SUBARU（7270）・方針前進
内部留保の研究開発・生産販売体制への充当
FY2016に初出。6回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2024。
6記載
9年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
内部留保による製品・技術・生産能力への投資89社が書いているテーマ・逆風0社・追い風89社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。49社中5社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに20社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている89社のうち14社を表示しています。上の文は89社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2024前進有価証券報告書
「この実現に向け、財務健全性（自己資本比率50％以上）と財務安定性（相応のネットキャッシュポジション）を維持しつつ、2030年頃までに最大で約1.5兆円の電動化対応投資（バッテリー関連、国内・米国生産体制整備、電動車開発関連など）を見込みます。」
内部留保・経営資源の成長投資方針を、2030年頃まで最大約1.5兆円の電動化対応投資と人的資本投資へ具体化した。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「この実現に向け、財務健全性（自己資本比率50％以上）と財務安定性（相応のネットキャッシュポジション）を維持しつつ、2030年頃までに約1.5兆円の電動化対応投資（バッテリー調達、生産工場設備、BEV開発など）を見込みます。加えて電動化に向けた革新の原動力となる人的資本への投資も着実に実施していきます。」
内部留保・経営資源の成長投資への充当方針を、2030年頃までの約1.5兆円の電動化対応投資と人的資本投資へ具体化した。 - FY2019再掲有価証券報告書
「内部留保金につきましては、財務体質の強化を図りながら、魅力ある商品展開のための研究開発や生産・販売体制の強化など、将来の成長、発展に向けた投資へ充当してまいります。」
内部留保を財務体質の強化、研究開発、生産・販売体制の強化へ充当する方針を継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「内部留保金につきましては、財務体質の強化を図りながら、魅力ある商品展開のための研究開発や生産・販売体制の強化など、将来の成長、発展に向けた投資へ充当してまいります。」
継続配当、財務体質強化、研究開発・生産・販売体制への再投資という資本配分方針を維持している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「内部留保金につきましては、財務体質の強化を図りながら、魅力ある商品展開のための研究開発や生産・販売体制の強化など、将来の成長、発展に向けた投資へ充当してまいります。」
継続配当と財務体質強化を前提に、研究開発・生産・販売体制への再投資を行う方針を維持している。 - FY2016初出有価証券報告書
「内部留保金につきましては、財務体質の強化を図りながら、魅力ある商品展開のための研究開発や生産・販売体制の強化など、将来の成長、発展に向けた投資へ充当してまいります。」
株主還元と財務体質強化を踏まえ、研究開発・生産・販売体制へ再投資する方針。