安全・環境・省資源を軸とした将来商品開発
FY2016に初出。26回の記載のうち20回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに8社。
- FY2026前進有価証券報告書
「現在、研究開発は、当社の第一、第二、第三、第四開発部及び実験部により推進されており、研究スタッフは90名で、グループ総従業員の約4.8％が従事しております。当連結会計年度の研究開発費総額は1,325百万円でありました。このうち、新商品の開発に係る金額は130百万円であります。」
研究開発体制が開発部門の拡充を含む体制となり、研究スタッフ90名、総従業員の4.8％、研究開発費13億25百万円を計上した。 - FY2025前進有価証券報告書
「現在、研究開発は、当社の第一、第二、新製品開発部、実験部及び事業戦略部により推進されており、研究スタッフは88名で、グループ総従業員の約4.7％が従事しております。当連結会計年度の研究開発費総額は1,190百万円でありました。」
環境・安全・省資源・省エネルギーを軸とする研究開発について、研究スタッフ88名、総従業員の約4.7％、研究開発費11億90百万円を計上した。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間における研究開発費総額は、583百万円であります。また、このうち新商品の開発にかかる金額は70百万円であります。なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、研究開発費583百万円、新商品開発費70百万円を計上している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における研究開発費総額は、878百万円であります。また、このうち新商品の開発にかかる金額は91百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、研究開発費878百万円、新商品開発費91百万円を計上している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における研究開発費総額は、293百万円であります。また、このうち新商品の開発にかかる金額は29百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、研究開発費293百万円、新商品開発費29百万円を計上している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における研究開発費総額は、909百万円であります。また、このうち新商品の開発にかかる金額は89百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、研究開発費9億9百万円、新商品開発費8,900万円を計上している。環境・安全・省資源等を軸とする従来の研究開発方針を継続している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における研究開発費総額は、661百万円であります。また、このうち新商品の開発にかかる金額は62百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、研究開発費6億61百万円、新商品開発費6,200万円を計上している。環境・安全・省資源等を軸とする従来の研究開発方針を継続している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における研究開発費総額は、326百万円であります。また、このうち新商品の開発にかかる金額は31百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、研究開発費3億26百万円、新商品開発費3,100万円を計上している。環境・安全・省資源等を軸とする従来の研究開発方針を継続している。 - FY2022前進有価証券報告書
「現在、研究開発は、当社の第一、第二、新製品開発部、実験部及び事業戦略部により推進されており、研究スタッフは83名で、グループ総従業員の約4.1％が従事しております。当連結会計年度の研究開発費総額は1,325百万円でありました。また、このうち新商品の開発に係る金額は156百万円であります。」
研究開発体制に事業戦略部が加わり、研究スタッフは83名、研究開発費は13億25百万円、新商品開発費は1億56百万円となった。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における研究開発費総額は、973百万円であります。また、このうち新商品の開発にかかる金額は118百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、研究開発費9億73百万円、新商品開発費1億18百万円を計上している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における研究開発費総額は、659百万円であります。また、このうち新商品の開発にかかる金額は67百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、研究開発費6億59百万円、新商品開発費6,700万円を計上している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における研究開発費総額は、314百万円であります。また、このうち新商品の開発にかかる金額は36百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、研究開発費3億14百万円、新商品開発費3,600万円を計上している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「現在、研究開発は、当社の第一、第二、新製品開発部及び実験部により推進されており、研究スタッフは79名で、グループ総従業員の約3.8％が従事しております。当連結会計年度の研究開発費総額は1,234百万円でありました。また、このうち新商品の開発に係る金額は125百万円であります。」
環境・安全・省資源・省エネルギーを軸とする研究開発を継続し、研究スタッフ79名、研究開発費12億34百万円、新商品開発費1億25百万円を計上している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における研究開発費総額は、906百万円であります。また、このうち新商品の開発にかかる金額は87百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、研究開発費9億6百万円、新商品開発費8,700万円を計上している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における研究開発費総額は、592百万円であります。また、このうち新商品の開発にかかる金額は53百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、研究開発費5億92百万円、新商品開発費5,300万円を計上している。 - FY2020前進有価証券報告書
「現在、研究開発は、当社の第一、第二、新製品開発部及び実験部により推進されており、研究スタッフは79名で、グループ総従業員の約4.0％が従事しております。当連結会計年度の研究開発費総額は1,243百万円でありました。また、このうち新商品の開発に係る金額は149百万円であります。」
環境・安全・省資源・省エネルギーを軸とする研究開発について、研究スタッフは79名、研究開発費は12億43百万円、新商品開発費は1億49百万円となった。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における研究開発費総額は、881百万円であります。また、このうち新商品の開発にかかる金額は99百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、研究開発費8億81百万円、新商品開発費99百万円を計上している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における研究開発費総額は、608百万円であります。また、このうち新商品の開発にかかる金額は71百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとしつつ、研究開発費6億8百万円、新商品開発費7,100万円を計上している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における研究開発費総額は、307百万円であります。また、このうち新商品の開発にかかる金額は37百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、研究開発費3億7百万円、新商品開発費3千7百万円を計上している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社グループの研究開発活動は環境と安全、省資源・省エネルギーを追及することを重点に自動車用・建設機械用のブレーキとポンプの先端技術の開発と将来の柱となるべき商品の開発を、セグメント別では「日本」において行っております。現在、研究開発は、当社の第一、第二、新製品開発部及び実験部により推進されており、研究スタッフは77名で、グループ総従業員の約3.7％が従事しております。当連結会計年度の研究開発費総額は1,174百万円でありました。また、このうち新商品の開発に係る金額は144百万円であります。」
環境・安全・省資源・省エネルギーを軸とする研究開発方針を維持し、研究スタッフ77名、総従業員の約3.7％、研究開発費11億74百万円、新商品開発費1億44百万円を計上した。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における研究開発費総額は、８億73百万円であります。また、このうち新商品の開発にかかる金額は１億６百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとしつつ、研究開発費８億73百万円、新商品開発費１億６百万円を計上している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における研究開発費総額は、３億22百万円であります。また、このうち新商品の開発にかかる金額は73百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとしつつ、研究開発費３億22百万円、新商品開発費73百万円を計上している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における研究開発費総額は、２億68百万円であります。また、このうち新商品の開発にかかる金額は27百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとしつつ、研究開発費２億68百万円、新商品開発費27百万円を計上している。 - FY2018前進有価証券報告書
「現在、研究開発は、当社の第一、第二、新製品開発部及び実験部により推進されており、研究スタッフは80名で、グループ総従業員の約4.0％が従事しております。当連結会計年度の研究開発費総額は12億58百万円でありました。また、このうち新商品の開発に係る金額は１億83百万円であります。」
安全・環境・省資源・省エネルギーを軸とする研究開発について、研究スタッフ80名、総従業員の約4.0％、研究開発費12億58百万円、新商品開発費１億83百万円を計上した。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における研究開発費総額は、９億42百万円であります。また、このうち新商品の開発にかかる金額は１億42百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとしつつ、研究開発費942百万円、新商品開発費142百万円を計上している。 - FY2016初出有価証券報告書
「環境と安全、省資源・省エネルギーを追及することを重点に自動車用・建設機械用のブレーキとポンプの先端技術の開発と将来の柱となるべき商品の開発を、セグメント別では「日本」において行っております。」
ブレーキ・ポンプの先端技術と将来の柱となる商品を、環境・安全・省資源の観点から開発している。