オンリーワン製品による環境・自動車安全への貢献
FY2017に初出。7回の記載のうち6回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。7社中1社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに9社。
- FY2026前進有価証券報告書
「また、電子事業の拡大に向け、生産体制の整備や次世代インバータ製品の量産準備を行っております。」
環境・電動化関連製品について、電子事業の生産体制整備と次世代インバータ製品の量産準備が進められている。 - FY2023前進有価証券報告書
「電子事業では、マツダ株式会社と、EV車の要となる動力ユニットe-Axleの基幹部品であるインバータ等の開発、及び基板の実装を含む生産技術の開発を担う合弁会社 Mazda Imasen Electric Drive 株式会社を設立しました。」
環境・安全関連製品の事業化に向け、EV用e-Axleの基幹部品であるインバータ等の開発・生産技術開発を担う合弁会社を設立した。 - FY2022前進有価証券報告書
「パワーエレクトロニクス領域の開発力を強化して、電気自動車、ハイブリッド車に搭載されるインバータの製品、バックアップ電源及び車載二次電池等の各種電源製品の拡販を推進しております。」
電子事業で、インバータ、バックアップ電源、車載二次電池等の電源製品の拡販を具体的に推進している。 - FY2020前進有価証券報告書
「電子ユニットについては、各種装置の複合制御を可能とした統合ユニットの製品化をはじめ、シート、サンルーフ、オープンカールーフや燃費向上に貢献するＤＣＤＣコンバータ等の電圧変換制御ＥＣＵ、更には近年では交通事故時の電力ダウン時電動製品を機能させるバッテリーバックアップ電源の製品化を図り、『安全性』『快適・利便性』『環境性』に貢献できる製品を提供してまいりました。」
環境・安全関連製品を事業の柱とする方針に対し、統合ユニット、各種ECU、DCDCコンバータ、バッテリーバックアップ電源などの製品化が具体的に示された。 - FY2019前進有価証券報告書
「②オンリーワン製品で環境・自動車安全に貢献 （機構技術と電子技術の融合による環境・安全関連製品を市場に投入し、事業の柱とする）」「電子ユニットについては、各種装置の複合制御を可能とした統合ユニットの製品化をはじめ、シート、サンルーフ、オープンカールーフや電動化普及にともなったサポート製品などの各種ＥＣＵを製品化し」
環境・安全関連製品を事業の柱とする長期ビジョンに対し、統合ユニットや各種ECUの製品化、機構と電子を融合した製品開発が具体的に示された。 - FY2018前進有価証券報告書
「また、自動車部品事業における第二の柱とすべく注力している電子製品では、着実に新規受注を獲得し、事業拡大へ繋げております。」
機構技術と電子技術を融合した環境・安全関連製品を事業の柱とする方針に関連し、電子製品を自動車部品事業の第二の柱とする取り組みで新規受注を獲得した。 - FY2017初出有価証券報告書
「②オンリーワン製品で環境・自動車安全に貢献（機構技術と電子技術の融合による環境・安全関連製品を市場に投入し、事業の柱とする）」
機構技術と電子技術を融合した環境・安全関連製品を事業の柱とする2020年ビジョンが初めて記録された。