環境・安全・IT化対応の技術開発
FY2016に初出。34回の記載のうち23回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2026前進有価証券報告書
「オイルシール製品では、カーボンニュートラル社会の実現とサステナブルな未来に向け水素関連シールの開発や、オイルシールの低フリクション技術応用によりｅ‐Ｍｏｂｉｌｉｔｙ、ロボット用減速機をはじめ、建機・農機用シールの長寿命化など環境負荷低減に向けた取り組みを進めております。」
環境・安全・自動運転対応の研究開発について、水素関連シール、低フリクション、ロボット、建機・農機、CCUS、自然冷媒、バイオマス材等へ対象が広がった。研究開発費は10,349百万円となった。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間における当社グループの研究開発費の総額は5,001百万円（前年同期比2.1％の減少）となりました。なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとの従来記載を継続している。研究開発費は5,001百万円で前年同期比2.1％減少した。 - FY2025前進有価証券報告書
「オイルシール製品では、カーボンニュートラル社会の実現と、サステナブルな未来に向け、水素関連シールの開発や、オイルシールの低フリクション技術応用により、ｅ－Ｍｏｂｉｌｉｔｙ、ロボット用減速機をはじめ、建機・農機用シールの長寿命化など、環境負荷低減に向けた取り組みを進めております。」
環境・安全・自動運転対応の研究開発について、水素関連シール、低フリクション技術、ロボット用減速機、建機・農機用長寿命化など対象領域がさらに具体化した。研究開発費は10,036百万円となった。 - FY2024前進有価証券報告書
「オイルシール製品では、カーボンニュートラル社会の実現と，サステナブルな未来に向け、水素関連シールの開発や、オイルシールの低フリクション技術応用により、ｅ－Ｍｏｂｉｌｉｔｙ、ロボット用減速機をはじめ、建機・農機用シールの長寿命化など、環境負荷低減に向けた取り組みを進めております。」
環境・安全・自動運転対応の研究開発について、水素関連シール、低フリクション技術、ロボット用減速機、建機・農機用長寿命シールなど対象を具体化した。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費の総額は83億９千６百万円（前年同期比3.5％の増加）となりました。 なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費は前年同期比3.5％増加したが、研究開発活動の状況に重要な変更はないとの従来記載が継続している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費の総額は56億４千７百万円（前年同期比0.7％の減少）となりました。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとの従来記載を維持し、研究開発費は56億4,700万円となった。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費の総額は30億９千６百万円（前年同期比3.6％の減少）となりました。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとの従来記載を維持している。研究開発費は30億9,600万円で、前年同期比3.6％減少した。 - FY2023前進有価証券報告書
「ラバーオンリー製品においては、バイオマス由来原料を使用したエチレンプロピレンゴムを開発し、Ｏリングカタログにシリーズ化致しました。」
環境対応研究開発について、バイオマス由来原料を使用したEPDMを開発段階からOリングのシリーズ化へ進めた。研究開発費は11,281百万円となった。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費の総額は81億１千万円（前年同期比4.1％の増加）となりました。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとの記載を維持しつつ、研究開発費は81億1,000万円で前年同期比4.1％増加した。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費の総額は56億８千８百万円（前年同期比7.2％の増加）となりました。 なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとの従来記載を維持しつつ、研究開発費は56億8,800万円で前年同期比7.2％増加した。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費の総額は32億１千１百万円（前年同期比30.6％の増加）となりました。 なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとの従来記載を維持しつつ、研究開発費は32億1,100万円、前年同期比30.6％増となった。 - FY2022前進有価証券報告書
「また、当社では新商品・新事業創出について、当期も力を入れてまいりました。特にライフサイエンス市場を注目分野として捉え、シール事業及び電子部品事業で培った技術と経験のシナジー効果や他社との協業等により新商品を複数上市しております。さらに、カーボンニュートラルの実現に貢献するため、使用原料の製造過程におけるＣＯ２排出量を従来品と比べて40％削減できるバイオマス由来の原料を使用したＥＰＤＭを開発いたしました。」
環境対応の研究開発について、複数商品の上市と、CO2排出量40％削減を見込むバイオマス由来EPDMの開発という具体的な成果が示された。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費の総額は53億４百万円（前年同期比1.0％の増加）となりました。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとの従来方針を維持し、研究開発費は53億400万円で前年同期比1.0％増加した。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費の総額は24億５千９百万円（前年同期比8.1％の減少）となりました。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとの記載が継続している。研究開発費は24億5,900万円で、前年同期比8.1％減少した。 - FY2021前進有価証券報告書
「自動車用自動変速機の回転軸用シールリングにおいては、アイドリングストップ車に対応した低リークシールリングＣＳ－Ｒｉｎｇを開発し、従来品対比で最大80％の低リーク効果がある製品を市場投入しております。」
環境・安全・自動運転対応の研究開発を継続し、CS-Ringの市場投入など、低摩擦・低リーク製品の具体的な展開が進んだ。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費の総額は74億３千万円（前年同期比2.6％の減少）となりました。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとの記載が継続している。研究開発費は74億3,000万円で前年同期比2.6％減少した。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費の総額は52億５千万円（前年同期比2.9％の増加）となりました。 なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費は52億5,000万円、前年同期比2.9％増加となったが、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載されている。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費の総額は26億７千７百万円（前年同期比1.3％の増加）となりました。 なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費は26億7,700万円で前年同期比1.3％増加したが、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載されている。 - FY2020再定義有価証券報告書
「「環境」、「安全」及び「自動運転」対応を重点として、継続的に技術・製品開発を進めております。」
従来の「環境」「安全」「ＩＴ化対応」から、「環境」「安全」「自動運転」対応へ重点領域の表現が変更され、自動運転対応の製品開発が前面に出ている。研究開発費は11,298百万円。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費の総額は76億２千９百万円（前年同期比1．4％の減少）となりました。 なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費は76億2,900万円、前年同期比1.4％減少となったが、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載されている。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費の総額は51億３百万円（前年同期比7.6％の減少）となりました。 なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費は51億3百万円で前年同期比7.6％減少したが、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載され、環境・安全・IT化対応を含む既存の重点領域が継続している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費の総額は26億４千３百万円（前年同期比0.0％の減少）となりました。 なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はなく、研究開発費は26億4,300万円で前年同期比0.0％減少となった。 - FY2019前進有価証券報告書
「自動車用自動変速機の回転軸用シールリングにおいては、しゅう動面にシール媒体である油を提供する形状を付与することにより、従来品対比で最大、約70～80％の低トルク化が可能な市場投入をしております。」
環境・安全・IT化対応の重点を継続しつつ、低摩擦製品の市場投入、E-mobility用シール、自動車制動関連製品や電子部品との複合製品など、開発内容を具体化している。研究開発費は10,459百万円となった。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費の総額は77億３千７百万円（前年同期比15.3％の増加）となりました。 なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費は前年同期比15.3％増加したが、研究開発活動の状況に重要な変更はないとされ、既存の重点領域が継続している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費の総額は55億２千万円（前年同期比25.8％の増加）となりました。 なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費は前年同期比25.8％増加したが、研究開発活動の状況に重要な変更はないとされ、環境・安全・IT化対応を含む既存の重点領域が継続している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費の総額は26億４千３百万円（前年同期比19.5％の増加）となりました。 なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費は前年同期比19.5％増加したが、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載され、既存の重点領域が継続している。 - FY2018前進有価証券報告書
「「環境」、「安全」及び「ＩＴ化対応」を重点として、継続的に技術・製品開発を進めております。環境関連では、低摩擦損失による省エネルギー効果に寄与する製品、電気自動車(ＥＶ)・ハイブリッド(ＨＥＶ)・燃料電池自動車(ＦＣＶ)に対応するクリーンな製品の開発を進めております。」
従来の重点領域を継続しつつ、低摩擦製品、電動車対応製品、安全・IT関連製品を具体化し、研究開発費は94億4,300万円となった。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費の総額は67億円（前年同期比11.8％の増加）となりました。 なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費は前年同期比11.8％増加したが、研究開発活動の状況に重要な変更はないとされ、既存の重点領域が継続している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費の総額は43億８千９百万円（前年同期比13.0％の増加）となりました。 なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費は前年同期比13.0％増加したが、研究開発活動の状況に重要な変更はないとされ、環境・安全・IT化対応を含む既存の重点領域が継続している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費の総額は22億１千２百万円（前年同期比13.1％の増加）となりました。 なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費は前年同期比13.1％増加した一方、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載され、既存の重点領域が継続している。 - FY2017前進有価証券報告書
「「環境」、「安全」及び「ＩＴ化対応」を重点として、継続的に技術・製品開発を進めております。環境関連では、低摩擦損失による省エネルギー効果に寄与する製品、ハイブリッド（ＨＥＶ）・電気自動車（ＥＶ）・燃料電池自動車（ＦＣＥＶ）に対応するクリーンな製品の開発を進めております。 当連結会計年度の研究開発費の総額は、82億７千４百万円となっております。」
従来の重点領域を継続しつつ、低摩擦・省エネルギー製品や電動車向け製品の開発を具体化し、研究開発費は82億7,400万円となった。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費の総額は60億円（前年同期比3.4％の増加）となりました。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費は前年同期比3.4％増加したが、研究開発活動の状況に重要な変更はないと明記されている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の状況に重要な変更がないと明記され、既存の重点領域が継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「「環境」、「安全」及び「ＩＴ化対応」を重点として、継続的に技術・製品開発を進めております。」
シール事業の研究開発における重点領域を明示している。