TBK（7277）・リスク悪化
固定資産の減損リスクと減損損失の発生
FY2020に初出。7回の記載のうち5回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2020。直近の記載はFY2026。
7記載
7年にわたる
2うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
固定資産減損損失の計上（不採算店舗設備を含む）336社が書いているテーマ・逆風341社・追い風0社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。128社中66社が悪化側に。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている197社のうち14社を表示しています。上の文は197社すべてから計算しています。このテーマの341件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026悪化有価証券報告書
「減損損失の金額及び主な固定資産の種類ごとの当該金額の内訳 機械装置及び運搬具 428 日本 建設仮勘定 154 その他 90 ソフトウエア 40 計 712」
日本の事業用資産について712百万円の減損損失を計上し、前年度の連結減損損失459百万円から増加した。 - FY2025顕在化有価証券報告書
「減損損失の金額及び主な固定資産の種類ごとの当該金額の内訳 機械装置及び運搬具 107 日本 その他 19 機械装置及び運搬具 328 米国 その他 5 計 459」
日本126百万円、米国333百万円、合計459百万円の減損損失を計上した。米国生産拠点閉鎖に加え、日本事業でも減損が発生している。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「当社米国子会社における主要製品の生産停止とインド子会社への生産移管による減損損失148百万円及び事業再編損609百万円を計上した」
米国子会社の主要製品生産停止とインド子会社への生産移管に関連して、北米セグメントで148百万円の減損損失を計上した。固定資産の減損リスクが再び実際の損失として発生している。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において、事業用資産が将来に生み出すキャッシュ・フローの総額が帳簿価額を下回ることから、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しました。減損損失の金額は1,505百万円であります。」
前年度に続き、事業用資産の将来キャッシュ・フロー不足により15億5百万円の減損損失を計上した。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において、事業用資産が将来に生み出すキャッシュ・フローの総額が帳簿価額を下回ることから、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しました。減損損失の金額は3,632百万円であります。」
事業用資産の将来キャッシュ・フローが帳簿価額を下回り、日本及び米国の事業用資産について合計36億32百万円の減損損失を計上した。