研究開発力と次世代技術の強化

「2026年４月１日より、グローバルでの事業環境が想定以上のスピードで変化する中で、市場・技術動向をこれまで以上に的確にとらえ、独自技術や新しい価値を最適なタイミングで市場に届けられるよう、四輪開発本部ならびに四輪事業本部の組織運営体制の変更を行いました。四輪開発本部と、四輪事業本部にあるSDV事業開発統括部の研究開発機能を、㈱本田技術研究所へ移管しました。また、SDV事業開発統括部の事業機能を事業戦略統括部に再編し、SDV事業開発統括部を発展的に解消しました。」

「四輪の研究開発機能について、当社の量産開発と株式会社本田技術研究所の将来研究が分離した運営体制から、技術テーマの選定・商品投入に至るまでを一体で捉え、一気通貫で推進する体制へと移行するため、当社の四輪開発およびSDV開発機能を株式会社本田技術研究所へ移管することに至りました。」

「当中間連結会計期間における当社および連結子会社の研究開発支出および要約中間連結損益計算書に計上されている研究開発費の金額はそれぞれ4,832億円、5,842億円です。 なお、当中間連結会計期間において、当社および連結子会社の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

「次世代技術分野においては、量産化に向けて独自に研究開発を進めている全固体電池のパイロットラインを、栃木県さくら市の本田技術研究所(栃木Sakura)の敷地内に建設し、2024年11月に初公開しました。」

「当中間連結会計期間における当社および連結子会社の研究開発支出および要約中間連結損益計算書に計上されている研究開発費の金額はそれぞれ5,168億円、4,785億円です。 なお、当中間連結会計期間において、当社および連結子会社の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

「当社は電動事業のさらなる強化、加速をはかるため、電動事業の強化に向けて2022年４月に発足した事業開発本部をベースとし、電動事業開発本部を発足しました。…当連結会計年度に発生した研究開発支出は、9,763億円となりました。」

「当第３四半期連結累計期間における当社および連結子会社の研究開発支出および要約四半期連結損益計算書に計上されている研究開発費の金額はそれぞれ6,512億円、6,313億円です。 なお、当第３四半期連結累計期間において、当社および連結子会社の研究開発活動の状況における変更の内容は次のとおりです。 当社は電動事業のさらなる強化、加速をはかるため、電動事業の強化に向けて2022年４月に発足した事業開発本部をベースとし、電動事業開発本部を発足しました。この本部に、四輪事業に関わる事業戦略機能と電気自動車(ＥＶ)の商品開発機能、ならびに二輪・パワープロダクツ事業に関わる電動領域の戦略および開発機能を集約し、「電動事業のさらなる加速」とモビリティの拡がりによる「新たな価値創造」の実現をめざしていきます。」

「当第２四半期連結累計期間における当社および連結子会社の研究開発支出および要約四半期連結損益計算書に計上されている研究開発費の金額はそれぞれ4,082億円、4,041億円です。 なお、当第２四半期連結累計期間において、当社および連結子会社の研究開発活動の状況における変更の内容は次のとおりです。 当社は電動事業のさらなる強化、加速をはかるため、電動事業の強化に向けて2022年４月に発足した事業開発本部をベースとし、電動事業開発本部を発足しました。」

「当社は電動事業のさらなる強化、加速をはかるため、電動事業の強化に向けて2022年４月に発足した事業開発本部をベースとし、電動事業開発本部を発足しました。この本部に、四輪事業に関わる事業戦略機能と電気自動車(ＥＶ)の商品開発機能、ならびに二輪・パワープロダクツ事業に関わる電動領域の戦略および開発機能を集約し、「電動事業のさらなる加速」とモビリティの拡がりによる「新たな価値創造」の実現をめざしていきます。」

「当社はハードとソフトやサービスを融合させた新価値創出の強化をはかるため、事業開発機能とソフトウェア・電動コア技術を集約した事業開発本部を新設しました。従来の二輪、四輪、パワープロダクツといった製品別の事業本部から独立させて１つの組織体制に束ねることで、機動力を高めるとともに、製品間で技術と事業を融合させ、シナジーを強化していきます。当連結会計年度に発生した研究開発支出は、8,520億円となりました。」

「当第３四半期連結累計期間における当社および連結子会社の研究開発支出および要約四半期連結損益計算書に計上されている研究開発費の金額はそれぞれ5,888億円、6,019億円です。 なお、当第３四半期連結累計期間において、当社および連結子会社の研究開発活動の状況における変更の内容は次のとおりです。 当社はハードとソフト・サービスを融合させた新価値創出の強化を図るため、事業開発機能とソフトウェア・電動コア技術を集約した事業開発本部を新設しました。従来の二輪、四輪、パワープロダクツといった製品別の事業本部から独立させて１つの組織体制に束ねることで、機動力を高めるとともに、製品間で技術と事業を融合させ、シナジーを強化していきます。」

「当第２四半期連結累計期間における当社および連結子会社の研究開発支出および要約四半期連結損益計算書に計上されている研究開発費の金額はそれぞれ3,714億円、3,811億円です。 なお、当第２四半期連結累計期間において、当社および連結子会社の研究開発活動の状況における変更の内容は次のとおりです。 当社はハードとソフト・サービスを融合させた新価値創出の強化を図るため、事業開発機能とソフトウェア・電動コア技術を集約した事業開発本部を新設しました。従来の二輪、四輪、パワープロダクツといった製品別の事業本部から独立させて１つの組織体制に束ねることで、機動力を高めるとともに、製品間で技術と事業を融合させ、シナジーを強化していきます。」

「当社はハードとソフト・サービスを融合させた新価値創出の強化を図るため、事業開発機能とソフトウェア・電動コア技術を集約した事業開発本部を新設しました。従来の二輪、四輪、パワープロダクツといった製品別の事業本部から独立させて１つの組織体制に束ねることで、機動力を高めるとともに、製品間で技術と事業を融合させ、シナジーを強化していきます。」

「なお、当社の米国法人 アメリカンホンダモーターカンパニー・インコーポレーテッドは、2021年４月１日付でアメリカの四輪生産関連法人と四輪開発機能の組織変更をしました。これによりホンダアールアンドディアメリカズ・インコーポレーテッドおよびホンダエンジニアリングノースアメリカ・インコーポレーテッドはホンダディベロップメントアンドマニュファクチュアリングオブアメリカ・エル・エル・シーに統合されました。…当連結会計年度に発生した研究開発支出は、8,040億円となりました。」

「当第３四半期連結累計期間における当社および連結子会社の研究開発支出および要約四半期連結損益計算書に計上されている研究開発費の金額はそれぞれ5,687億円、5,633億円です。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社および連結子会社の研究開発活動の状況における変更の内容は次のとおりです。当社の米国法人 アメリカンホンダモーターカンパニー・インコーポレーテッドは、2021年４月１日付でアメリカの四輪生産関連法人と四輪開発機能の組織変更をしました。これによりホンダアールアンドディアメリカズ・インコーポレーテッドおよびホンダエンジニアリングノースアメリカ・インコーポレーテッドはホンダディベロップメントアンドマニュファクチュアリングオブアメリカ・エル・エル・シーに統合されました。二輪分野でもＡＴＶやＳｉｄｅ－ｂｙ－Ｓｉｄｅなどパワー・スポーツ・プロダクツ（以下「ＰＳＰ」という。）製品の生産を受け持つホンダオブサウスカロライナマニュファクチュアリング・インコーポレーテッドとホンダアールアンドディアメリカズ・インコーポレーテッドのＰＳＰ開発機能はアメリカンホンダモーターカンパニー・インコーポレーテッドのＰＳＰ部門に統合されました。」

「当第２四半期連結累計期間における当社および連結子会社の研究開発支出および要約四半期連結損益計算書に計上されている研究開発費の金額はそれぞれ3,657億円、3,586億円です。 なお、当第２四半期連結累計期間において、当社および連結子会社の研究開発活動の状況における変更の内容は次のとおりです。 当社の米国法人 アメリカンホンダモーターカンパニー・インコーポレーテッドは、2021年４月１日付でアメリカの四輪生産関連法人と四輪開発機能の組織変更をしました。これによりホンダアールアンドディアメリカズ・インコーポレーテッドおよびホンダエンジニアリングノースアメリカ・インコーポレーテッドはホンダディベロップメントアンドマニュファクチュアリングオブアメリカ・エル・エル・シーに統合されました。 二輪分野でもＡＴＶやＳｉｄｅ－ｂｙ－Ｓｉｄｅなどパワー・スポーツ・プロダクツ（以下「ＰＳＰ」という。）製品の生産を受け持つホンダオブサウスカロライナマニュファクチュアリング・インコーポレーテッドとホンダアールアンドディアメリカズ・インコーポレーテッドのＰＳＰ開発機能はアメリカンホンダモーターカンパニー・インコーポレーテッドのＰＳＰ部門に統合されました。」

「当第１四半期連結累計期間における当社および連結子会社の研究開発支出および要約四半期連結損益計算書に計上されている研究開発費の金額はそれぞれ1,806億円、1,772億円です。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社および連結子会社の研究開発活動の状況における変更の内容は次のとおりです。当社の米国法人 アメリカンホンダモーターカンパニー・インコーポレーテッドは、2021年４月１日付でアメリカの四輪生産関連法人と四輪開発機能の組織変更をしました。」

「さらに、㈱本田技術研究所に先進パワーユニット・エネルギー研究所およびデザインセンターを新設しました。先進パワーユニット・エネルギー研究所は二輪・四輪・パワープロダクツ・航空機の先進のパワーユニット・エネルギー技術の研究開発機能を統合することで、Hondaの競争力の源泉であるパワーユニット領域において、幅広い商品・技術を持つHondaの強みを最大限に発揮し、将来に向けた商品価値の向上を目指します。」

「当第３四半期連結累計期間における当社および連結子会社の研究開発支出および要約四半期連結損益計算書に計上されている研究開発費の金額はそれぞれ5,442億円、5,009億円です。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社および連結子会社の研究開発活動の状況における変更の内容は次のとおりです。当社と㈱本田技術研究所のデザインなど一部機能を除く四輪商品開発機能を統合、ならびにホンダエンジニアリング㈱を合併し、営業・生産・開発・購買の各部門が自立した運営体制から、新機種の企画構想・開発・生産立上げと量産の各プロセスの連携を密にして行う体制を構築しています。さらに、㈱本田技術研究所に先進パワーユニット・エネルギー研究所およびデザインセンターを新設しました。」

「当第２四半期連結累計期間における当社および連結子会社の研究開発支出および要約四半期連結損益計算書に計上されている研究開発費の金額はそれぞれ3,560億円、3,291億円です。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社および連結子会社の研究開発活動の状況における変更の内容は次のとおりです。当社と㈱本田技術研究所のデザインなど一部機能を除く四輪商品開発機能を統合、ならびにホンダエンジニアリング㈱を合併し、営業・生産・開発・購買の各部門が自立した運営体制から、新機種の企画構想・開発・生産立上げと量産の各プロセスの連携を密にして行う体制を構築しています。さらに、㈱本田技術研究所に先進パワーユニット・エネルギー研究所およびデザインセンターを新設しました。」

「当社と㈱本田技術研究所のデザインなど一部機能を除く四輪商品開発機能を統合、ならびにホンダエンジニアリング㈱を合併し、営業・生産・開発・購買の各部門が自立した運営体制から、新機種の企画構想・開発・生産立上げと量産の各プロセスの連携を密にして行う体制を構築しています。さらに、㈱本田技術研究所に先進パワーユニット・エネルギー研究所およびデザインセンターを新設しました。」

「当連結会計年度に発生した研究開発支出は、8,214億円となりました。」

「当第３四半期連結累計期間における当社および連結子会社の研究開発支出および要約四半期連結損益計算書に計上されている研究開発費の金額はそれぞれ5,806億円、5,799億円です。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社および連結子会社の研究開発活動の状況における変更の内容は次のとおりです。当社と㈱本田技術研究所の二輪開発部門を統合し、営業・生産・開発・購買の各部門が自立した運営体制から、新機種の企画構想・開発・生産立上と量産の各プロセスの連携を密にして行う体制を構築しています。」

「当第２四半期連結累計期間における当社および連結子会社の研究開発支出および要約四半期連結損益計算書に計上されている研究開発費の金額はそれぞれ3,755億円、3,452億円です。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社および連結子会社の研究開発活動の状況における変更の内容は次のとおりです。当社と㈱本田技術研究所の二輪開発部門を統合し、営業・生産・開発・購買の各部門が自立した運営体制から、新機種の企画構想・開発・生産立上と量産の各プロセスの連携を密にして行う体制を構築しています。」

「当第１四半期連結累計期間における当社および連結子会社の研究開発支出および要約四半期連結損益計算書に計上されている研究開発費の金額はそれぞれ1,842億円、1,698億円です。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社および連結子会社の研究開発活動の状況における変更の内容は次のとおりです。当社と㈱本田技術研究所の二輪開発部門を統合し、営業・生産・開発・購買の各部門が自立した運営体制から、新機種の企画構想・開発・生産立上と量産の各プロセスの連携を密にして行う体制を構築しています。」

「近年のＡＩやビッグデータなどデジタルテクノロジーの進化にともない、新しい価値創造の可能性が拡大しており、これを好機と捉えて、外部企業などとの戦略的な連携をはかるオープンイノベーションを積極的に推進し、さらなる新領域における研究開発に注力してまいります。…当連結会計年度に発生した研究開発支出は、8,200億円となりました。」

「当第３四半期連結累計期間における当社および連結子会社の研究開発支出および要約四半期連結損益計算書に計上されている研究開発費の金額はそれぞれ5,829億円、5,754億円です。 なお、当第３四半期連結累計期間において、当社および連結子会社の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

「当第２四半期連結累計期間における当社および連結子会社の研究開発支出および要約四半期連結損益計算書に計上されている研究開発費の金額はそれぞれ3,800億円、3,746億円です。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社および連結子会社の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

「当第１四半期連結累計期間における当社および連結子会社の研究開発支出および要約四半期連結損益計算書に計上されている研究開発費の金額はそれぞれ1,856億円、1,903億円です。 なお、当第１四半期連結累計期間において、当社および連結子会社の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

「当連結会計年度に発生した研究開発支出は、7,307億円となりました。」

「当第３四半期連結累計期間における当社および連結子会社の研究開発支出および要約四半期連結損益計算書に計上されている研究開発費の金額はそれぞれ5,147億円、5,328億円です。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社および連結子会社の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

「当第２四半期連結累計期間における当社および連結子会社の研究開発支出および要約四半期連結損益計算書に計上されている研究開発費の金額はそれぞれ3,314億円、3,462億円です。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社および連結子会社の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

「当第１四半期連結累計期間における当社および連結子会社の研究開発支出および要約四半期連結損益計算書に計上されている研究開発費の金額はそれぞれ1,640億円、1,742億円です。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社および連結子会社の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

「「移動」と「暮らし」を自らのフィールドと定め、益々多様化するお客様の期待にお応えすべく、これまで培ったものづくりの強みに、ＡＩやビッグデータに代表されるデジタル技術の進化を掛け合わせ、新価値創造に取り組んでまいります。当社のアイデンティティを際立たせる商品開発体制を強化するとともに、他企業・研究機関とのオープンイノベーションも取り入れることで、商品とともに体験という価値も提供できる「モノ・コトづくり」を叶える研究開発体制としてまいります。当連結会計年度に発生した研究開発支出は、6,599億円となりました。」

「当第３四半期連結累計期間における当社および連結子会社の研究開発支出および要約四半期連結損益計算書に計上されている研究開発費の金額はそれぞれ4,483億円、4,692億円です。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社および連結子会社の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

「当第２四半期連結累計期間における当社および連結子会社の研究開発支出および要約四半期連結損益計算書に計上されている研究開発費の金額はそれぞれ2,825億円、2,929億円です。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社および連結子会社の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

「当第１四半期連結累計期間における当社および連結子会社の研究開発支出および要約四半期連結損益計算書に計上されている研究開発費の金額はそれぞれ1,596億円、1,655億円です。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社および連結子会社の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

「先進の技術や商品を生み出す力をより一層強化し、世界各地のマーケットニーズに合わせた新しい価値の創造およびスピーディーな商品化に引き続き取り組むとともに、商品の安全性や環境性能の向上に加え、電動化技術の本格普及を積極的に進めてまいります。また、次世代技術の研究開発もさらに進めてまいります。」