原材料価格変動・安定調達リスク
FY2016に初出。19回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載は2026-08-07。
大同メタル工業がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。同じテーマの他社の中央値（2023年）より3年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。14社中3社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに1社。
- 2026-08-07顕在化決算説明資料
「材料費、労務費高騰の影響等により約14.2億円の減益要因が発生したものの、材料費、労務費の価格転嫁、採算管理強化等の効果により約16.0億円の増益を確保」
材料費・労務費の高騰が営業利益の減益要因として実際に表れた一方、価格転嫁及び採算管理強化の効果も併記している。 - FY2026悪化有価証券報告書
「当社グループは、軸受の主材料である鋼材・非鉄（銅、アルミ、錫、樹脂原料他）等の原材料を購入しております。これらの価格が需給環境の変化で不安定に推移すること、中国による輸出規制強化に伴う在庫確保などにより、当社グループの業績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
最優先リスクとして、従来の価格・需給変動に加え、中国の輸出規制強化に伴う在庫確保リスクを明示した。 - FY2026-H1対処有価証券報告書
「主にパワートレイン事業やライフ事業の継続的な原価改善活動、販売価格の調整による利益改善や、フロンティア事業の損失改善などで、営業利益は、前中間連結会計期間比43.7％増益の3,891百万円となりました。」
原材料等のコスト上昇環境への対応として、原価改善活動と販売価格の調整を継続し、利益改善に寄与したと記載している。quantifiedはfalse、materializedはfalse。 - FY2025引き上げ有価証券報告書
「（2）原材料の需給環境の不安定化によるリスク（前年度：最優先リスク）」
原材料の需給環境不安定化リスクは、前年度の優先リスクから再び最優先リスクとして記載された。原則二社発注化の推進に加え、原材料・燃料価格高騰に対する顧客との価格改定交渉を継続している。 - FY2025-H1対処有価証券報告書
「販売価格の調整や不採算品の値上げ活動による利益改善などが寄与し」
コスト上昇環境への対応として販売価格の調整・不採算品の値上げを進め、利益改善に寄与したと記載している。 - FY2024リスク優先度を最優先から優先へ変更有価証券報告書
「（2）原材料の需給環境の不安定化によるリスク（前年度：最優先リスク）」
原材料の需給環境不安定化リスクは継続しているが、リスク区分は前年度の「最優先リスク」から「優先リスク」へ変更された。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における世界経済は、ウクライナ情勢長期化に伴う原材料、エネルギー価格の高止まりなど、先行き不透明な状況が継続しております。」
原材料・エネルギー価格の高止まりと、それに伴う先行き不透明なコスト環境が継続している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における世界経済は、ウクライナ情勢長期化やインフレ抑制のための利上げによる景気減速の懸念が続いていることに加え、原材料、エネルギー価格の高止まりなど、先行き不透明な状況が継続しております。」
原材料・エネルギー価格の高止まりが続き、業績に影響し得るコスト環境が継続している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における世界経済は、ウクライナ情勢長期化やインフレ抑制のための利上げによる景気減速の懸念が続いていることに加え、原材料、エネルギー価格の高騰や急激な為替変動など、先行き不透明な状況が継続しております。」
原材料・エネルギー価格の高騰が続くリスク環境を再確認している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループの業績においては、原材料価格高騰に伴い、グループを挙げて売価への転嫁を行っておりますが、原材料やエネルギーのコスト増が一段と進行した影響を受けました。」
原材料・エネルギーコストの増加と売価転嫁の取り組みが引き続き業績に影響している。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「当社グループの業績においては、原材料価格高騰に伴い、グループを挙げて売価への転嫁を行っておりますが、原材料やエネルギーのコスト増が一段と進行した影響を受けました。」
原材料・エネルギーのコスト増が一段と進行し、売価転嫁を進めているものの、業績への影響が続いている。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「当社グループの業績においては、原材料価格高騰に伴い、グループを挙げて売価への転嫁を行っておりますが、原材料やエネルギーのコスト増が一段と進行した影響を受けました。」
原材料・エネルギーコストの増加が一段と進行し、業績に影響した。売価への転嫁を進めていることも併記している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社グループの対応策としては、従来にも増して、材料の使用量削減（歩留向上等）の強化を図り、また、原則二社発注化の徹底と、調達先とのリスク回避に向けた連携強化等による安定的な調達に加え、コスト低減にも取り組んでまいります。」
材料使用量削減、原則二社発注化及び調達先連携による安定調達策を継続している。 - FY2020対処有価証券報告書
「また、原材料の安定的な調達に支障をきたした場合、適時の調達が困難となり、生産活動への支障により同様の影響を受ける可能性があります。当社グループの対応策としては、従来にも増して、材料の使用量削減（歩留向上等）の強化を図り、また、原則二社発注化の徹底と、調達先とのリスク回避に向けた連携強化等による安定的な調達に加え、コスト低減にも取り組んでまいります。」
原材料リスクへの対応として、歩留向上に加え、原則二社発注化を明示し、安定調達策を具体化している。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「利益面につきましては、素材価格の上昇、株式会社飯野ホールディング及びATAキャスティングテクノロジージャパン株式会社の２社における一時的な費用の発生などのマイナス要因が発生しました。」
素材価格の上昇が通期の利益に対するマイナス要因として実際に発生したと記載している。材料使用量削減・調達先連携による対応方針は継続している。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「利益面では、北米の生産の安定稼働化による原価改善等はあったものの、材料費の上昇、買収2社の一時的な費用などが生じ、売上原価率は悪化いたしました。」
材料費の上昇が続き、北米の原価改善があった一方で売上原価率の悪化要因として実際の業績に表れた。 - FY2018-Q2顕在化有価証券報告書
「利益面では、売上高の増加等に伴う販売費及び一般管理費の増加などに加え、予想を超える材料費の上昇、前連結会計年度に当社グループに加わった上述の２社並びに当該２社のグループ会社にて発生した一時的な費用などにより、営業利益は前年同四半期に比べて25.3％減益の2,163百万円となりました。」
予想を超える材料費の上昇が営業利益の前年同四半期比25.3％減益の要因の一つとして実際の業績に表れた。材料使用量削減・調達先連携による従来の対策方針に加え、価格上昇の影響が顕在化している。 - FY2017対処有価証券報告書
「当社グループは従来にも増して、材料の使用量削減の強化並びに調達先とのリスク回避に向けた連携強化等によりコスト低減及び安定的な調達に取り組んでまいります。」
材料使用量削減と調達先との連携強化を、原材料価格・調達リスクへの対処として明示している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループは、軸受の主材料である鋼材・非鉄（銅、アルミ、錫、樹脂原料他）などの原材料等を購入しております。これらの価格が需給環境の変化で不安定に推移することにより、当社グループの業績及び財政状態が影響を受ける可能性があります。」
価格変動と調達支障の双方を業績・財政状態へのリスクとして記載。