高品質の継続確保と適正コストの実現
FY2016に初出。30回の記載のうち17回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q1。直近の記載は2026-08-14。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。21社中6社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに7社。
- 2026-08-14前進決算
「取引先との価格・数量等各種条件の見直し、材料の市況変動による高騰や労務費高騰の販売価格への転嫁、生産現場における生産ロスの圧縮、人員体制の最適化等による人件費抑制の継続などの経営改革を断行し、グループ収益力の向上に引き続き取り組んでまいります。」
価格・数量条件の見直し、価格転嫁、生産ロス圧縮、人員最適化を継続し、第1四半期の営業黒字化と収益力向上につなげている。 - FY2026前進有価証券報告書
「不採算拠点からの撤退、固定費削減、価格是正の進展等、事業構造改革を継続的に推進してまいりました。」
不採算拠点撤退、固定費削減、価格是正などの構造改革を継続し、営業利益65億76百万円、前年の営業損失2億89百万円から黒字化した。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「一方で材料費、労務費、製造経費等を中心とした構造改革の進捗により、セグメント損失は13億64百万円（前中間連結会計期間はセグメント損失39億25百万円）となりました。」
材料費・労務費・製造経費等の構造改革により、北米セグメント損失が前年同期の39億25百万円から13億64百万円へ縮小したと記載している。 - FY2025前進有価証券報告書
「取引先への販売価格の改定交渉、材料の市況変動による高騰や労務費高騰の販売価格への転嫁、生産現場における生産ロスの圧縮、人員体制の最適化等による人件費抑制の継続などの経営改革の断行を行いました。」
販売価格改定・コスト転嫁、生産ロス圧縮、人員体制最適化などの経営改革を実行し、日本セグメント利益は47億54百万円、前期比17.6％増となった。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「取引先との販売価格・数量等の改定交渉、材料の市況変動による高騰や労務費高騰の販売価格への転嫁、生産現場における生産ロスの圧縮、人員体制の最適化等による人件費抑制の継続などの経営改革を断行し、グループ収益力の向上を図って参りました。」
販売価格改定・コスト転嫁、生産ロス圧縮、人件費抑制を含む収益力向上策を実行し、日本セグメント利益が前年同期比21.2％増となったと記載している。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「一方で、原材料費の高騰は落ち着きをみせ、労務費・物流費についても改善活動の効果もあり、セグメント損失は38億62百万円（前年同四半期はセグメント損失143億87百万円)となりました。」
北米で原材料費の高騰が落ち着き、労務費・物流費の改善活動も寄与して、セグメント損失が前年同期の143億87百万円から38億62百万円へ縮小した。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「一方で、原材料費の高騰は落ち着きをみせ、労務費・物流費についても改善活動の効果もあり、セグメント損失は40億58百万円（前年同四半期はセグメント損失105億１百万円）となりました。」
北米で原材料費の高騰が落ち着き、労務費・物流費の改善活動の効果もあって、セグメント損失が前年同期の105億１百万円から40億58百万円へ縮小した。 - FY2023前進有価証券報告書
「加えて支出抑制や人員減少等によるコスト圧縮により、セグメント利益は12億75百万円（前連結会計年度はセグメント損失18億49百万円）となりました。」
日本セグメントで支出抑制・人員減少等によるコスト圧縮が進み、前年の18億49百万円の損失から12億75百万円の利益に転じた。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループの事業上及び財務上の対処すべき課題に重要な変更及び新たに生じた課題はありません。」
高品質の継続確保、体制強化による適正コストの実現等の課題について、重要な変更がないとしている。 - FY2022再掲有価証券報告書
「１．お客様にご満足いただける高い品質の継続的な確保、体制の強化による適正なコストの実現」
高品質の継続確保と体制強化による適正コストの実現を、対処すべき課題として継続して掲げている。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループの事業上及び財務上の対処すべき課題に重要な変更及び新たに生じた課題はありません。」
高品質の継続確保、適正コストの実現等に関する対処すべき課題について、重要な変更や新たな課題がないとしている。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループの事業上及び財務上の対処すべき課題に重要な変更及び新たに生じた課題はありません。」
高品質の継続確保、体制強化による適正コストの実現等の対処すべき課題について、重要な変更や新たな課題がないとしている。 - FY2021再掲有価証券報告書
「２．お客様にご満足いただける高い品質の継続的な確保、体制の強化による適正なコストの実現」
高品質の継続確保と体制強化による適正コストの実現を、対処すべき課題として継続して掲げている。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループの事業上及び財務上の対処すべき課題に重要な変更及び新たに生じた課題はありません。」
品質確保、生産性向上、原価低減等を含む事業上・財務上の課題について、重要な変更や新たな課題がないとしている。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループの事業上及び財務上の対処すべき課題に重要な変更及び新たに生じた課題はありません。」
品質確保、生産性向上、原価低減等を含む対処すべき事業上の課題について、重要な変更がないとしている。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「このような経営環境の中で、当社グループではグローバル市場における自動車内装部品企業としての地位を確立すべく、製品開発力・技術力の強化を図り、海外を含む取引先への拡販を積極的に進めております。これらの活動の成果として、『１STEP成形工法 縫製加飾ヘッドライニング』がモノづくり日本会議/日刊工業新聞社が主催する「2019年"超"モノづくり部品大賞（モビリティー関連部品賞）」を受賞いたしました。」
製品開発力・技術力の強化および拡販活動の成果として、2019年「超」モノづくり部品大賞の受賞を記載している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループの事業上及び財務上の対処すべき課題に重要な変更及び新たに生じた課題はありません。」
品質確保、生産性向上、原価低減等に関する対処すべき課題について、重要な変更がないとしている。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループの事業上及び財務上の対処すべき課題に重要な変更及び新たに生じた課題はありません。」
品質確保、生産性向上、原価低減等に関する対処すべき課題について、重要な変更がないとしている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループの事業上及び財務上の対処すべき課題に重要な変更及び新たに生じた課題はありません。」
品質確保、生産性向上、原価低減等に関する対処すべき課題について、重要な変更がないとしている。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループの事業上及び財務上の対処すべき課題に重要な変更及び新たに生じた課題はありません。」
品質確保、生産性向上、原価低減等に関する対処すべき課題について、重要な変更がないとしている。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「当社受注車種の減産や生産終了により、売上高は481億90百万円と前年同四半期比９億51百万円の減収（△1.9％）となりましたが、経費削減の特別活動により、セグメント利益は16億72百万円と前年同四半期比６億93百万円の増益（+70.9％）となりました。」
経費削減の特別活動による日本セグメント利益の増益を、前年同四半期比70.9％増という具体的な成果として記載している。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「当社受注車種の底堅い販売動向により、売上高は329億42百万円と前年同四半期比28億37百万円の増収（+9.4％）となり、経費削減の効果もあって、セグメント利益は10億96百万円（前年同四半期は４億37百万円のセグメント損失）となりました。」
経費削減の効果により、日本セグメントが前年同四半期の損失から10億96百万円の利益に転じたことを、具体的な数値とともに記載している。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「営業利益は生産性の向上による労務費削減、原価低減活動による材料費削減と経費削減により41億93百万円と前年同四半期に比べ５億95百万円の増益（+16.5％）」
生産性向上、原価低減、経費削減の効果が、営業利益の前年同四半期比16.5％増として具体的に記載されている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「① 継続してお客様に満足される最高水準の品質を提供する。③ 永続して高収益を出せる強靭な体質を構築する。」
最高水準の品質の継続提供と、高収益を生み出す体質の構築を基本方針として再掲している。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「このような経営環境の中で、当社グループではグローバルな自動車内装部品メーカーとしての地位を確立すべく、品質の確保、生産性向上と原価低減活動の推進、製品開発力・技術力の強化を図り、海外を含む事業展開を積極的に進めております。これらの活動の成果として、主要得意先で内外装部品としては初めてのグローバル品質賞やプラスチック成形加工学会の「青木固 技術賞」、モノづくり日本会議/日刊工業新聞社が主催する「2016年"超"モノづくり部品大賞（自動車部品賞）」を受賞いたしました。」
品質確保、生産性向上、原価低減、製品開発力・技術力強化の成果として、2016年の部品大賞（自動車部品賞）の受賞が追加された。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「（欧州）主要得意先の新車立ち上げによる売上高の増加を見込みましたが、円高による為替の影響を受け、売上高は80億15百万円と前年同四半期比１億34百万円の減収（△1.7％）となりました。セグメント利益は、合理化活動の効果もあり９億21百万円と前年同四半期比３億５百万円の増益（+49.7％）となりました。」
合理化活動の効果による欧州セグメント利益の増益を、前年同四半期比49.7％増という具体的な実績とともに記載している。 - FY2017-Q1前進有価証券報告書
「このような経営環境の中で、当社グループではグローバルな自動車内装部品メーカーとしての地位を確立すべく、品質の確保、生産性向上と原価低減活動の推進、製品開発力・技術力の強化を図り、海外を含む事業展開を積極的に進めております。これらの活動の成果として、主要得意先で内外装部品としては初めてのグローバル品質賞やプラスチック成形加工学会の「青木固 技術賞」を受賞いたしました。」
品質確保、生産性向上、原価低減等の活動について、主要得意先からのグローバル品質賞などの受賞を成果として明記している。 - FY2016初出有価証券報告書
「お客様にご満足いただける高い品質の継続的な確保、体制の強化による適正なコストの実現」
品質確保を継続し、体制強化を通じて適正コストを実現する施策として記載されている。