柔軟で効率的なグローバル生産体制
FY2016に初出。14回の記載のうち7回が「前進」で、最初の「前進」はFY2019。直近の記載は2026-11-10。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに4社。
- 2026-11-10前進経営計画
「新工場の年間生産能力は 24 万台を予定しており、2029 年中の稼働開始を目指します。」
北米で新たな四輪車生産工場を建設し、ハイブリッド車、ICE車、EVに柔軟に対応できる生産体制を整備する具体的な計画を決定した。 - 2026-11-09前進google.com
「【メアリーズビル共同】[ホンダ](/topic/honda)は9日、ハイブリッド車（HV）の生産強化のため、米中西部オハイオ州に完成車工場を建設すると発表した。」
ハイブリッド車の生産強化に向けた米国の新たな完成車工場建設が発表された。 - FY2026再定義有価証券報告書
「生産体制について、米国オハイオ州の完成車工場では、余剰能力をすべてICE／ハイブリッド車に充てるとともに、北米の全工場でハイブリッド車が生産できるようにするなど、米国でのEV市場の拡大スピードの鈍化を踏まえてリソース配分を見直し、ハイブリッド車を強化していきます。」
従来のEV生産ハブ化を含む電動化中心の生産体制から、EV市場減速を踏まえてICE・ハイブリッド車へ余剰能力と生産対応を振り向ける方向へ整理し直した。カナダの包括的バリューチェーン構築プロジェクトも無期限凍結とした。 - FY2024前進有価証券報告書
「北米では、米国オハイオ州内の３つの既存工場(四輪車を生産するメアリズビル工場とイーストリバティ工場、四輪車用パワートレインを生産するアンナ・エンジン工場)をＥＶ生産のハブ拠点と位置づけ、既存工場を活用しながら、高効率かつフレキシビリティの高いＥＶ生産ラインを構築しています。」
既存3工場を北米EV生産ハブと位置づけ、高効率・柔軟性の高いEV生産ラインの構築を進めている。 - FY2023前進有価証券報告書
「当社の連結子会社であるホンダディベロップメントアンドマニュファクチュアリングオブアメリカ・エル・エル・シーは、今後のＥＶの本格的な生産に向けて、米国オハイオ州内の３つの既存工場に、合計７億米ドルを投資して生産設備を更新します。この設備は、2026年の稼働を予定しています。今後、これらの工場を、北米におけるＥＶ生産のハブ拠点として進化させていきます。」
北米の既存3工場に7億米ドルを投資し、2026年稼働予定のEV生産ハブへ進化させる計画を開示した。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期連結会計期間において、ホンダオブザユー・ケー・マニュファクチャリング・リミテッドおよびホンダターキー・エー・エスは、四輪車生産を終了しました。」
英国およびトルコの2社が四輪車生産を終了したという、生産拠点・生産配置に関する具体的な進展を開示している。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「二輪分野でもＡＴＶやＳｉｄｅ－ｂｙ－Ｓｉｄｅなどパワー・スポーツ・プロダクツ（以下「ＰＳＰ」という。）製品の生産を受け持つホンダオブサウスカロライナマニュファクチュアリング・インコーポレーテッドとホンダアールアンドディアメリカズ・インコーポレーテッドのＰＳＰ開発機能はアメリカンホンダモーターカンパニー・インコーポレーテッドのＰＳＰ部門に統合されました。これらの組織変更により営業・生産・開発・購買の全ての領域で一体的運営を進化させ、激変する市場環境を見据えてお客様と市場のニーズにより早く対応できる体質を北米でも強化していきます。」
北米でPSPの生産機能と開発機能を統合し、営業・生産・開発・購買を一体運営する体制へ進めた。 - FY2021再掲有価証券報告書
「生産能力の適正化は、各地域で着実に進めており、グローバルでの稼働率を向上させていきます。」
各地域での生産能力適正化とグローバル稼働率向上を引き続き掲げている。 - FY2019前進有価証券報告書
「2019年２月に、当社はグローバルにおける生産配置と生産能力の適正化を方針とした四輪車生産体制の見直しの一環として、主に欧州地域の一部の連結子会社の完成車生産を2021年に終了する方向で労使間協議を開始することを公表しました。」
グローバルな生産配置・能力適正化の具体策として、欧州の一部連結子会社で2021年の完成車生産終了に向けた労使協議開始を公表した。 - FY2018再掲有価証券報告書
「世界の生産拠点において生産体質の強化を進めるとともに、地域の需要に応じ、高品質の製品をフレキシブルかつ効率的に生産してまいります。また、生産拠点での環境負荷削減に積極的に取り組むとともに、電動化技術の普及に向けた生産技術の構築とそのグローバル展開を進めてまいります。また、防災対策のみならず様々なリスクに対応できるように、より実効性の高い事業継続計画を策定し、グローバル規模でのサプライチェーンの強化に努めてまいります。」
柔軟・効率的な生産、環境負荷削減、電動化対応、BCPおよびサプライチェーン強化を継続している。 - FY2017引き上げ有価証券報告書
「世界の生産拠点において生産体質の強化を進めるとともに、地域の需要に応じ、高品質の製品をフレキシブルかつ効率的に生産してまいります。また、生産拠点での環境負荷削減に積極的に取り組むとともに、電動化技術の普及に向けた生産技術の構築とそのグローバル展開を進めてまいります。また、防災対策のみならず様々なリスクに対応できるように、より実効性の高い事業継続計画を策定し、グローバル規模でのサプライチェーンの強化に努めてまいります。」
従来の柔軟・効率的な生産に加え、防災以外の様々なリスクを対象とする事業継続計画とグローバルなサプライチェーン強化へ範囲を広げている。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「世界の生産拠点において生産体質の強化を進めるとともに、地域の需要に応じ、高品質の製品をフレキシブルかつ効率的に生産してまいります。また、生産拠点での環境負荷削減に積極的に取り組むとともに、電動化技術の普及に向けた生産技術の構築とそのグローバル展開を進めてまいります。さらに、グローバル規模でのサプライチェーンのリスク対応力強化に努めてまいります。」
柔軟かつ効率的な生産、環境負荷削減、電動化対応の生産技術のグローバル展開、サプライチェーン対応力強化を引き続き掲げている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「世界の生産拠点において生産体質の強化を進めるとともに、地域の需要に応じ、高品質の製品をフレキシブルかつ効率的に生産してまいります。また、生産拠点での環境負荷削減に積極的に取り組むとともに、電動化技術の普及に向けた生産技術の構築とそのグローバル展開を進めてまいります。さらに、グローバル規模でのサプライチェーンのリスク対応力強化に努めてまいります。」
従来の柔軟・効率的な生産に加え、環境負荷削減、電動化に対応する生産技術の構築・グローバル展開、サプライチェーン対応力強化を施策として記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「世界の生産拠点において生産体質の強化を進めるとともに、地域の需要に応じ、高品質の製品をフレキシブルかつ効率的に生産してまいります。」
地域需要への対応と品質・柔軟性・効率性を生産体制の軸としている。