安全技術・自動運転・交通安全活動
FY2016に初出。10回の記載のうち4回が「前進」で、最初の「前進」はFY2021。直近の記載はFY2025。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。6社中1社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに4社。
- FY2025前進有価証券報告書
「管理指標(KPI) 目標値 2031年3月期 先進安全装備適用率 先進国 四輪車 「Honda SENSING 360」 100% 新興国 四輪車 「Honda SENSING」 100% 新興国 二輪車 先進ブレーキ(「ABS」/「CBS」) 100%」
2050年交通事故死者ゼロ、2030年半減の目標に向け、2031年3月期までに先進国四輪車のHonda SENSING 360、新興国四輪車のHonda SENSING、新興国二輪車のABS・CBS適用率をそれぞれ100%とするKPIを設定した。 - FY2024前進有価証券報告書
「2030年のマイルストーンの実現に向けて、四輪車の先進運転支援システム(ADAS)の機能進化と普及が重要となります。…「Honda SENSING 360」は、2030年までに先進国の全機種展開をめざします。」
2050年死者ゼロ・2030年半減目標に向け、Honda SENSING 360の先進国全機種展開を2030年までにめざすなど、先進安全装備の適用目標を具体化している。 - FY2023引き上げ有価証券報告書
「当社グループは、2050年に全世界で当社グループの二輪車・四輪車が関与する交通事故死者ゼロをめざします。また、マイルストーンとして2030年に全世界で当社グループの二輪車・四輪車が関与する交通事故死者半減をめざします。」
2050年死者ゼロ目標に加え、2020年比で2030年に死者数を半減するマイルストーンを明示した。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間において、新たに発生した重要なリスク事象はありません。 また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
安全技術・交通安全に関連するリスクについて、新たな重要事象や重要な変更がないことを開示している。 - FY2022前進有価証券報告書
「また、安全においては、2050年に全世界で当社グループの二輪、四輪が関与する交通事故死者ゼロをめざします。…一人ひとりの能力や状態に合わせ、運転ミスやリスクを減らし、運転時のヒューマンエラーゼロをめざす「知能化運転支援技術」と、全ての交通参加者である人とモビリティが通信でつながることで、事故が起きる手前でリスクを予兆・回避する「安全・安心ネットワーク技術」の開発に取り組んでいきます。」
2050年交通事故死者ゼロの目標を維持しつつ、知能化運転支援技術と安全・安心ネットワーク技術を新たな具体策として整理している。 - FY2021前進有価証券報告書
「“2050年 交通事故死者ゼロの実現”という目標のもと、先進安全技術の新たな一歩となる「Honda SENSING Elite」を開発、「LEGEND」へ搭載し、2021年3月に日本で発売しました。」
2050年の交通事故死者ゼロ目標を明示し、レベル3の条件付自動運転に適合するHonda SENSING Eliteを搭載したLEGENDを2021年3月に発売した。 - FY2019再掲有価証券報告書
「また、ほかのクルマやバイク、さらに周囲の人々が持つスマートフォンなどを無線通信で結び、周囲の交通状況や交通事故のリスクを確認できる仕組みにより安全性の向上に取り組んでまいります。」
「ヒト・テクノロジー・コミュニケーション」の3領域を継続し、車両・二輪車・スマートフォンを無線通信で結ぶ安全向上の仕組みを具体化している。 - FY2018再定義有価証券報告書
「「事故に遭わない社会」の実現をめざし、「ヒト(安全運転教育)」「テクノロジー(安全技術)」「コミュニケーション(安全情報の提供)」という3つの領域において、社会と連携し、交通環境の改善・構築に積極的に取り組んでまいります。」
「交通事故ゼロ社会」から「事故に遭わない社会」へ表現を改め、ヒト・テクノロジー・コミュニケーションの3領域で整理している。 - FY2017引き上げ有価証券報告書
「交通事故ゼロ社会の実現をリードすべく、ハード面・ソフト面の両方で取り組みを進めてまいります。ハード面では、事故の予知・予防安全技術、衝突時の乗員や歩行者の傷害軽減技術、相手車両への衝撃軽減技術の向上と適用する商品の拡大に取り組んでまいります。また、自動運転の実用化をめざした技術開発や知能化・コネクティビティ技術を活用した安全性の向上を進めています。ソフト面では、国内外において交通安全教育プログラムの普及や、各地域の販売店による安全活動の充実などにより、ライダーやドライバーへの啓発活動の強化をはかるとともに、社会と連携し、交通環境の改善・構築に向けて積極的に取り組んでまいります。」
安全技術・自動運転に加え、「交通事故ゼロ社会」を掲げ、知能化・コネクティビティ、交通安全教育、販売店活動、社会との連携まで取り組み範囲を広げている。 - FY2016初出有価証券報告書
「ハード面では、事故の予知・予防安全技術、衝突時の乗員や歩行者の傷害軽減技術、相手車両への衝撃軽減技術の向上と適用する商品の拡大に取り組んでまいります。また、自動運転の実用化を目指し、技術開発を進めてまいります。」
予防安全、衝突安全、適用商品の拡大、自動運転の実用化を技術面の取り組みとして記載している。