三菱自動車工業への販売依存
FY2016に初出。12回の記載のうち6回が「対処」で、最初の「対処」はFY2020。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。92社中29社が悪化側に。
- FY2026対処有価証券報告書
「同社は、当社グループの売上実績に対する依存度が約２割となっております。その他の完成車メーカーなど、製品の納入先を多様化するよう努めてまいります」
三菱自動車工業への売上依存度を約2割と記載し、前期の約3割からさらに低下した。販売先多様化の方針も継続している。 - FY2025対処有価証券報告書
「同社は、当社グループの売上実績に対する依存度が約３割となっております。その他の完成車メーカーなど、製品の納入先を多様化するよう努めてまいりますが、同社への依存度が高いことから同社との取引が大幅に減少することにより、当社グループの業績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
三菱自動車工業への依存度を約3割と継続記載しており、販売実績ベースでは前期の28.1％から26.5％に低下している。 - FY2024対処有価証券報告書
「同社は、当社グループの売上実績に対する依存度が約３割となっております。その他の完成車メーカーなど、製品の納入先を多様化するよう努めてまいります」
三菱自動車工業への売上依存度を約3割と記載している。実績ベースでは28.1％となり、前期の34.1％から低下している。 - FY2023対処有価証券報告書
「同社は、当社グループの売上実績に対する依存度が３割程度になっております。その他の完成車メーカーなど、製品の納入先を多様化するよう努めてまいります」
三菱自動車工業への売上依存度を4割程度から3割程度へ低下させたと記載している。 - FY2022対処有価証券報告書
「同社は、当社グループの売上実績に対する依存度が４割程度になっております。その他の完成車メーカーなど、製品の納入先を多様化するよう努めてまいります」
三菱自動車工業への売上依存度を4割程度と記載し、前期の45.0％から低下している。納入先多様化の方針も継続している。 - FY2020対処有価証券報告書
「当社グループの主要な販売先は、三菱自動車工業株式会社であります。同社は、当社グループの売上実績に対する依存度が50％前後の割合になっております。その他の完成車メーカーなど、製品の納入先を多様化するよう努めてまいりますが、同社への依存度が高いことから同社との取引が大幅に減少することにより、当社グループの業績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
リスク自体は継続しているが、三菱自動車工業への売上実績割合は前期の49.9％から当期45.0％へ低下している。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「当社グループの関係する自動車業界では、主力である完成車メーカーにおいて、アジア市場での落ち込みを受けて、生産計画を見直すなど、当社グループの売上高にも影響が出ております。」
主要な完成車メーカーのアジア市場低迷と生産計画見直しが、当社グループの売上高に実際に影響したと記載している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「同社は、当社グループの売上実績に対する依存度が50％を超えており高い割合になっております。その他の完成車メーカーなど、製品の納入先を多様化するよう努めてまいりますが、同社への依存度が高いことから同社との取引が大幅に減少することにより、当社グループの業績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
三菱自動車工業への売上依存度が50％超であるリスクと、納入先多様化の対応を再確認している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「同社は、当社グループの売上実績に対する依存度が約50％と高い割合になっており、同社への依存度が高いことから同社との取引が大幅に減少することにより、当社グループの業績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
三菱自動車工業への売上依存度約50％を主要な取引先リスクとして継続記載している。 - FY2017-Q2顕在化有価証券報告書
「当社の関係する自動車業界では、国内において新車販売台数は伸び悩んでおり、主要取引先の生産停止問題等も影響し、引き続き留意が必要な状況が続いております。」
主要取引先の生産停止問題が業績環境に影響したと記載され、主要取引先への依存に関するリスクの発現が継続している。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「また、主要取引先の軽自動車燃費偽装問題による販売減少も影響し、厳しい状況が続いております。」
主要取引先の問題に伴う販売減少が実際に業績環境へ影響したと記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「同社は、当社の売上実績に対する依存度が約50％と高い割合になっており、同社への依存度が高いことから同社との取引が大幅に減少した場合は、当社の業績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
主要取引先への売上依存度を約50％と数値化している。