新商品・新技術開発の不確実性
FY2016に初出。10回の記載のうち3回が「対処」で、最初の「対処」はFY2021。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。29社中14社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに0社。
- FY2026前進有価証券報告書
「市場動向やレアアース代替材料への対応といった社会的要請を踏まえ、競争力が低下し成長が見込みにくい商品については、技術者のリスキリングを通じて人材の流動性を高めつつ、開発リソースを電動駆動ユニットやブレーキシステム等の制御・ソフト領域へ重点的に配分していきます。併せて、生成AIをはじめとするデジタル開発手法の活用により商品開発の効率化・高度化をはかり、商品ラインアップの拡充及び開発スピードの向上を目指します。」
新商品・新技術開発の不確実性への対応を、レアアース代替材料、技術者のリスキリング、電動駆動ユニット・ブレーキの制御・ソフト領域への資源配分、生成AIによる開発効率化へ拡張している。 - FY2025前進有価証券報告書
「製品開発センターの再編として、2025年４月には製品を支える要素部品開発を集約した要素製品本部を新設し、全製品本部との連携を加速させるとともに、開発リソーセスの柔軟・効果的な運用をはかっています。」
新商品・新技術開発の不確実性への対応を、製品開発センター再編と2025年4月の要素製品本部新設による開発資源の柔軟運用へ進めている。 - FY2024前進有価証券報告書
「さらに、当社グループが保有する製品群間の連携を促進し、製品横断での技術・商品開発を強化するため、2024年４月に「製品開発センター」を新設しました。既存商品の強みであるアクチュエータや駆動ユニットの電動化といったハードウェアに、センシング技術とソフトウェアを組合せて統合的に制御することで知能化をはかり、付加価値の高い商品に作り上げていきます。」
新商品・新技術開発の不確実性への対応を、製品開発センター、製品横断開発、ハードウェア・センシング・ソフトウェアの統合へ具体化している。 - FY2023対処有価証券報告書
「さらに、カンパニー・グループ会社横断での電気自動車（BEV）向け商品の開発強化に向け2022年４月に設置した「EV推進センター」を中心に、車両全体目線で新たな製品の開発を強化しており、当社グループの持つ様々な技術を結集し、さらに機動的な社外連携も実施しながら、圧倒的に高効率・小型なeAxleなど、アイシンらしい魅力あるBEV向け商品の開発を強力に進めていきます。」
新商品・新技術開発の不確実性への対応を、EV推進センター、グループ横断開発、社外連携、高効率・小型eAxleの開発へ具体化している。 - FY2022対処有価証券報告書
「競争力が弱く、成長が望めない商品への開発リソーセスをCASE領域へシフトするとともに、デジタル開発による効率化をはかり、商品開発を加速していきます。また、あらゆる領域で自前主義にこだわらずパートナーとの技術連携を積極的に取り入れ、新規事業の開拓も加速していきます。」
新商品・新技術開発の不確実性に対し、CASE領域への資源シフト、デジタル開発、外部パートナーとの連携を対応策として継続している。 - FY2021対処有価証券報告書
「競争力が弱く、成長が望めない商品への開発リソーセスをCASE領域へシフトするとともに、デジタル開発による効率化をはかり、商品開発を加速していきます。また、あらゆる領域で自前主義にこだわらずパートナーとの技術連携を積極的に取り入れ、新規事業の開拓も加速していきます。」
新商品開発の不確実性に対し、CASE領域への資源シフト、デジタル開発、外部パートナーとの技術連携を対応策として具体化している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当社グループは、持続的な成長と持続可能な社会の実現に向け、CASE領域に対応する技術・商品・サービスの開発を強化しています。」
新商品・新技術開発の不確実性を記載しつつ、CASE領域への開発資源シフト、デジタル開発、外部との技術連携を対応策としている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「上記のリスクをはじめとして、当社グループが業界と市場の変化を十分に予測できず、魅力ある新商品のタイムリーな開発と市場への投入ができない場合には、将来の成長と収益性を低下させ、経営成績及び財務状況等に悪影響を及ぼす可能性があります。」
新商品・新技術の投資、開発成功、市場投入、陳腐化などに関する不確実性を継続して記載している。 - FY2017悪化有価証券報告書
「上記のリスクをはじめとして、当社グループが業界と市場の変化を十分に予測できず、魅力ある新商品のタイムリーな開発と市場への投入ができない場合には、将来の成長と収益性を低下させ、経営成績及び財務状況等に悪影響を及ぼす可能性があります。」
急速な技術進歩・市場ニーズの変化に加え、構造変化の中で新商品をタイムリーに投入できないリスクを強調している。 - FY2016初出有価証券報告書
「最先端の新商品開発と販売のプロセスは、その性質から複雑かつ不確実なものであり、以下をはじめとする様々なリスクが含まれます。」
資金・資源不足、開発失敗、市場支持不足、知財保護、陳腐化、商品化遅延を挙げている。