KPI達成度に連動した役員報酬
FY2016に初出。9回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載は2026-04-24。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。118社中13社が悪化側に。
- FY2025前進有価証券報告書
「賞与については、半期ごとに５つの目標項目につきKPIを設定し、以下の図のように、各KPIの達成率が100%未満の場合には0か月分、100%の場合には0.6か月分、100%から150%未満の間の場合には0.6か月分から0.9か月分までの間を比例的に増加する月数分、150%以上の場合には0.9か月分として各KPIの評価月数を算出した上で、５項目のKPIの評価月数の合計に月額報酬を乗じた額としています。」
KPI達成度に連動する賞与の算定方法を具体化し、営業利益率、受注額、キャッシュ・フロー、価格減少率対コスト減少率、開発プロジェクト利益率、ROCE等を役割別に設定している。 - FY2022前進有価証券報告書
「当社の組織改編の状況およびＣＳＲへの積極的関与への評価を適切に反映した報酬制度とするため、これらの株主総会においてご承認いただいた本制度の内容を、在任条件に関する例外、およびＣＳＲに関する目標の達成状況に応じた報酬部分を設定する等一部改定して、継続するべきであるという結論に至り」
事後交付型株式報酬について、従来のROA・営業利益率等による業績評価に加え、CSR成果評価、サステナビリティ目標、ダイバーシティ目標を組み込む改定を行い、2022年3月の株主総会で承認された。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社の取締役の報酬は、基本報酬、賞与及び株式報酬の３つから構成されています。当社における基本報酬、賞与及び株式報酬の構成比率につきましては、原則的な割合を60%：30%：10%とするように制度設計を行っております。」
固定報酬・賞与・株式報酬の構成と、営業利益率、受注額、キャッシュ・フロー、ROCE等のKPIを用いる報酬制度を継続している。 - FY2020前進有価証券報告書
「株式報酬については、2020年度から事後交付型株式報酬としておりますが、今般、報酬諮問委員会での審議を経て、中長期的な業績や貢献度を各事業年度の経営環境等を踏まえてより適切に反映した報酬制度とするため、本制度の内容を、業績条件交付率を算定する際に使用する業績目標値を各事業年度の期初において事業年度毎にそれぞれ設定する等一部改定して、継続するべきであるという結論に至り」
役員報酬について、固定報酬・賞与・株式報酬の構成比率を原則60％・30％・10％とし、KPIとして営業利益率、受注額、キャッシュ・フロー、開発プロジェクト利益率、ROCE等を用いる制度を開示した。株式報酬はROA・営業利益率を含む3事業年度の業績評価型へ改定する方針が示され、2021年3月の株主総会で承認された。 - FY2017再掲有価証券報告書
「期末業績と職務内容別に設定したＫＰＩ(キー・パフォーマンス・インデックス)を評価し、その達成度に応じて業績連動報酬を支給することとしております。」
役位別固定報酬とKPI達成度に連動する業績連動報酬の方針を継続している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「取締役及び執行役員には、代表取締役社長、専務執行役員、常務執行役員等の役位に応じた額を固定報酬とし、期末業績と職務内容別に設定したＫＰＩ(キー・パフォーマンス・インデックス)を評価し、その達成度に応じて業績連動報酬を支給することとしております。」
役位別固定報酬とKPI達成度に連動する業績連動報酬の方針を継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「期末業績と職務内容別に設定したＫＰＩ(キー・パフォーマンス・インデックス)を評価し、その達成度に応じて業績連動報酬を支給することとしております。」
固定報酬と業績連動報酬を組み合わせ、KPI達成度を報酬に反映する方針を記載している。