新型コロナウイルス感染症による操業停止・業績影響
FY2020に初出。15回の記載のうち6回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2021-Q1。直近の記載はFY2025-H1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。175社中103社が悪化側に。
- FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
新型コロナウイルス感染症に関する既存のリスクについて、新規発生や重要な変更はないと記載されている。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。 また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
新型コロナウイルス感染症に関する既存のリスクについて、新規発生や重要な変更はないと記載されている。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
新型コロナウイルス感染症に関する既存のリスクについて、新規発生や重要な変更はないと記載されている。 - FY2023後退有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の世界的な流行は収束に向かっておりますが、今後新たな種類の感染症が世界規模で流行した場合、生産・納入活動が停止する可能性があり」
新型コロナウイルス感染症による現在進行形の業績影響から、将来の新たな感染症流行による生産・納入停止リスクへ表現が変わり、特定の感染症に関するリスクは弱まった。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におきましては、中国でのロックダウンや半導体不足による得意先の減産に伴い受注は減少したものの、円安が進行したことに伴う為替換算影響などにより、売上収益は増加しました。」
中国でのロックダウンにより得意先の減産と受注減少が発生し、新型コロナウイルス感染症に伴う業績影響が実績に現れた。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におきましては、第１四半期連結会計期間における中国でのロックダウンや半導体不足による得意先の減産により受注は減少したものの、円安が進行したことに伴う為替換算影響などにより、売上収益は増加しました。」
中国でのロックダウンにより得意先の減産と受注減少が発生し、新型コロナウイルス感染症に伴う業績影響が実績に現れた。一方、円安による換算影響で売上収益は増加した。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におきましては、中国でのロックダウンや半導体不足による得意先の減産により受注は減少したものの、円安が進行したことに伴う為替換算影響などにより、売上収益は増加しました。」
中国でのロックダウンにより得意先の減産と受注減少が発生し、新型コロナウイルス感染症に伴う業績影響が再び実績に現れた。一方、円安による換算影響で売上収益は前年同期比3.8％増となった}]}], - FY2022感染症再拡大下でも通期の増収増益が実現有価証券報告書
「国・地域によっては新型コロナウイルス感染症再拡大によるロックダウンや緊急事態宣言が発令されたものの、経済活動は一定の回復を見せており、売上収益は大幅に増加しました。」
一部地域でロックダウン等が続く一方、経済活動の回復により通期売上収益は14.8％増、営業利益は92.7％増となった。感染症による制約と業績回復が併存している。 - FY2022-Q3感染症再拡大下でも経済回復と増収が併存有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におきましては、国・地域によっては新型コロナウイルス感染症再拡大によるロックダウンや緊急事態宣言が発令されたものの、経済活動は一定の回復を見せており、売上収益は大幅に増加しました。」
一部地域では感染症再拡大に伴うロックダウンや緊急事態宣言が発令された一方、経済活動は一定の回復を示し、売上収益は前年同期比17.2％増加した。感染症による制約と業績回復が併存している。 - FY2022-Q2感染症再拡大と経済回復が併存有価証券報告書
「国・地域によっては新型コロナウイルス感染症再拡大によるロックダウンや緊急事態宣言が発令されたものの、経済活動は一定の回復を見せており、売上収益は大幅に増加しました。」
一部地域では感染症再拡大に伴うロックダウンや緊急事態宣言が発令された一方、経済活動は一定の回復を示し、売上収益は前年同期比30.6％増加した。感染症による制約と業績回復が併存している。 - FY2022-Q1対処有価証券報告書
「当第１四半期におきましては、国・地域毎のばらつきはあるものの、経済活動は新型コロナウイルス感染症拡大による悪影響からの回復を見せており、売上収益は大幅に増加しました。」
国・地域ごとのばらつきは残るものの、感染症拡大による悪影響から経済活動が回復し、売上収益も前年同期比63.2％増加した。感染症による業績影響は前期より緩和された。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「当第３四半期におきましては、新型コロナウィルス感染症の感染拡大に対する都市封鎖（ロックダウン）や移動自粛要請といった各国の対応策が緩和されたことに伴い、個人・企業の経済活動に継続的な回復が見られたものの、売上収益は大幅に減少いたしました。」
ロックダウンや移動自粛要請の一部緩和に伴い経済活動に回復が見られた一方、感染症の影響は継続し、累計売上収益は前年同期比20.4％減となった。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「当第２四半期におきましては、新型コロナウィルス感染症の感染拡大に対する都市封鎖（ロックダウン）や移動自粛要請といった各国の対応策が、一部地域においては緩和されたため、個人・企業の経済活動にある程度回復の兆しが見えるものの、売上収益は大幅に減少いたしました。」
ロックダウンや移動自粛要請が一部地域で緩和された一方、感染症による活動制限の影響は継続し、累計売上収益は前年同期比29.6％減となった。感染症リスクの業績影響が実際に発生している。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「当第１四半期におきましては、新型コロナウィルス感染症の世界的な感染拡大と、それに対する都市封鎖（ロックダウン）や移動自粛要請といった各国の対応策により、個人・企業の活動が大きく制限されたことから、売上収益は大幅に減少しました。利益面におきましては、こうした売上収益の減少に対して設備の稼働効率向上や諸経費の削減など、グループを上げて経営全般にわたる効率化に努めましたが、売上収益減少のインパクトを完全には吸収できず、営業損失となりました。」
感染症の世界的拡大、都市封鎖、移動自粛により活動制限が続き、売上収益は前年同期比42.8％減、営業損失19億円となった。感染症リスクの業績影響が実際に発生している。 - FY2020初出有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の世界的な流行により、当社グループの生産拠点においても、一時的に操業を停止や減産するなどの対応をとりました。今後の感染拡大の規模や収束の時期についての見通しはたっておらず、現時点で業績に与える影響を予測することは困難です。」
新型コロナウイルス感染症による生産拠点の一時操業停止・減産が実際に発生し、受注・売上収益の減少にも影響した。