海外シフト・業界淘汰再編・競争激化
FY2016に初出。10回の記載のうち5回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2018。直近の記載はFY2026。
イクヨがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。同じテーマの他社の中央値(2022年)より4年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。29社中11社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに11社。
- FY2026悪化有価証券報告書
「また、業界全体としては、電動化(EV化)の進展や自動運転技術の高度化を背景に、車両構造や必要部品の変化が進んでおり、従来の内燃機関関連部品から電動化関連部品や電子部品への需要シフトが顕在化しております。さらに、中国メーカーを中心とした海外勢の台頭や、各国の環境規制強化を背景とした競争環境の変化も進行しており、グローバルでの競争は一層激化しております。」
電動化・自動運転による需要シフトに加え、中国メーカー等の台頭と環境規制強化を挙げ、グローバル競争の激化を記載している。 - FY2026-H1悪化有価証券報告書
「当社グループの関係する自動車業界は、電動化、自動運転、コネクテッド化といった技術革新の波が加速する一方で、国内市場は縮小傾向にあると予測されていますが、前年対比では新車販売台数は回復傾向にあり、自動車メーカー各社の生産は堅調に推移しております。」
電動化・自動運転・コネクテッド化の技術革新が加速する一方、国内市場は縮小傾向にあると予測され、競争・構造変化に関する厳しさが示されている。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「しかしながら、当社グループの主力製品である自動車用樹脂成形品については、市場熟成分野であり需要の伸びが期待できず、厳しい業界内競争が続いております。」
主力の自動車用樹脂成形品について、需要の伸びが期待できず競争が厳しいという事業環境を、買収理由の説明でも再確認している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「当社グループの属する自動車業界においては、前年から継続して自動車メーカー各社の電動化対応、CASE(コネクティッド、自動運転、シェアリング、電動化)、AIによる次世代自動車の普及に向けており、自動車業界は100年に一度の大変革期にあるといわれております。」
電動化、CASE、AIによる次世代自動車の普及に伴う業界構造変革を、引き続き事業環境上の重要な課題として記載している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「一方、中長期目線では、環境問題への対応やそれに伴う自動車の電動化、CASE(コネクティッド、自動運転、シェアリング、電動化)時代に向けた、車、インフラ関連サービスの対応等、新たなモビリティ社会の最適化の構造変革の時代を迎えております。」
電動化、CASE、新たなモビリティ社会への構造変革を、継続的な事業環境上の課題として記載している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「中長期目線では、環境問題への対応やそれに伴う自動車の電動化、CASE(コネクティッド、自動運転、シェアリング、電動化)時代に向けた、車、インフラ関連サービスの対応等、新たなモビリティ社会の最適化の構造変革の時代を迎えております。」
CASEや電動化、新たなモビリティ社会への構造変革を、自動車業界の事業環境として継続して記載している。 - FY2020悪化有価証券報告書
「当社グループをとりまく環境は、自動車業界においては、CASE(コネクティビティ技術/自動運転技術/シェアード・サービス/電動化技術といった新技術の総称)に代表される時代の要請に応えていくために、100年に1度の大変革期の中にあるといわれています。」
CASEに代表される自動車業界の大変革を、従来の競争環境に加わる事業環境上の厳しさとして記載している。 - FY2019悪化有価証券報告書
「当社グループの主力製品である自動車用樹脂成型品については、市場熟成分野であり需要の伸びが期待できず、厳しい業界内競争が続いております。」
主力製品について需要の伸びが期待できず、厳しい競争が続くという事業環境を記載している。 - FY2018悪化有価証券報告書
「また、自動運転技術の急速な進歩など多様な技術革新により、自動車業界を取り巻く環境は大きく変貌しつつあり、将来を見据えた新たな技術開発やモノづくり力をグローバルで強化していくことが求められ、競争環境はより厳しい時代になっております。」
技術革新とグローバルなモノづくり強化の必要性を背景に、競争環境がより厳しくなっていると記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「国内完成車メーカーによる生産及び販売拠点の海外シフトが加速して、業界の淘汰・再編が進み、グローバルで高いシェアを有するメーカーのみが生き残れるという厳しい時代になっております。」
自動車産業の海外シフト、淘汰・再編、競争激化を事業環境上のリスクとしている。