技術革新
FY2017-Q1に初出。32回の記載のうち25回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに1社。
- FY2026前進有価証券報告書
「当連結会計年度における研究開発活動に係る費用の総額は3,170百万円であります。なお、当該金額には既存製品の改良、応用等に関する費用が含まれており、「研究開発費等に係る会計基準」（企業会計審議会）に規定する「研究開発費」は163百万円であります。」
研究開発関連費用が3,170百万円となり、電子事業では高効率パワーエレクトロニクス、モデルベース開発、EMC、E/EアーキテクチャおよびOTAの量産製品への実装検討を具体的に進めている。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間における研究開発活動に係る費用の総額は974百万円であります。なお、当該金額には既存製品の改良、応用等に関する費用が含まれており、「研究開発費等に係る会計基準」（企業会計審議会）に規定する「研究開発費」は68百万円であります。また、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発関連費用974百万円、会計基準上の研究開発費68百万円を計上したが、研究開発活動の状況に重要な変更はないとされた。 - FY2025前進有価証券報告書
「当連結会計年度における研究開発活動に係る費用の総額は2,810百万円であります。なお、当該金額には既存製品の改良、応用等に関する費用が含まれており、「研究開発費等に係る会計基準」（企業会計審議会）に規定する「研究開発費」は183百万円であります。」
研究開発関連費用は2,810百万円となり、電子製品では高効率パワーエレクトロニクス、モデルベース開発、EMC、電源システム、E/EアーキテクチャおよびOTAの量産実装に向けた開発内容が具体化した。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間における研究開発活動に係る費用の総額は1,133百万円であります。なお、当該金額には既存製品の改良、応用等に関する費用が含まれており、「研究開発費等に係る会計基準」（企業会計審議会）に規定する「研究開発費」は80百万円であります。また、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発関連費用1,133百万円、会計基準上の研究開発費80百万円を計上した。研究開発活動の状況に重要な変更はないとされている。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における研究開発活動に係る費用の総額は1,439百万円であります。なお、当該金額には既存製品の改良、応用等に関する費用が含まれており、「研究開発費等に係る会計基準」（企業会計審議会）に規定する「研究開発費」は155百万円であります。また、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発関連費用1,439百万円、会計基準上の研究開発費155百万円を計上した。研究開発活動の状況に重要な変更はないとされている。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における研究開発活動に係る費用の総額は871百万円であります。なお、当該金額には既存製品の改良、応用等に関する費用が含まれており、「研究開発費等に係る会計基準」（企業会計審議会）に規定する「研究開発費」は90百万円であります。また、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発関連費用871百万円、会計基準上の研究開発費90百万円を計上した。研究開発活動の状況に重要な変更はないとされている。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における研究開発活動に係る費用の総額は453百万円であります。なお、当該金額には既存製品の改良、応用等に関する費用が含まれており、「研究開発費等に係る会計基準」（企業会計審議会）に規定する「研究開発費」は45百万円であります。また、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発関連費用453百万円、会計基準上の研究開発費45百万円を計上した。研究開発活動の状況に重要な変更はないとされ、技術革新に関する方針は継続している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「当連結会計年度における研究開発活動に係る費用の総額は2,017百万円であります。なお、当該金額に含まれる「研究開発費」は191百万円であります。」
研究開発を競争力維持のための最重要経営課題とする方針を継続し、研究開発関連費用2,017百万円、会計基準上の研究開発費191百万円を計上した。シート、電装、電子、電源システム、歩行・福祉機器などの重点テーマも継続している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における研究開発活動に係る費用の総額は1,524百万円であります。なお、当該金額には既存製品の改良、応用等に関する費用が含まれており、「研究開発費等に係る会計基準」（企業会計審議会）に規定する「研究開発費」は132百万円であります。また、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発関連費用1,524百万円、会計基準上の研究開発費132百万円が開示された。研究開発活動の状況に重要な変更はないとされている。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における研究開発活動に係る費用の総額は1,040百万円であります。なお、当該金額には既存製品の改良、応用等に関する費用が含まれており、「研究開発費等に係る会計基準」（企業会計審議会）に規定する「研究開発費」は88百万円であります。また、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発関連費用1,040百万円、会計基準上の研究開発費88百万円が開示されたが、研究開発活動の状況に重要な変更はないとされた。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における研究開発活動に係る費用の総額は547百万円であります。なお、当該金額には既存製品の改良、応用等に関する費用が含まれており、「研究開発費等に係る会計基準」（企業会計審議会）に規定する「研究開発費」は45百万円であります。また、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発関連費用547百万円、会計基準上の研究開発費45百万円が開示されたが、研究開発活動の状況に重要な変更はないとされた。 - FY2022前進有価証券報告書
「当連結会計年度における研究開発活動に係る費用の総額は2,137百万円であります。なお、当該金額には既存製品の改良、応用等に関する費用が含まれており、「研究開発費等に係る会計基準」（企業会計審議会）に規定する「研究開発費」は195百万円であります。」
研究開発関連費用2,137百万円、会計基準上の研究開発費195百万円を計上し、パワーエレクトロニクス、モデルベース開発、電源システム等の重点テーマを具体化した。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における研究開発活動に係る費用の総額は1,634百万円であります。なお、当該金額には既存製品の改良、応用等に関する費用が含まれており、「研究開発費等に係る会計基準」（企業会計審議会）に規定する「研究開発費」は138百万円であります。また、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発関連費用1,634百万円、会計基準上の研究開発費138百万円を計上した。研究開発活動の状況に重要な変更はないとされている。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における研究開発活動に係る費用の総額は1,096百万円であります。なお、当該金額には既存製品の改良、応用等に関する費用が含まれており、「研究開発費等に係る会計基準」（企業会計審議会）に規定する「研究開発費」は93百万円であります。また、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発関連費用1,096百万円、会計基準上の研究開発費93百万円が示されたが、研究開発活動の状況に重要な変更はないとされている。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における研究開発活動に係る費用の総額は1,467百万円であります。なお、当該金額には既存製品の改良、応用等に関する費用が含まれており、「研究開発費等に係る会計基準」（企業会計審議会）に規定する「研究開発費」は141百万円であります。また、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発関連費用1,467百万円、会計基準上の研究開発費141百万円が示された。既存製品の改良・応用を含む研究開発活動の状況に重要な変更はないとされている。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における研究開発活動に係る費用の総額は939百万円であります。なお、当該金額には既存製品の改良、応用等に関する費用が含まれており、「研究開発費等に係る会計基準」（企業会計審議会）に規定する「研究開発費」は94百万円であります。また、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発関連費用939百万円、会計基準上の研究開発費94百万円が示されたが、研究開発活動の状況に重要な変更はないとされている。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における研究開発活動に係る費用の総額は453百万円であります。なお、当該金額には既存製品の改良、応用等に関する費用が含まれており、「研究開発費等に係る会計基準」（企業会計審議会）に規定する「研究開発費」は43百万円であります。また、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発関連費用453百万円、会計基準上の研究開発費43百万円が示された。既存製品の改良・応用を含む研究開発活動の状況に重要な変更はないとされている。 - FY2020前進有価証券報告書
「当連結会計年度における研究開発活動に係る費用の総額は2,020百万円であります。なお、当該金額には既存製品の改良、応用等に関する費用が含まれており、「研究開発費等に係る会計基準」（企業会計審議会）に規定する「研究開発費」は280百万円であります。」
研究開発関連費用は2,020百万円、会計基準上の研究開発費は280百万円となった。電気駆動電源システム、マルチサウンドシステム、バッテリーバックアップ電源など、CASE・安全・軽量化に関する開発内容も具体化している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における研究開発活動に係る費用の総額は1,501百万円であります。なお、当該金額には既存製品の改良、応用等に関する費用が含まれており、「研究開発費等に係る会計基準」（企業会計審議会）に規定する「研究開発費」は186百万円であります。また、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発関連費用1,501百万円、会計基準上の研究開発費186百万円が示された。既存製品の改良・応用を含む研究開発活動に重要な変更はないとされている。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における研究開発活動に係る費用の総額は1,016百万円であります。なお、当該金額には既存製品の改良、応用等に関する費用が含まれており、「研究開発費等に係る会計基準」（企業会計審議会）に規定する「研究開発費」は140百万円であります。また、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発関連費用1,016百万円、会計基準上の研究開発費140百万円が示された。既存製品の改良・応用を含む研究開発活動に重要な変更はないとされている。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における研究開発活動に係る費用の総額は491百万円であります。なお、当該金額には既存製品の改良、応用等に関する費用が含まれており、「研究開発費等に係る会計基準」（企業会計審議会）に規定する「研究開発費」は58百万円であります。また、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発関連費用491百万円、会計基準上の研究開発費58百万円を計上した。既存製品の改良・応用を含む研究開発活動に重要な変更はないとされている。 - FY2019前進有価証券報告書
「当連結会計年度における研究開発活動に係る費用の総額は1,903百万円であります。なお、当該金額には既存製品の改良、応用等に関する費用が含まれており、「研究開発費等に係る会計基準」（企業会計審議会）に規定する「研究開発費」は246百万円であります。電子ユニットについては、各種装置の複合制御を可能とした統合ユニットの製品化をはじめ、シート、サンルーフ、オープンカールーフや電動化普及にともなったサポート製品などの各種ＥＣＵを製品化し」
研究開発関連費用1,903百万円、会計基準上の研究開発費246百万円を計上した。統合ユニットや各種ECUの製品化、電動化・画像処理関連製品など、技術革新に関する開発内容が具体化している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における研究開発活動に係る費用の総額は1,423百万円であります。なお、当該金額には既存製品の改良、応用等に関する費用が含まれており、「研究開発費等に係る会計基準」（企業会計審議会）に規定する「研究開発費」は163百万円であります。また、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発関連費用1,423百万円、会計基準上の研究開発費163百万円が示された。既存製品の改良・応用を含む研究開発活動に重要な変更はないとされている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における研究開発活動に係る費用の総額は964百万円であります。なお、当該金額には既存製品の改良、応用等に関する費用が含まれており、「研究開発費等に係る会計基準」（企業会計審議会）に規定する「研究開発費」は120百万円であります。また、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発関連費用964百万円、会計基準上の研究開発費120百万円が示された。既存製品の改良・応用を含む研究開発活動に重要な変更はないとされている。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における研究開発活動に係る費用の総額は502百万円であります。なお、当該金額には既存製品の改良、応用等に関する費用が含まれており、「研究開発費等に係る会計基準」（企業会計審議会）に規定する「研究開発費」は80百万円であります。また、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発関連費用502百万円、会計基準上の研究開発費80百万円が示されたが、研究開発活動の状況に重要な変更はないとされている。 - FY2018前進有価証券報告書
「当連結会計年度における研究開発活動に係る費用の総額は1,832百万円であります。なお、当該金額には既存製品の改良、応用等に関する費用が含まれており、「研究開発費等に係る会計基準」（企業会計審議会）に規定する「研究開発費」は248百万円であります。」
研究開発関連費用1,832百万円、会計基準上の研究開発費248百万円を計上した。東京モーターショーで将来の自動運転に向けた開発品を展示し、電子製品では新規受注を獲得するなど、技術革新に関する具体的な活動と進展が追加された。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における研究開発活動に係る費用の総額は1,342百万円であります。なお、当該金額には既存製品の改良、応用等に関する費用が含まれており、「研究開発費等に係る会計基準」（企業会計審議会）に規定する「研究開発費」は142百万円であります。また、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発関連費用1,342百万円、会計基準上の研究開発費142百万円が示されたが、研究開発活動の状況に重要な変更はないとされている。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における研究開発活動に係る費用の総額は450百万円であります。なお、当該金額には既存製品の改良、応用等に関する費用が含まれており、「研究開発費等に係る会計基準」（企業会計審議会）に規定する「研究開発費」は55百万円であります。また、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発関連費用450百万円、会計基準上の研究開発費55百万円が示され、既存製品の改良・応用を含む研究開発活動に重要な変更はないとされている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループは、研究開発を企業の競争力維持のための最重要経営課題であると認識し、これに取り組んでおります。」「当連結会計年度における研究開発活動に係る費用の総額は1,758百万円であります。なお、当該金額に含まれる「研究開発費」は200百万円であります。」
研究開発を最重要経営課題とする方針が継続し、当年度の研究開発関連費用1,758百万円、会計基準上の研究開発費200百万円と、安全・環境・快適性を軸とした製品開発などの具体的活動が示されている。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における研究開発活動に係る費用の総額は1,350百万円であります。なお、当該金額には既存製品の改良、応用等に関する費用が含まれており、「研究開発費等に係る会計基準」（企業会計審議会）に規定する「研究開発費」は155百万円であります。また、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に係る費用1,350百万円、会計基準上の研究開発費155百万円が示された。費用額の記載は更新されたが、研究開発活動の状況に重要な変更はないとされている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における研究開発活動に係る費用の総額は906百万円であります。なお、当該金額には既存製品の改良、応用等に関する費用が含まれており、「研究開発費等に係る会計基準」（企業会計審議会）に規定する「研究開発費」は95百万円であります。また、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
技術革新に関連する研究開発費906百万円、会計基準上の研究開発費95百万円が示されたが、研究開発活動の状況に重要な変更はないとされている。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「重要展開方針として「技術革新」」
「Ｄream 2020」の重要展開方針の一つとして掲げられている。具体的な技術施策や数値目標は記載されていない。