安定収益と強固な経営基盤の構築
FY2016に初出。33回の記載のうち30回が「再掲」。直近の記載は2026-09-09。
イクヨがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。同じテーマの他社の中央値（2022年）より4年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。19社中4社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに0社。
- 2026-09-09悪化finance.yahoo.co.jp
「2027年3月期第1四半期は、売上高が前年同期比7.1%減の63億円、営業損失5億円、経常損失6億円、純損失5億円と大幅な赤字転落となりました。」
2027年3月期第1四半期の業績が減収と大幅な赤字に転じたと報じられ、安定収益の実績が悪化した。 - FY2026再定義有価証券報告書
「基本的な経営方針として、既存事業の安定・深化と新規領域への挑戦を両立させる「両輪経営」を掲げております。」
従来の安定収益・経営基盤重視を維持しつつ、既存事業と新規領域への挑戦を両立する「両輪経営」として経営方針を再整理している。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当社グループにおきましても、取引先である自動車メーカー各社の生産が堅調に推移し、また物価高を反映した製品の価格改定等もあり、売上高は概ね堅調に推移しました。しかしながら各利益につきましては、原材料、副資材高騰などの影響によりコストは引き続き増加傾向にあり、売上高への価格転嫁、また合理化による経費節減に努めたものの、各利益ともに予想値をやや下回る結果となりました。」
生産堅調、製品価格改定、合理化による経費節減を通じて収益改善を図る従来方針を継続している。一方、コスト増加により各利益は予想値をやや下回った。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「各利益につきましては、原材料、副資材、電力価格の高騰などの影響によりコストは増加傾向にあるものの、売上高の増加、また合理化による経費節減により、当初見込みから営業損益、経常損益はマイナス幅を縮小、親会社株主に帰属する中間純損益はプラスとなりました。」
コスト上昇下でも、売上高増加と合理化による経費節減で収益改善を図る方針を継続している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「当社グループは、将来にわたって安定的な収益を確保し、ステークホルダーの皆様から評価される企業を目指し、より厳しい経営環境にも耐え得る筋肉質な経営基盤の構築に取り組むことを経営戦略の基本としております。」
安定収益の確保と、厳しい経営環境に耐える経営基盤の構築を引き続き経営戦略の基本としている。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況を背景に、当社グループの売上高は当初の予想値を上回る結果となりました。各利益につきましては、売上高の増加により利益率も好転し、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益ともに、当初の予想値を上回る結果となりました。」
売上高および各利益が当初予想を上回ったことを記載しているが、安定収益と経営基盤の構築という基本方針に変更はない。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループの関係する自動車業界では、半導体不足の解消による生産拡大により回復基調が見込まれており、当社グループにおきましては、生産の回復により順調に受注を伸ばし、売上高は前年同期と比べて28.3％増加となりました。各利益につきましては、売上高の増加による利益率の増加等により、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する当四半期純利益ともに、前年同期を上回る結果となりました。」
生産回復による受注伸長と前年同期比での売上高・各利益の改善が記載されているが、安定収益と経営基盤の構築という基本方針自体に変更はない。 - FY2023再掲有価証券報告書
「当社グループは、将来にわたって安定的な収益を確保し、ステークホルダーの皆様から評価される企業を目指し、より厳しい経営環境にも耐え得る筋肉質な経営基盤の構築に取り組むことを経営戦略の基本としております。」
安定収益の確保と、厳しい環境に耐える経営基盤の構築を経営戦略の基本として継続している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「この結果、当第３四半期連結累計期間における売上高は10,713百万円（前年同期比11.6％増加）、営業利益430百万円（前年同期比753.5％増加）、経常利益439百万円（前年同期比652.9％増加）、親会社株主に帰属する四半期純利益280百万円（前年同期比82.6％増加）となりました。」
第3四半期累計の売上高・各利益は前年同期から改善し、各利益は当初予想値を上回った。一方、対処すべき課題について重要な変更はないとされ、安定収益と経営基盤に関する基本方針の変更は記載されていない。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況のなか、連結業績につきましては、国内の各完成車メーカーは、半導体等の部品供給不足による生産遅れの影響が解消しない中、一部の客先における出荷停止の影響も受けて、当社グループの売上高は当初の予想値を下回る結果となりました。各利益につきましては、売上高の減少による利益率の低下に伴い、材料費等の高騰により利益が圧迫され、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益ともに、当初の予想値を下回る結果となりました。この結果、当第２四半期連結累計期間における売上高は6,430百万円（前年同期比2.2％増加）、営業利益114百万円（前年同期比202.6％増加）、経常利益121百万円（前年同期比190.2％増加）、親会社株主に帰属する四半期純利益72百万円（前年同期比61.3％減少）となりました。」
売上高・各利益は当初予想を下回った一方、営業利益と経常利益は前年同期から改善した。安定収益と経営基盤に関する基本方針自体の変更は記載されていない。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況のなか、当社グループにおきましては、生産調整等の受注減少により、売上高は当初の予想値を下回る結果となりました。各利益につきましては、原価低減、販売費及び一般管理費の低減等により収益の改善に取り組みましたが、各利益ともに当初の予想値を下回る結果となりました。この結果、当第１四半期連結累計期間における売上高は2,923百万円（前年同期比12.0％減少）、営業損失27百万円（前年同四半期は営業利益1百万円）、経常損失21百万円（前年同四半期は経常利益５百万円）、親会社株主に帰属する四半期純損失59百万円（前年同四半期は親会社株主に帰属する四半期純損失19百万円）となりました。」
原価低減と販売費及び一般管理費の低減による収益改善策は継続しているが、売上高・各利益ともに当初予想を下回り、営業損失・経常損失・親会社株主帰属四半期純損失を計上した。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当社グループは、将来にわたって安定的な収益を確保し、ステークホルダーの皆様から評価される企業を目指し、より厳しい経営環境にも耐え得る筋肉質な経営基盤の構築に取り組むことを経営戦略の基本としております。」
安定収益の確保と厳しい環境に耐える経営基盤の構築を、引き続き経営戦略の基本としている。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「この結果、当第３四半期連結累計期間における売上高は9,596百万円（前年同期比38.8％増加）、営業利益50百万円（前年同四半期は営業損失547百万円）、経常利益58百万円（前年同四半期は経常損失436百万円）、親会社株主に帰属する四半期純利益153百万円（前年同四半期は親会社株主に帰属する四半期純損失754百万円）となりました。」
前年同期の営業損失・経常損失・親会社株主帰属四半期純損失から黒字に転じ、収益状況は改善した。一方、売上高は完成車メーカーの生産調整の影響で予想値を下回っており、安定収益と経営基盤に関する基本方針自体の変更は記載されていない。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「この結果、当第２四半期連結累計期間における売上高は6,289百万円（前年同期比51.3％増加）、営業利益37百万円（前年同四半期は営業損失485百万円）、経常利益41百万円（前年同四半期は経常損失418百万円）、親会社株主に帰属する四半期純利益187百万円（前年同四半期は親会社株主に帰属する四半期純損失733百万円）となりました。」
前年同期の営業損失・経常損失・親会社株主帰属四半期純損失から黒字に転じた一方、売上高は当初予想値を若干下回った。安定収益と経営基盤に関する基本方針の変更は記載されていない。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況のなか、当社グループでは、収益の改善を図るべく全社一丸となって経費削減に取り組み、収益の拡大に努めてまいりました。この結果、当第１四半期連結累計期間における売上高は3,320百万円（前年同期比60.5％増加）、営業利益1百万円（前年同四半期は営業損失278百万円）、経常利益5百万円（前年同四半期は経常損失272百万円）、親会社株主に帰属する四半期純損失19百万円（前年同四半期は親会社株主に帰属する四半期純損失192百万円）となりました。」
経費削減による収益改善・収益拡大の方針を継続している。売上高と営業利益・経常利益は前年同期から改善したが、親会社株主に帰属する四半期純損失は継続している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況のなか、当社グループでは、日本国内においては、受注の変動に対応する生産体制の見直し、合理化などによる原価低減化を進め、収益改善に向けて取り組んでまいりました。」
受注変動に対応する生産体制の見直しや合理化、原価低減によって収益改善を図る方針を継続している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況のなか、当社グループにおきましても、工場の稼働率が低下する中、日本国内においては、一時休業を実施し固定費の削減を行いました。その他の経費についても、低減化を図り収益の改善に努め、全社一丸となって取り組んでまいりました。なお、当該休業に伴う雇用調整助成金の交付（58百万円）については、営業外収益に計上しております。」
工場稼働率が低下する環境下でも、一時休業、固定費削減、その他経費の低減によって収益改善を図る従来の方針を継続している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況のなか、当社グループでは、収益の改善を図るべく全社一丸となって経費削減に取り組んでまいりました。」
新型コロナウイルス感染症による厳しい環境下でも、経費削減によって収益改善を図る基本方針を継続している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当社グループは、将来にわたって安定的な収益を確保し、ステークホルダーの皆様から評価される企業を目指し、より厳しい経営環境にも耐え得る筋肉質な経営基盤の構築に取り組むことを経営戦略の基本としております。」
安定収益の確保と、厳しい環境に耐える経営基盤の構築を引き続き経営戦略の基本としている。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況のなか、当社グループでは、原価低減、品質の向上を図り、グループ一丸となって収益の拡大に努めてまいりました。」
原価低減と品質向上を通じて収益拡大を図る基本方針を継続している。売上高・利益は前年同期を下回ったが、方針の変更は記載されていない。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況のなか、当社グループでは、生産性向上、品質管理及び原価低減を強化して、収益の拡大に努めてまいりました。この結果、当第２四半期連結累計期間における売上高は7,624百万円（前年同期比5.2％減少）、営業利益110百万円（前年同期比74.5％減少）、経常利益157百万円（前年同期比65.1％減少）、親会社株主に帰属する四半期純利益105百万円（前年同期比66.7％減少）となりました。」
生産性向上、品質管理及び原価低減によって収益拡大を図る方針を継続している。売上高・利益は前年同期を下回ったが、経営戦略上の基本方針に重要な変更は記載されていない。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況のなか、当社グループでは、生産性向上、品質管理及び原価低減を強化して、収益の拡大に努めてまいりました。この結果、当第１四半期連結累計期間における売上高は3,746百万円（前年同期比4.9％減少）、営業利益44百万円（前年同期比83.6％減少）、経常利益85百万円（前年同期比69.8％減少）、親会社株主に帰属する四半期純利益22百万円（前年同期比88.7％減少）となりました。」
生産性向上、品質管理、原価低減を通じて収益拡大を図る方針を継続している。売上高・利益は前年同期を下回ったが、方針の変更は記載されていない。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社グループは、将来にわたって安定的な収益を確保し、ステークホルダーの皆様から評価される企業を目指し、より厳しい経営環境にも耐え得る筋肉質な経営基盤の構築に取り組むことを経営戦略の基本としております。」
安定収益の確保と厳しい環境に耐える経営基盤の構築を、引き続き経営戦略の基本としている。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「こうしたなか当社グループでは、継続して取り組んでいる品質管理及び原価低減を図ってまいりました。また、生産性と品質の向上を強化して業容拡大に向けた設備投資を行い、収益の拡大に努めてまいりました。」
品質管理・原価低減、生産性・品質向上のための設備投資を通じて収益拡大を図る従来の経営方針を再確認している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「こうしたなか当社グループでは、品質管理及び原価低減を強化して、将来を見据えた生産性及び品質の向上を図るための設備投資を計画に織り込み、収益の拡大に努めてまいりました。この結果、当第2四半期連結累計期間における売上高は8,040百万円、営業利益434百万円、経常利益450百万円、親会社株主に帰属する四半期純利益315百万円となりました。」
品質管理・原価低減と設備投資によって生産性及び品質を高め、収益拡大を図る従来方針を再確認している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況のなか、当社では、生産性向上、設備の維持更新及び品質向上を図るための設備投資にも振り向けており、品質管理及び原価低減を強化して、収益の拡大に努めてまいりました。この結果、当第１四半期連結会計期間末における売上高は3,939百万円、営業利益270百万円、経常利益284百万円、親会社株主に帰属する四半期純利益200百万円となりました。」
設備投資、品質管理、原価低減を通じて収益拡大を図る従来の経営方針を再確認している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループは、将来にわたって安定的な収益を確保し、ステークホルダーの皆様から評価される企業を目指し、より厳しい経営環境にも耐え得る筋肉質な経営基盤の構築に取り組むことを経営戦略の基本としております。」
安定収益と厳しい経営環境に耐える経営基盤を経営戦略の基本として、従前の方針を再確認している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況のなか、当社では、成長戦略の一環として進めておりました、名古屋工場の成型機の新規導入も順調に進み、全社を挙げた生産性向上のための諸施策と共に、品質管理及び原価低減に取り組み、収益の拡大に努めてまいりました。」
成長戦略、生産性向上、品質管理、原価低減を通じて収益拡大を図る方針を再確認している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況のなか、当社では、期初の計画値を踏まえて、品質管理及び原価低減に取り組み、収益の拡大に努めてまいりました。」
期初計画を踏まえた品質管理・原価低減による収益拡大の方針を再確認している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況のなか、当社では、品質管理及び原価低減に取り組み、収益の拡大に努めてまいりました。」
品質管理及び原価低減を通じて収益拡大を図る取り組みを再確認している。売上高は前年同期比13.2％減少、営業利益は41.6％減少となったが、方針自体に重要な変更は記載されていない。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況のなか、当社では、直面している課題に対して費用の抑制及び原価低減活動に取り組み、収益の拡大に努めてまいりました。」
費用抑制・原価低減を通じて収益拡大を図る方針を再確認しており、前四半期から実質的な変更はない。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況のなか、当社では、直面している課題に対し費用の抑制及び原価低減に取り組み、収益の拡大に努めてまいりました。」
費用の抑制及び原価低減を通じて収益拡大を図る方針を再確認している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社は、将来にわたって安定的な収益を確保し、ステークホルダーの皆様から評価される企業を目指し、より厳しい経営環境にも耐え得る筋肉質な経営基盤の構築に取り組むことを経営戦略の基本としております。」
経営戦略の基本として、安定収益と経営基盤の強化を掲げている。