896百万円（前年同期比44.2％減）となりました。」
当第1四半期に為替差損2,572百万円が発生し、経常利益の減少として為替変動リスクが実績に現れている。数値化され、実際に発生している。 - FY2016初出有価証券報告書
「為替レートの変動は、当社グループ各社の業績及び財政状態に影響し、更に外貨建てでの購入部品・原材料の価格変動により製品競争力にも影響しております。このような為替リスクを完全にヘッジすることは非常に困難ですが、影響をより少なくするために、為替予約等のリスクヘッジを状況を確認しながら実施しております。しかしながら、急激な為替変動は当社グループの業績及び財政状態に重大な影響を及ぼす可能性があります。」
当年度は為替差損3,735百万円を計上しており、為替変動の影響が実績として現れている。為替予約等によるヘッジも記載している。