新型車の立上りと海外向け車種販売による日本事業の改善
FY2017-Q3に初出。29回の記載のうち15回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。13社中5社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに7社。
- FY2026前進有価証券報告書
「日本国内では本田技研工業株式会社向けN-ONE eのシート生産を立ち上げ」
日本事業では新型車N-ONE e向けシートの生産立上げが新たに記載された。一方、日本セグメントは減収減益となっている。 - FY2026-H1後退有価証券報告書
「①日 本 売上高は496億2千4百万円（前年同期比10.1％減）、営業利益は15億8千万円（前年同期比11.6％減）となりました。」
日本事業は減収減益となり、これまで記載されていた改善基調が弱まった。 - FY2025前進有価証券報告書
「日本国内では本田技研工業株式会社向けN-BOX JOYとN-VAN e、トヨタ自動車株式会社向けランドクルーザー250のシート生産を立ち上げ」
日本事業で新型車3車種のシート生産を立ち上げ、国内事業の営業利益が前年同期比97.2％増となった。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「売上高は551億9千万円（前年同期比6.4％減）、営業利益は17億8千7百万円（前年同期比73.2％増）となりました。」
日本事業は減収となった一方、営業利益は前年同期比73.2％増となり、利益面で改善した。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「①日 本 売上高は940億1千5百万円（前年同期比32.7％増）、営業利益は28億1千1百万円（前年同期は営業損失11億3千8百万円）となりました。」
日本事業は前年同期比32.7％増収となり、営業損失から28億11百万円の営業利益へ転換した。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「①日 本 売上高は589億5千3百万円（前年同期比38.5％増）、営業利益は10億3千1百万円（前年同期は営業損失21億6千3百万円）となりました。」
日本事業は前年同期比38.5％増収となり、営業損失から10億31百万円の営業利益へ転換した。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「①日 本 売上高は292億2千万円（前年同期比64.6％増）、営業利益は2億6千3百万円（前年同期は営業損失14億円）となりました。」
日本事業は前年同期比64.6％増収となり、営業損失から営業利益へ転換した。 - FY2023前進有価証券報告書
「日 本 売上高は1,027億2千万円（前年同期比27.2％増）、営業利益は8億9千2百万円（前年同期は営業損失16億8千4百万円）となりました。」
日本事業は27.2％増収となり、営業損失から営業利益へ転換した。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「①日 本 売上高は708億4千4百万円（前年同期比27.2％増）、営業損失は11億3千8百万円（前年同期は営業損失25億5千4百万円）となりました。」
日本事業は前年同期比27.2％増収となり、営業損失も25億54百万円から11億38百万円へ縮小した。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「①日 本 売上高は425億6千5百万円（前年同期比23.1％増）、営業損失は21億6千3百万円（前年同期は営業損失22億6千9百万円）となりました。」
日本事業は売上高が前年同期比23.1％増となり、営業損失も前年同期から縮小した。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「①日 本 売上高は177億5千1百万円（前年同期比0.7％減）、営業損失は14億円（前年同期は営業損失6億6千万円）となりました。」
日本事業は減収となり、営業損失も前年同期の6億60百万円から14億円へ拡大した。 - FY2022前進有価証券報告書
「日 本 売上高は807億6千3百万円（前年同期比8.7％減）、営業損失は16億8千4百万円（前年同期は営業損失22億3千6百万円）となりました。」
日本事業は収益認識会計基準による減収要因がある一方、営業損失が前年同期から縮小した。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「①日 本 売上高は556億9千3百万円（前年同期比9.0％減）、営業損失は25億5千4百万円（前年同期は営業損失38億2千7百万円）となりました。」
日本事業は収益認識会計基準適用による減収要因を含む一方、営業損失は前年同期の38億27百万円から25億54百万円へ縮小した。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「売上高は345億7千2百万円（前年同期比1.5％減）、営業損失は22億6千9百万円（前年同期は営業損失40億6千5百万円）となりました。」
日本事業は収益認識会計基準適用による売上高減少もあり減収となったが、営業損失は前年同期の40億65百万円から22億69百万円へ縮小した。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「①日 本 売上高は178億8千2百万円（前年同期比19.9％増）、営業損失は6億6千万円（前年同期は営業損失26億8千6百万円）となりました。」
日本事業は売上高が前年同期比19.9％増となり、営業損失も26億86百万円から6億60百万円へ縮小した。 - FY2021悪化有価証券報告書
「日 本 売上高は884億7千6百万円（前年同期比30.7％減）、営業損失は22億3千6百万円（前年同期は営業損失5億1千5百万円）となりました。」
日本事業は年間売上高が30.7％減となり、営業損失が前年同期から拡大している。 - FY2021-Q3悪化有価証券報告書
「①日 本 売上高は612億1千1百万円（前年同期比36.0％減）、営業損失は38億2千7百万円（前年同期は営業損失12億3千5百万円）となりました。」
日本事業は売上高が前年同期比36.0％減となり、営業損失も前年同期から拡大している。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「①日 本 売上高は350億8千2百万円（前年同期比46.0％減）、営業損失は40億6千5百万円（前年同期は営業損失9億4千万円）となりました。」
日本事業は売上高が前年同期比46.0％減となり、営業損失も前年同期から拡大している。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「①日 本 売上高は149億1千8百万円（前年同期比52.5％減）、営業損失は26億8千6百万円（前年同期は営業損失8億7百万円）となりました。」
日本事業は売上高が前年同期比52.5％減となり、営業損失も前年同期から拡大している。 - FY2020後退有価証券報告書
「売上高は1,275億8千4百万円（前年同期比5.1％減）、売上高減少の影響に加え、販売製品構成変化の影響や収益改善活動の遅れ等により営業損失は5億1千5百万円（前年同期は営業利益9億6千8百万円）となりました。」
日本事業は前年の営業利益から営業損失へ転じ、販売減少、製品構成変化、収益改善活動の遅れが記載された。 - FY2020-Q2後退有価証券報告書
「売上高は649億3千2百万円（前年同四半期比0.4％増）、販売製品構成変化の影響等により営業損失は9億4千万円（前年同四半期は営業利益3千9百万円）となりました。」
日本事業は売上高が微増した一方、販売製品構成変化により前年同期の営業利益から営業損失へ転じた。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「売上高は999億8千2百万円（前年同四半期比10.4％増）、営業利益は7億7千2百万円（前年同四半期比37.0％増）となりました。」
日本事業で売上高・営業利益が前年同期を上回り、営業利益は前年同期比37.0％増となった。今回の記載では具体的な改善要因は示されていない。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「売上高は320億6千2百万円（前年同四半期比8.9％増）、販売製品構成変化の影響等により営業利益は1億9千2百万円（前年同四半期比66.7％減）となりました。」
日本事業では売上高が増加する一方、販売製品構成変化により営業利益が減少する状況を再掲している。 - FY2018後退有価証券報告書
「売上高は1,269億6千2百万円（前連結会計年度比1.3％減）、販売製品構成変化の影響等により営業利益は12億8千8百万円（前連結会計年度比53.9％減）となりました。」
前期の新型車立上り・海外向け車種販売増加による改善から、国内事業の売上・営業利益減少と製品構成変化の説明へ移っている。 - FY2018-Q3後退有価証券報告書
「①日本 売上高は905億3千1百万円（前年同四半期比2.5％減）、販売製品構成変化の影響等により営業利益は5億6千4百万円（前年同四半期比75.6％減）となりました。」
日本事業について、既存受注車種の販売堅調による改善の記載から、売上高減少と販売製品構成変化による営業利益減少の記載へ変化している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「既存受注車種の販売が堅調であったことにより、売上高は588億2千4百万円（前年同四半期比5.8％増）、営業利益は7億6千2百万円となりました。」
日本事業について、既存受注車種の販売堅調を業績改善要因として再掲している。 - FY2018-Q1業績要因を既存受注車種の販売堅調へ変更有価証券報告書
「既存受注車種の販売が堅調であったことにより、売上高は294億4千7百万円（前年同四半期比13.9％増）、営業利益は5億7千7百万円（前年同四半期は営業損失3億4千6百万円）となりました。」
日本事業の業績改善要因について、前期の新型車立上り・海外向け車種販売増加から、当四半期は既存受注車種の販売堅調へ記載が移っている。 - FY2017前進有価証券報告書
「新型車の立上りによる効果や海外向け車種の販売増加等により、売上高は1,286億7千2百万円（前連結会計年度比10.7％増）、営業利益は27億9千6百万円（前連結会計年度比232.5％増）となりました。」
日本セグメントで新型車の立上りと海外向け車種の販売増加により、通期売上高・営業利益が増加した実績を記載している。 - FY2017-Q3初出有価証券報告書
「新型車の立上りによる効果や海外向け車種の販売増加等により、売上高は928億2千8百万円（前年同四半期比10.0％増）、営業利益は23億1千万円（前年同四半期は営業損失5千8百万円）となりました。」
日本セグメントについて、新型車の立上りと海外向け車種の販売増加を業績改善の要因として初めて具体的に記載している。