半導体供給不足による得意先の生産調整
FY2021に初出。11回の記載のうち4回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2022-Q1。直近の記載はFY2024-Q3。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。28社中9社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに54社。
- FY2024-Q3対処有価証券報告書
「こうした中、当社グループの関連する自動車業界も、半導体不足影響の緩和等に伴い回復基調ではありますが、新型コロナウイルス感染拡大前の水準へ戻るには今しばらくかかるとの見方もあり、回復は緩やかに推移すると見通しております。」
半導体不足の影響が緩和し、自動車業界が回復基調にあると記載している。一方、感染症拡大前の水準への回復にはなお時間を要するとしている。 - FY2024-Q2対処有価証券報告書
「こうした中、当社グループの関連する自動車業界も、半導体不足影響の緩和等に伴い回復基調ではありますが、新型コロナウイルス感染拡大前の水準へ戻るには今しばらくかかるとの見方もあり、回復は緩やかに推移すると見通しております。」
半導体不足の影響が緩和し、自動車業界が回復基調にあると記載している。一方、感染症拡大前の水準への回復にはなお時間を要するとしている。 - FY2024-Q1対処有価証券報告書
「固定資産の減損等の会計上の見積りを行う上での半導体供給不足による生産活動の制約に関しては、当第１四半期連結累計期間において回復傾向が見られたものの、引き続き不透明な状況にあります。」
半導体供給不足に伴う生産活動の制約について回復傾向が見られたと記載している一方、不透明な状況は継続している。 - FY2023悪化有価証券報告書
「自動車業界においては半導体供給不足の問題が依然として生じており、今後の半導体供給不足の解消時期等を予測する事は困難であります。このような状況下、当社グループは、会計上の見積りに関する判断については、現時点で入手可能な外部情報等から、翌連結会計年度（2024年３月期）の一定期間にわたり当該影響について、当年度と同様な状況が継続するという仮定に基づき、会計上の見積りを行っております。」
半導体供給不足は解消時期の予測が困難なまま継続し、2024年3月期の一定期間も同様の影響が続く仮定を会計上の見積りに用いている。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「当社グループの関連する自動車業界は、半導体供給問題などによる生産制約の解消に遅れがみられる」
半導体供給問題による自動車生産制約について、解消の遅れが続いていると記載している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「こうした中、当社グループの関連する自動車業界は、自動車生産活動制約の影響もあり、足元の生産が弱含みで推移する見通しです。」
半導体不足等を背景とする自動車生産活動の制約と、生産が弱含む見通しを継続して記載している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当社グループの関連する自動車業界では、半導体供給不足等により当社の主要得意先である各自動車メーカーが生産調整を強いられる状況が続いており、生産量の回復には時間がかかる見通しです。」
半導体供給不足による主要得意先の生産調整と回復遅延の見通しを継続して記載している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループの関連する自動車業界では、半導体供給不足に加えて、新型コロナウイルス感染症再拡大の影響により、当社の主要得意先である各自動車メーカーが生産調整を強いられる状況が続いており、生産量の回復にはなお時間がかかる見通しです。」
半導体供給不足と感染症再拡大による主要得意先の生産調整が継続し、生産量の回復に時間を要する見通しを引き続き記載している。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「当社グループの関連する自動車業界では、半導体供給不足に加えて、東南アジアでの新型コロナウイルス感染症拡大に伴う調達部品不足の影響により、当社の主要得意先である各自動車メーカーが生産調整を強いられる状況が続いており、生産量の回復にはなお時間がかかる見通しです。」
半導体不足が長期化する中、東南アジアの感染拡大に伴う調達部品不足が加わり、主要得意先の生産調整が継続し、生産量の回復に時間を要する見通しとなっている。 - FY2022-Q1悪化有価証券報告書
「当社グループの関連する自動車業界では、半導体不足の長期化等により当社の主要得意先である各自動車メーカーが生産調整を強いられる状況が続いており、生産量の回復には時間がかかる見通しです。」
半導体不足が長期化し、主要得意先の生産調整が継続するとともに、生産量の回復に時間を要する見通しが示されている。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「2020年秋ごろからの世界的な半導体需要の逼迫により、関連する製造業を始め、我々の主要得意先である各自動車メーカーも生産調整を強いられるなど、世界経済の景気回復には時間がかかる状況となっております。」
半導体需要の逼迫が主要得意先である自動車メーカーの生産調整として実際に発生し、受注残高や事業運営への影響要因として記載されている。