変化に対応できる収益体質と構造改革
FY2018に初出。16回の記載のうち13回が「前進」で、最初の「前進」はFY2019。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに1社。
- FY2026悪化有価証券報告書
「電子部品事業では、売上高は345,109百万円（前年同期比7.0％減）、営業利益は3,967百万円（前年同期比55.6％減）となりました。」
構造改革により前年度に営業黒字化した電子部品事業は、当年度に減収・55.6％営業減益となった。今後も生産体制の最適化と車載バッテリー向け等による安定収益体質を目指すとしている。 - 2026-06-03前進株主総会
「本中期経営計画期間中（2023年４月１日～2026年３月31日）に黒字化を達成しましたが、今後、安定的に利益を生み出せる体質に向けて、季節による需要変動が比較的少ない車載バッテリー向け等の事業領域の拡大による生産の平準化を図ります。」
電子部品事業の黒字化達成を実績として示し、次の段階として安定的な利益創出と生産平準化を掲げている。 - FY2026-H1悪化有価証券報告書
「電子部品事業では、売上高は162,556百万円（前年同期比17.7％減）、営業利益は2,177百万円（前年同期比66.5％減）となりました。」
電子部品事業の構造改革によりFY2025通期では営業黒字となったが、当中間期は減収と固定費増加により営業利益が前年同期比66.5％減少した。 - FY2025前進有価証券報告書
「電子部品セグメント全体としては、為替による押し上げ効果もあり売上高が増加したことに加え、過去数年にわたり収益性向上に向けて実施してきた構造改革や、生産の季節変動が損益に与える影響の低減を目指した取り組みの推進などにより、営業利益段階において、2018年３月期以来の黒字となりました。」
電子部品事業の構造改革について、収益性向上と生産平準化の取り組みにより、2018年3月期以来の営業黒字を達成した。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「売上高は1,975億円（前年同期比22.5％増）、営業利益は65億円(前年同期は35億円の営業損失)となりました。」
電子部品事業の構造改革について、売上高が増加し、前年同期の営業損失から営業利益へ転換した。通期の黒字転換目標の達成前ではあるが、中間期で具体的な改善が示された。 - FY2024前進有価証券報告書
「引き続き、自動車向けをはじめとした比較的季節による需要変動の少ない事業領域を拡大すること等を通じて変動の影響を受けにくい体質作りを進めるとともに、世界各地で拡大していく電動車需要に対しては地産地消の考え方をもとにした最適地生産を推進し、黒字転換を目指します。」
電子部品事業の構造改革について、車載バッテリー用途等の販売増加により営業損失は縮小したが、黒字転換は先送りとなり、需要変動を受けにくい領域の拡大と最適地生産を継続している。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「電子部品事業においては、スマートフォン向けの販売が第３四半期連結会計期間に増加したことと、車載バッテリー用途を中心に自動車向けの販売が増加したほか、為替影響による押し上げ効果がありました。 その結果、売上高は2,716億９千１百万円（前年同期比5.9％の増収）となりました。営業利益は、売上高の増加により、９億３千７百万円（前年同期は11億８千８百万円の営業損失）となりました。」
電子部品事業の構造改革について、車載バッテリー用途などの販売増加を背景に5.9％増収となり、営業損失から営業利益へ転換した。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「営業損失は、減収の影響はあったものの、人件費の抑制等により、47億５千９百万円（前年同期は49億７百万円の営業損失）となりました。」
電子部品事業の構造改革・収益改善について、人件費の抑制等により営業損失が前年同期から縮小した。販売は減少したものの、固定費面の改善が数値で示された。 - FY2023前進有価証券報告書
「電子部品事業におきましては、自動車向けは、中国のロックダウン、ロシア・ウクライナ情勢の影響、半導体等の部品供給不足の影響はあったものの、需要は増加しました。スマートフォン向けは、中国の一部都市における新たなロックダウンの影響で、需要は減少しました。また、ハードディスクドライブ向けの需要についても減少しました。全体を通して販売は増加したものの、為替変動の影響が大きく、実質の売上高は減少しました。 その結果、売上高は、334,523百万円（前年同期比4.2％の増収）となりました。営業損失は、人件費の削減、為替変動の影響により、3,712百万円（前年同期は5,040百万円の営業損失）となりました。」
電子部品事業は為替込みでは増収、実質売上高は減少したが、人件費削減等により営業損失が5,040百万円から3,712百万円へ縮小した。構造改革と電動車向け拡販を継続し黒字転換を目指している。 - FY2022前進有価証券報告書
「電子部品事業におきましては、電動車向け製品の拡販もあり、自動車向け売上が増加しました。また、高機能スマートフォン・ハードディスクドライブ向けの販売も増加し、通期の売上は前年対比で増加しました。営業損失については、前年対比で改善しております。引き続き、新規拡販に加え、構造改革の推進及び固定費管理により収益力の向上を進めてまいります。」
電子部品事業では売上増加と営業損失の改善が示され、電動車向け拡販、新規拡販、構造改革、固定費管理を継続する段階へ進んだ。 - FY2021前進有価証券報告書
「電子部品事業の従業員は前連結会計年度末に比べ、2,390名減少しております。これは国内子会社及び在外子会社における合理化施策や事業・生産構造改革に伴う減少等によるものであります。」
電子部品事業の合理化・事業構造改革について、従業員2,390名の減少が通期実績として示された。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「電子部品事業の従業員は前連結会計年度末に比べ、1,912名減少しました。これは在外子会社における合理化施策や事業・生産構造改革に伴う減少等によるものです。」
電子部品事業の構造改革について、在外子会社の合理化施策や事業・生産構造改革に伴う従業員1,912名の減少が実績として示された。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「このような市場環境を想定し、これまで設備投資の抑制や、償却費負担の軽減等の改善諸施策を実行するとともに経費等の圧縮に努めてまいりました。しかし昨今の急激な市場の落ち込みへの対応、および今後とも持続的に企業価値を向上させるためには、更なる収益性の改善が必要であるとの判断により、以下のとおり希望退職者の募集を行うことといたしました。 （２）募集人数 300名程度 （３）募集期間 2020年11月１日～2020年12月31日 （４）退職日 2021年３月31日までに退職完了」
電子部品事業の収益性改善に向け、設備投資抑制・償却費負担軽減・経費圧縮に加え、日本メクトロンで300名程度の希望退職者を募集する具体策が示された。募集期間と2021年3月31日までの退職完了期限も明記され、特別損失は47億円程度を見込んでいる。 - FY2020前進有価証券報告書
「事業立て直しのスピード加速を目的に2019年11月より社長以下弊社役員が事業会社の日本メクトロン株式会社の経営を兼務しており、とりわけ電気自動車向けモジュール品など、自動車向け製品については今後の成長が期待されるということで、ＮＯＫグループの総力を挙げて拡販を進めてまいります。また、昨年から続けております海外生産拠点での一貫生産体制構築は年内に完了する予定であり、拠点毎にスマートフォン用製品、自動車製品、カメラやハードディスク向けに代表される民生用製品と生産品目の専門性を高め、生産効率の向上と自動車等新領域の売上拡大に結び付けられるよう努力しております。」
電子部品事業の構造改革について、2019年11月からの日本メクトロン経営兼務、EV向けモジュール拡販、海外生産拠点の一貫生産体制を年内完了予定とする具体的な進展が示された。 - FY2019前進有価証券報告書
「「拡販による顧客ベースの多角化」、「変化に対応できる収益体質の強化」、「ダントツ品質の実現」により、変化を乗り越える構造改革の断行を進めてまいります。」
電子部品事業の構造改革について、自動車向け・新用途への拡販、人に頼らないものづくり、総原価低減、間接部門のスリム化、フリーキャッシュフロー増加による財務体質改善など、具体的な施策を追加している。 - FY2018初出有価証券報告書
「「拡販による顧客ベースの多角化」、「変化に対応できる収益体質の強化」、「ダントツ品質の実現」により、変化を乗り越える構造改革の断行を進めてまいります。」
電子部品事業について、顧客ベースの多角化、収益体質の強化、品質実現を一体とする「構造改革の断行」が独立した方針として記載されている。