鋼材・樹脂価格の変動
FY2016に初出。21回の記載のうち10回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2021-Q3。直近の記載は2026-09-04。
ハイレックスコーポレーションがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2020年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より1年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。53社中27社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに20社。
- FY2024悪化有価証券報告書
「営業損益は、原価低減と生産性改善、経費削減等の合理化による収益の確保に努めたものの、材料コスト及び調達コストの上昇、輸送コストの高止まり、生産能力増強に伴う設備償却費の増加等の影響等により、前連結会計年度に比べ87.8％減少の３億６千５百万円の営業利益となりました。」
材料・調達コストの上昇が輸送費高止まりや設備償却費増加と重なり、営業利益は前年同期比87.8％減となった。原材料価格変動の影響が通期の収益を大きく押し下げた。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「北米におきましては、原価低減と生産性改善に取り組んだものの、人件費、材料コストなど生産コスト高止まりの影響により、17億５千３百万円の営業損失（前年同期は11億４百万円の営業損失）となりました。」
北米で材料コストを含む生産コストの高止まりが引き続き営業損失の要因となっている。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「営業損益は、生産拡大に伴う操業度上昇による改善効果があったものの、外貨建て購入部材における為替影響を含む材料コストの増加等により、３千６百万円の営業損失（前年同期は８千５百万円の営業損失）となりました。」
南米では新規量産により損失が縮小した一方、外貨建て購入部材の為替影響を含む材料コストの増加が引き続き利益の負担として記載されている。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「営業損益については、資源・素材の高騰に伴う材料コストの上昇や半導体供給不足による調達コストの急増、世界的なコンテナ不足等による輸送コストの高止まり及び米国を中心とした労働者不足による人件費増加等あったものの」
資源・素材、半導体調達、輸送、労働者不足に伴うコスト上昇が引き続き営業損益への負担として記載されている。合理化等により全社営業利益は改善したが、コスト上昇圧力は残っている。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「営業損益については、主に北米地域において部材コスト高に伴う販売価格改定効果が第3四半期以降に後ろ倒しとなったこと及び雇用コストが上昇している中での労務費削減効果が限定的だったこと、中国地域において主要顧客の生産が半導体不足や自動車市場停滞の影響で伸び悩む一方でコロナ政策緩和前のロックダウン対応等により労務費が増加したこと、また日本においては主に電力コスト・部材コストの上昇の影響等により製造コストが高止まりしたこと等の影響から利益率が悪化し、１億５千４百万円の営業損失（前年同期は４億１千６百万円の営業損失）となりました。」
部材コスト、電力コスト、労務費の上昇に加え、販売価格改定の後ろ倒しが明示され、コスト上昇の利益への影響が継続している。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「損益については、グループ一丸となってコストダウンに取り組んだものの、主に世界的なインフレに伴う資源・素材価格及び物流コストの高止まり影響及びこれら高騰した費用の販売価格への反映遅れ、また雇用逼迫による労働コスト上昇の影響等により、営業利益は１億４千８百万円（前年同期比２千９百万円増、24.6％増）となりました。」
資源・素材価格の高止まりに加え、物流コストの高止まり、販売価格への反映遅れ、労働コスト上昇が同時に明示された。コストダウンを進めたものの、コスト上昇圧力は継続している。 - FY2022悪化有価証券報告書
「近年では世界的な原材料価格の高騰や半導体の供給不足に伴う調達コストの増加等が新たな課題となっておりますが、これらに対する取り組みとして、代替材の採用や調達活動におけるグループ企業間での連携等により、リスクの最小化を図っております。」
鋼材・樹脂などの原材料価格高騰に加え、半導体不足による調達コスト増加が新たな課題として明示された。代替材採用とグループ間連携という対応策も具体化している。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「営業損益については、資源・素材の高騰に伴い材料コストが上昇したこと、半導体供給不足による調達コストの急増、世界的なコンテナ不足等による輸送コストの高止まり、主に米国を中心とした雇用逼迫、顧客の休業・減産対応に伴う生産効率低下の影響等により、32億８千２百万円の営業損失（前年同期は32億８千５百万円の営業利益）となりました。」
材料コスト上昇に加えて半導体調達コストの急増が明示され、輸送費・人件費・生産効率低下とともに営業利益を前年同期の32億85百万円の利益から32億82百万円の損失へ悪化させた。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「営業損益については、資源・素材の高騰に伴い材料コストが上昇したこと、世界的なコンテナ不足等による輸送コストの高止まり、主に米国を中心に雇用逼迫の影響から生産効率が伸び悩み人件費が上昇したこと等の影響により、４億１千６百万円の営業損失（前年同期は34億９千４百万円の営業利益）となりました。」
資源・素材高による材料コスト上昇が、輸送費・人件費の上昇とともに営業損益を前年同期の34億94百万円の利益から4億16百万円の損失へ悪化させる要因となった。原材料価格変動の影響がさらに深刻化している。 - FY2022-Q1悪化有価証券報告書
「営業利益については、世界的な資源・素材の高騰に伴う材料コストの上昇及び世界的なコンテナ不足等による輸送コストの高止まりが想定を超えて推移したこと、主に米国を中心に雇用逼迫の影響から生産効率が伸び悩み、人件費が上昇したこと等の影響により、１億１千９百万円（前年同期比19億２千７百万円減、94.2％減）となりました。」
世界的な資源・素材の高騰による材料コスト上昇が想定を超えて推移し、輸送費・人件費の上昇とともに営業利益を前年同期比94.2％減少させる要因となった。原材料価格変動の影響が深刻化している。 - FY2021-Q3悪化有価証券報告書
「営業損益については、販売の回復に伴い前年同期比では増加となったものの、主に世界的な鋼材・非鉄金属および樹脂材の高騰により材料コストが上昇したこと、世界的なコンテナ不足等により輸送コストが高止まりしたこと、米国を中心に感染症の影響による労働者不足に伴う生産効率の低下および人件費が急増したこと等の影響が第３四半期以降において当初の想定を大きく上回って推移したことから悪化し、当第３四半期連結累計期間の営業利益は32億８千５百万円（前年同期は13億４千万円の営業損失）に留まりました。」
鋼材・非鉄金属・樹脂材の高騰による材料コスト上昇が、従来の原材料価格変動リスクから、当初想定を大きく上回る営業損益への負担として深刻化している。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「営業利益は、主に原材料コストの上昇、生産能力増強に伴う設備償却費の増加等の影響により、前連結会計年度（98億円）に比べ30.7％減少の67億８千９百万円となりました。」
原材料コストの上昇が通期営業利益の減少要因として実際に記載され、営業利益は前年同期比30.7％減となった。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「アジアにおいては、主に前年より本格稼働となったインド子会社のグジャラート新工場での減価償却費、人件費並びにその他製造経費の増加に加え、同国での材料コストの市況による増加の影響」
インドでは材料コストの市況による増加が費用増加要因として記載され、鋼材・樹脂等の原材料価格変動の影響が引き続き確認されている。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「営業利益は、原価低減と生産性改善に取り組んだものの、原材料コストの上昇等の影響もあり、29億５千３百万円（前年同期比８億９千１百万円減、23.2％減）となりました。」
北米で原材料コストの上昇が原価低減・生産性改善の取り組みと併記され、営業利益の減少要因となった。日本でも原材料コストの上昇が営業利益の減少要因として記載されている。 - FY2018-Q2顕在化有価証券報告書
「日本におきましては、顧客への販売が堅調に推移したことにより、売上高は320億８千２百万円（前年同期比25億２千１百万円増、8.5％増）となりました。営業利益は、販売増加による操業度効果があったものの、研究開発費の増加及び原材料コストの上昇等の影響もあり、33億１千１百万円（前年同期比６千６百万円減、2.0％減）となりました。」
日本では販売増加による操業度効果があった一方、原材料コストの上昇が営業利益の減少要因として記載された。北米でも原材料コスト上昇が営業利益減少要因となっており、影響が複数地域で確認されている。 - FY2018-Q1顕在化有価証券報告書
「営業利益は、原価低減と生産性改善に取り組んだものの、原材料コストの上昇等の影響もあり、10億６千６百万円（前年同期比３億４千万円減、24.2％減）となりました。」
北米では原材料コストの上昇が原価低減・生産性改善の取り組みと併記され、営業利益が前年同期比24.2％減となった。原材料価格変動リスクの影響が当四半期にも実績として表れている。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「営業利益は、コストダウンの徹底による収益確保に努めましたが、原材料コストの上昇、生産能力増強に伴う設備償却費の増加、のれん償却費用の発生等の影響もあり、145億８百万円（前年同期比23億７千４百万円減、14.1％減）となりました。」
原材料コストの上昇が設備償却費やのれん償却費とともに営業利益の減少要因として実際に記載され、営業利益は前年同期比14.1％減となった。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループの製品の主要原材料である鋼材及び樹脂の購入価格は、国内及び海外の市況並びに為替相場の変動の影響を受けます。」
鋼材・樹脂の購入価格が市況や為替により予期せず異常変動した場合、業績に影響する可能性をリスクとして記載している。