コストダウン・生産性改善による収益確保
FY2017-Q1に初出。26回の記載のうち13回が「再掲」。直近の記載はFY2025-H1。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに39社。
- FY2025-H1前進有価証券報告書
「営業利益については、各子会社において原価低減、生産性向上並びに経費削減等の合理化を推進したこと、また北米子会社で前期に発生した一過性の生産設備のトラブルが解消したこと等の影響により、営業利益は前年同期比で増加し、23億４千３百万円（前年同期比21億８千万円増、1,337.1％増）となりました。」
原価低減、生産性向上、経費削減を継続し、北米の一過性設備トラブルも解消した結果、営業利益が前年同期の163百万円から2,343百万円へ増加した。 - FY2024再掲有価証券報告書
「営業利益については、原価低減、生産性向上並びに経費削減等の合理化による収益の確保や、各グループ会社での販売価格改定を始めとした利益改善の取り組みを進めたことで、中国、欧州、日本の各地域では営業利益は増加したものの、北米地域での売上の伸び悩みと労務費の増加、アジア地域における主にインドネシア、ベトナムでの売上減少による影響もあり、３億６千５百万円（前年同期比26億１千５百万円減、87.8％減）となりました。」
原価低減、生産性向上、経費削減、販売価格改定を継続した。中国・欧州・日本では営業利益が増加したが、北米・アジアの課題により全社営業利益は前年同期比87.8％減となり、施策の効果と外部負担が併存している。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「損益については、原価低減、生産性向上並びに経費削減等の合理化による収益の確保や、各グループ会社での販売価格改定を始めとした利益改善の取り組みを進めたことで、中国、欧州、日本の各地域では営業利益は増加したものの」
原価低減、生産性向上、経費削減、販売価格改定を進め、営業損益は前年同期の154百万円の損失から163百万円の利益へ転じた。ただし北米・アジアの課題により増益幅は小幅に留まった。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「損益については、原価低減、生産性向上並びに経費削減等の合理化による収益の確保や、各グループ会社での販売価格改定を始めとした利益改善の取り組みを進めたことで、中国、欧州、日本の各地域では営業利益は増加したものの、北米地域での売上の伸び悩みと労務費の増加、アジア地域における韓国での売上減少による影響もあり、営業利益は２億８百万円（前年同期比５千９百万円増、40.2％増）となり、増益幅は小幅に留まりました。」
原価低減、生産性向上、経費削減、販売価格改定を進め、中国・欧州・日本の営業利益が増加し、全社営業利益も前年同期比40.2％増となった。 - FY2023前進有価証券報告書
「営業損益については、原価低減、生産性向上並びに経費削減等の合理化による収益の確保や、各グループ会社での販売価格改定を始めとした利益改善の取り組みを進めたことにより、29億８千万円の営業利益（前年同期は48億５千６百万円の営業損失）となりました。」
原価低減、生産性向上、経費削減、販売価格改定を進め、全社営業損益は前年の48億56百万円の損失から29億80百万円の利益へ転じた。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「営業損益については、資源・素材の高騰に伴う材料コストの上昇や半導体供給不足による調達コストの急増、世界的なコンテナ不足等による輸送コストの高止まり及び米国を中心とした労働者不足による人件費増加等あったものの、主要顧客の販売台数が増加したことや原価低減と生産性向上、経費削減等の合理化による収益の確保に努めたことにより、14億６千８百万円の営業利益（前年同期は32億８千２百万円の営業損失）となりました。」
原価低減、生産性向上、経費削減等の合理化を継続し、全社営業損益は前年同期の32億82百万円の損失から14億68百万円の利益へ転じた。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「日本におきましては、半導体不足の解消遅れによる影響はあったものの、外貨建て取引の邦貨換算額の増加影響等もあり、売上高は279億６千３百万円（前年同期比29億３千６百万円増、11.7％増）となりました。営業利益は、原価低減と生産性向上、経費削減等の合理化による収益の確保に努めたものの、部材の高騰に伴う調達コストの増加の影響等により、６億６千８百万円（前年同期比８千万円増、13.6％増）となりました。」
日本では原価低減、生産性向上、経費削減等の合理化を継続し、営業利益は前年同期比13.6％増となった。アジアでも営業利益が102.3％増加している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「損益については、グループ一丸となってコストダウンに取り組んだものの、主に世界的なインフレに伴う資源・素材価格及び物流コストの高止まり影響及びこれら高騰した費用の販売価格への反映遅れ、また雇用逼迫による労働コスト上昇の影響等により、営業利益は１億４千８百万円（前年同期比２千９百万円増、24.6％増）となりました。」
グループ一丸となったコストダウンを継続し、営業利益は前年同期比24.6％増となった。ただし、資源・物流・労働コストの上昇と価格転嫁の遅れにより、改善幅は限定されている。 - FY2022前進有価証券報告書
「当社の連結子会社において実施した早期退職の募集に伴う割増退職金を退職特別加算金として特別損失に計上しております。」
従来の原価低減、生産性向上、経費削減に加え、連結子会社で早期退職募集を実施したことが開示された。割増退職金は8億86百万円で、固定費削減策が具体的な施策として現れている。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況のなか、当社グループでは、従業員および関係者の健康と安全を最優先事項とし、時差出勤やリモートワーク等の実施による同感染症防止策を徹底しつつ、生産性の向上や経費削減といった合理化による収益の確保に全社を挙げて努めてまいりました。」
生産性向上や経費削減による合理化を継続しているが、材料・半導体調達・輸送・労務コストの上昇等により、全社営業損益は損失となった。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況のなか、当社グループでは、従業員および関係者の健康と安全を最優先事項とし、時差出勤やリモートワーク等の実施による同感染症防止策を徹底しつつ、生産性の向上や経費削減といった合理化による収益の確保に全社を挙げて努めてまいりました。」
感染症対策を継続しながら、生産性向上や経費削減による合理化で収益確保を図っている。ただし、材料・輸送・人件費の上昇などにより全社では営業損失となった。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況のなか、当社グループでは、従業員および関係者の健康と安全を最優先事項とし、時差出勤やリモートワーク等の実施による同感染症防止策を徹底しつつ、生産性の向上や経費削減といった合理化による収益の確保に全社を挙げて努めてまいりました。」
感染症対策を継続しながら、生産性向上や経費削減による合理化を引き続き実施している。ただし、材料・輸送・人件費の上昇等により、全社営業利益は前年同期比94.2％減となった。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「日本におきましては、同感染症からの回復により主要顧客の販売台数が増加した一方で、半導体供給不足の影響による減産もあり、売上高は395億４千８百万円（前年同期比57億５千１百万円増、17.0％増）となりました。営業利益は、原価低減と生産性向上、経費削減等の合理化による収益の確保に努める一方で、第３四半期以降には半導体供給不足に伴う減産影響も拡大し、27億４千万円（前年同期比16億２千７百万円増、146.2％増）となりました。」
日本で原価低減、生産性向上、経費削減を進め、半導体不足による減産影響がある中でも営業利益は前年同期比146.2％増となった。合理化施策による収益確保の測定可能な前進が記載されている。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「日本におきましては、新型コロナウイルス感染症の感染拡大による顧客の生産調整等の影響はあるものの、主要顧客の販売台数が増加し、売上高は271億４千８百万円（前年同期比25億円増、10.1％増）となりました。営業利益は、原価低減と生産性向上、経費削減等の合理化による収益の確保の結果、21億５千１百万円（前年同期比９億２千５百万円増、75.5％増）となりました。」
日本で原価低減、生産性向上、経費削減を実施し、営業利益が前年同期比75.5％増となった。合理化による収益確保の測定可能な前進が記載されている。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「営業利益については、北米・欧州・南米地域では同感染症による影響を払拭するに至らなかったものの、日本・アジアでは原価低減と生産性向上および経費削減等による収益確保、中国では昨年度の同感染症の影響による販売減が回復基調となった影響により、20億４千７百万円（前年同期比３億４千万円増、20.0％増）となりました。」
原価低減、生産性向上、経費削減による収益確保を日本・アジアで実施し、全社営業利益は前年同期比20.0％増となった。感染症下でも合理化施策による測定可能な改善が記載されている。 - FY2020感染症対応の経費削減を具体化有価証券報告書
「これらの課題につきまして、当社グループは、上述①～⑤の対策に加え、各拠点において人員削減、資材コストダウン及び経費削減等の施策を着実に実行することで今後の利益確保に努めると同時に」
従来のコストダウン・生産性改善に加え、感染症下の利益確保策として、人員削減、資材コストダウン、経費削減を各拠点で実行する方針を具体化した。実績分析では一時帰休、管理職以上の賃金・報酬カット、役員賞与不支給も記載されている。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「営業損益については、生産性の向上等の合理化に努めたものの、感染症の影響等による販売減少に伴う操業度低下の影響をカバーするに至らず、前年同期比で大幅に減少し、13億４百万円の営業損失（前年同期は60億５百万円の営業利益）となりました。」
生産性向上等の合理化を継続したが、感染症による販売減少・操業度低下を吸収できず、営業利益から営業損失へ転じた。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「営業利益については、生産性の向上等の合理化に努めたものの、感染症の影響等による販売減少に伴う操業度低下の影響をカバーするに至らず、前年同期比で大幅に減少し、12億８千７百万円（前年同期比29億６千９百万円減、69.8％減）となりました。」
生産性向上等の合理化を継続したが、感染症による販売減少と操業度低下を吸収できず、営業利益は前年同期比69.8％減となった。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「中国におきましては、主に米国との通商問題の影響で国内販売が低迷したことにより、売上高は97億７千６百万円（前年同期比６億２千２百万円減、6.0％減）となりました。営業利益は、原価低減と生産性改善に取り組んだことにより堅調に推移し、３億８千４百万円（前年同期比３億３千万円増、607.8％増）となりました。」
中国で原価低減と生産性改善を実施し、販売が前年同期比6.0％減となる中でも営業利益は330百万円増、607.8％増となった。収益確保施策の測定可能な進展が記載されている。 - FY2019再掲有価証券報告書
「製品の素材と設計の最適化によって低コストで高品質化を図り、お客様の期待を上回る新製品をスピーディーに提案し」
素材・設計の最適化による低コスト化と高品質化を、収益・競争力確保に向けた施策として引き続き示している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「北米におきましては、顧客への販売が堅調に推移したことと、韓国系自動車メーカー向けの販売が回復したことにより、売上高は232億８千２百万円（前年同期比26億１千５百万円増、12.7％増）となりました。営業利益は、原価低減と生産性改善に取り組んだものの、前述のとおり、受注の新規立ち上げによる費用増加の影響もあり、７億７千１百万円（前年同期比２億９千４百万円減、27.6％減）となりました。」
北米で原価低減と生産性改善を継続しているが、新規受注立ち上げに伴う費用増加により営業利益は前年同期比27.6％減となった。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「営業利益は、コストダウンの徹底による収益確保に努めましたが、91億６百万円（前年同期比36億５百万円減、28.4％減）となりました。」
コストダウンの徹底による収益確保を引き続き進めているが、全社営業利益は前年同期比28.4％減となった。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「営業利益は、コストダウンの徹底による収益確保に努めましたが、33億６千２百万円（前年同期比11億３千９百万円減、25.3％減）となりました。」
コストダウンの徹底による収益確保を引き続き進めているが、営業利益は前年同期比25.3％減となった。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「営業利益は、コストダウンの徹底による収益確保に努めましたが、127億１千２百万円（前年同期比16億３千万円減、11.4％減）となりました。」
コストダウンの徹底による収益確保を引き続き進めているが、営業利益は前年同期比11.4％減となった。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループの当第２四半期連結累計期間の業績は、主に日本及びアジアで販売が堅調に推移したことと、欧州の新規連結子会社の売上計上により、売上高は1,310億４千７百万円（前年同期比60億７千６百万円増、4.9％増）となりました。営業利益は、コストダウンの徹底による収益確保に努めましたが、90億３千８百万円（前年同期比12億１千８百万円減、11.9％減）となりました。」
コストダウンの徹底による収益確保を引き続き進めているが、欧州新規連結子会社による売上増にもかかわらず、営業利益は前年同期比11.9％減となった。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「営業利益は、コストダウンの徹底による収益確保に努めましたが、45億７千７百万円（前年同期比７億２千２百万円減、13.6％減）となりました。」
全社の収益確保に向けたコストダウンの徹底に加え、日本・北米では原価低減と生産性改善に取り組んだと記載している。