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ヤマハ発動機(7272)・施策前進

2020年12月期設備投資計画の縮小

FY2020-Q2に初出。8回の記載のうち4回が「前進」で、最初の「前進」はFY2021。直近の記載はFY2025。

8記載
7年にわたる
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動きの推移
前進継続後退悪化その他FY2020前進FY2021 – FY20252020: 220202021: 120212022: 120222023: 120232024: 120242025: 120252026: 12026
同じテーマの他社
2022年度の新規設備投資計画16社が書いているテーマ・逆風1社・追い風14社

テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。11社中3社が悪化側に。

直近の記載が「前進」なのは、ほかに2社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている16社のうち14社を表示しています。上の文は16社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2025前進有価証券報告書

    「また、2026年の設備投資は1,400億円、研究開発支出は1,700億円を計画しています。」

    2026年の設備投資1,400億円、研究開発支出1,700億円を計画し、研究開発支出計画は2025年の1,550億円から拡大した。
  2. FY2024前進有価証券報告書

    「また、2025年の設備投資は1,400億円、研究開発支出は1,550億円を計画しています。」

    2025年の設備投資1,400億円、研究開発支出1,550億円を計画し、2024年度の投資1,266億円、研究開発支出1,360億円から投資・研究開発水準を拡大する計画を示した。
  3. FY2023前進有価証券報告書

    「また、2024年の設備投資は1,000億円、研究開発費は1,390億円を計画しています。」

    2023年度は1,041億円の投資を実施し、2024年も設備投資1,000億円、研究開発費1,390億円を計画している。
  4. FY2022引き上げ有価証券報告書

    「また、2023年の設備投資は1,000億円、研究開発費は1,210億円を計画しています。」

    2022年度に882億円の投資を実施したうえで、2023年は設備投資1,000億円、研究開発費1,210億円を計画し、投資水準をさらに拡大する方針を示した。
  5. FY2021前進有価証券報告書

    「当社グループは、当連結会計年度において、合計670億円の投資を実施しました。」

    2021年度の投資実績は670億円となり、2022年については設備投資970億円、研究開発費1,010億円を計画しており、前年度の投資抑制から再拡大する計画を示した。
  6. FY2020当期投資実績と来期計画の再拡大有価証券報告書

    「当社グループは、当連結会計年度において、合計538億円(前期比43億円・7.4%減少)の投資を実施しました。」

    感染症下で当期投資は538億円へ減少した一方、来期は設備投資760億円、研究開発費1,020億円を計画しており、投資水準の回復を示した。
  7. FY2020-Q3後退有価証券報告書

    「前連結会計年度末において計画していた当連結会計年度の設備投資の金額は、当第3四半期連結累計期間末において下表のとおり変更しています。」

    設備投資計画を第2四半期時点の510億円から465億円へさらに縮小した。ランドモビリティは289億円、マリン109億円、ロボティクス26億円、その他41億円となっている。
  8. FY2020-Q2初出有価証券報告書

    「前連結会計年度末において計画していた当連結会計年度の設備投資の金額は、当第2四半期連結累計期間末において下表のとおり変更しています。」

    2020年12月期の設備投資計画を、総額740億円から510億円へ変更した。ランドモビリティは422億円から305億円、マリンは195億円から123億円、その他は88億円から47億円へ縮小し、ロボティクスは35億円で据え置いた。主な投資対象は生産設備・研究開発設備で、主に自己資金で賄う計画としている。
一緒に動いた変遷

「「モノ」から「コト」への新事業探索と提携・投資・M&A」は、この変遷が動いた8回のうち5回、同じ書類で同じ向きに動きました。

555555★123456
  1. ★この変遷
  2. 1「モノ」から「コト」への新事業探索と提携・投資・M&A5回
  3. 2将来成長に向けた研究開発・新技術・新商品への投資5回
  4. 3低燃費エンジン・電動二輪車など次世代環境技術5回
  5. 4成長戦略を支えるコーポレートガバナンスの強化5回
  6. 5グローバル人材育成・組織活性化・ダイバーシティの推進5回
  7. 6システムサプライヤーを目指すマリン事業モデル5回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
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報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
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