自己資本比率50％の確保とネットキャッシュ2月商分の維持
FY2019-Q1に初出。21回の記載のうち10回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
SUBARUがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。同じテーマの他社の中央値（2023年）より3年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。27社中3社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに3社。
- FY2026悪化有価証券報告書
「その一方、米国における追加関税の影響に加え、環境規制クレジットに関する損失を含む環境規制関連費用およびBEV関連費用の計上などにより、2026年３月期のROEは3.3%にとどまりました。」
ROEは前年度の12.8％から3.3％へ低下し、WACCも7％半ば程度へ上昇した。2030年を見据えたROE10％以上の目標は維持している。 - FY2025資本コスト上昇・ROE低下有価証券報告書
「2025年３月末時点において、資本コスト（WACC※CAPMベース）は国内金利の上昇傾向を受け7%半ば程度に上昇しましたが、資本収益性（ROE）は12.8%と資本コストを上回る数値で推移しております。」
自己資本比率は53.3％で50％基準を上回り、ROEも10％以上を維持した一方、WACCは前年度の6％半ばから7％半ばへ上昇し、ROEは16.5％から12.8％へ低下した。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「親会社所有者帰属持分比率（％）52.8」
当中間期末の親会社所有者帰属持分比率は52.8％となり、自己資本比率50％以上を確保する財務基準を引き続き上回った。 - FY2024前進有価証券報告書
「当社の現状の資本コスト（WACC）は６％半ば（CAPMに基づく）であり、自己資本利益率（ROE）は2030年を見据えた長期的目標として、業界高位の収益力とあわせ10％以上を追求していきます。」
自己資本比率50％以上・ネットキャッシュ維持の方針を継続し、ROEは16.5％となった。WACC約6％半ば、ROE10％以上、約1.5兆円の電動化投資という資本政策を具体化した。 - FY2024-Q3親会社所有者帰属持分比率が上昇有価証券報告書
「親会社所有者帰属持分比率（％） 52.9 54.5 53.3」
当第3四半期末の親会社所有者帰属持分比率は54.5％となり、自己資本比率50％以上を確保する財務基準を上回った。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「この実現に向け、財務健全性（自己資本比率50％以上）と財務安定性（相応のネットキャッシュポジション）を維持しつつ、2030年頃までに約1.5兆円の電動化対応投資（バッテリー調達、生産工場設備、BEV開発など）を見込みます。」
自己資本比率50％以上とネットキャッシュを維持する従来の財務方針を再確認しつつ、2030年頃までの約1.5兆円の電動化対応投資という資本配分計画を追加した。WACCは6％半ば、ROEは10％以上を目指すべき水準と説明している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「親会社所有者帰属持分比率（％） 52.8 53.7 53.3」
当第1四半期末の親会社所有者帰属持分比率は53.7％で、自己資本比率50％を確保する基準を引き続き上回った。 - FY2023達成有価証券報告書
「具体的には、自己資本比率は50％を維持し、高い財務健全性の確保にも努めつつ、業界高位の営業利益率（８％）、ROE10％以上を目指していきます。」
自己資本比率は53.3％で50％基準を上回り、ROEは10.0％となってROE10％以上の目標水準に到達した。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「親会社所有者帰属持分比率（％） 54.1 52.9 53.4」
当第3四半期末の親会社所有者帰属持分比率は52.9％で、自己資本比率50％を確保する財務基準を引き続き上回っている。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「親会社所有者帰属持分比率（％） 54.7 52.4 53.4」
当第2四半期末の親会社所有者帰属持分比率は52.4％で、自己資本比率50％を確保する基準を引き続き上回っている。 - FY2022ROE目標未達が継続有価証券報告書
「具体的には、自己資本比率は50％を維持し、高い財務健全性の確保にも努めつつ、業界高位の営業利益率（８％）、ROE10％以上を目指していきます。」
自己資本比率は53.4％で50％基準を上回った一方、ROEは3.8％にとどまり、ROE10％以上の目標を下回った。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「親会社所有者帰属持分比率（％） 51.8 54.7 52.1」
当第2四半期末の親会社所有者帰属持分比率は54.7％で、自己資本比率50％を確保する従来の財務基準を上回っている。 - FY2021後退有価証券報告書
「業界高位の営業利益率（８％）、ネットキャッシュは２月商分、自己資本比率は50％を確保し、ROEは10％以上を目指します。」
自己資本比率50％・ネットキャッシュ2月商分を維持する一方、従来のROE10％を岩盤として15％以上を目指す表現から、ROE10％以上へ目標表現を見直した。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「親会社所有者帰属持分比率（％） 53.0 51.7 52.0」
当第1四半期末の親会社所有者帰属持分比率は51.7％となり、自己資本比率50％を下限とする財務基準を引き続き上回っている。 - FY2020ROE目標水準を下回る有価証券報告書
「具体的には、自己資本比率50％を下限とし、ネットキャッシュについては売上収益２月商分の確保を行い、ROE10%を岩盤として15%以上を目指すことを目標としております。」
自己資本比率50％の下限とネットキャッシュ2月商分の方針を継続し、ROE10％を岩盤、15％以上を目標と明示した。2020年3月期の親会社所有者帰属持分利益率は9.0％であった。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「親会社所有者帰属持分比率（％） 53.9 53.1 52.9」
第3四半期末の親会社所有者帰属持分比率は53.1％で、自己資本比率50％を確保する基準を引き続き上回っている。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「親会社所有者帰属持分比率（％） 54.0 53.0 52.9」
当第1四半期末の親会社所有者帰属持分比率は53.0％で、自己資本比率50％を確保する基準を引き続き上回っている。 - FY2019自己資本比率は基準超過、ROEは目標水準未達有価証券報告書
「2018年度の連結経常利益は1,962億円、自己資本比率は53.8%（対前年△0.4%）、ROEは9.4%でした。」
自己資本比率50％の基準は上回った一方、ROEは10％を岩盤とし15％以上を目指すとの説明に対して9.4％となった。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「自己資本比率は50％を確保し、また、ネットキャッシュは２月商分を下限としたうえで、毎期の業績、投資計画、経営環境を勘案しながら、すべてのステークホルダーに対してバランスの良い利益還元の配分を行います。」
自己資本比率50％、ネットキャッシュ2月商分を下限とする財務基準と、業績・投資計画・経営環境を踏まえた利益配分方針を継続している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「自己資本比率は50％を確保し、また、ネットキャッシュは２月商分を下限としたうえで、毎期の業績、投資計画、経営環境を勘案しながら、すべてのステークホルダーに対してバランスの良い利益還元の配分を行います。」
自己資本比率50％、ネットキャッシュ2月商分を下限とする財務基準を継続している。当第2四半期末の自己資本比率は53.5％である。 - FY2019-Q1初出有価証券報告書
「自己資本比率は50％を確保し、また、ネットキャッシュは２月商分を下限としたうえで、毎期の業績、投資計画、経営環境を勘案しながら、すべてのステークホルダーに対してバランスの良い利益還元の配分を行います。」
自己資本比率50％、ネットキャッシュ2月商分を下限とする財務上の基準を初めて明示し、業績・投資計画・経営環境を踏まえた利益配分の前提としている。