原材料価格上昇と販売価格への転嫁遅れ
FY2017に初出。27回の記載のうち12回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2019-Q1。直近の記載は2026-08-03。
ティラドがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より3年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。27社中18社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに6社。
- FY2026顕在化有価証券報告書
「営業利益は、コスト上昇により前年同期比11百万円減少し、35百万円となりました。」
欧州ではコスト上昇が営業利益の減少要因として実際の業績に表れており、原材料・エネルギー等のコスト上昇リスクが継続している。 - FY2025対処有価証券報告書
「営業利益は、材料・部品費、エネルギー費等の売価転嫁も進み、前年同期比1,187百万円増加し、2,692百万円となりました。」
材料・部品費、エネルギー費等について売価転嫁が進み、日本地域の営業利益が増加した。価格転嫁の進展が実績として示されている。 - FY2024コスト上昇要因の拡大と価格転嫁の進展有価証券報告書
「また、前連結会計年度からは、電力費、物流費、人件費等の上昇も発生しております。これらのコスト増加分の販売価格への転嫁につきましては、取引先との個別交渉となりますので、転嫁できない場合もあり、生産効率向上、合理化等により、これらのコスト増加が吸収できない場合、当社グループの経営成績及び財政状態等に影響を及ぼす可能性があります。」
従来の原材料価格に加え、電力費・物流費・人件費の上昇がリスクとして明示された。一方、当期の業績分析では材料・エネルギー費等の価格転嫁が進んだと説明されている。 - FY2024-Q3対処有価証券報告書
「営業利益は、材料・部品費、エネルギー費の売上価格転嫁も進み、前年同期比160百万円増加し、1,160百万円となりました。」
日本では材料・部品費及びエネルギー費の価格転嫁が進み、営業利益が前年同期比160百万円増加した。 - FY2024-Q2対処有価証券報告書
「営業利益は、材料・部品費、エネルギー費の売上価格転嫁も進み、前年同期比375百万円増加し、917百万円となりました。」
材料・部品費及びエネルギー費について売上価格への転嫁が進んだとされ、日本地域の営業利益が前年同期比で増加している。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「営業利益は、材料・部品費、電力費の高騰等により、前年同期比125百万円減少し、268百万円となりました。」
材料・部品費及び電力費の高騰が、日本地域の営業利益を前年同期比125百万円押し下げる要因として実際の業績に表れている。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「材料・部品費、物流費につきましては、市場価格の高騰にともなう増加の他、部品調達先国における新型コロナウイルス感染拡大にともなうロックダウンによる供給不安定により、調達先の一時変更、輸送手段変更等によるコスト増加も加わり、大幅な増加となりました。人件費につきましては、人材不足解消のための賃上げなどもあり、増加しました。また、これらコスト上昇について、価格転嫁が計画通り進捗しなかったため、大幅な利益減少となりました。」
材料・部品費等の市場価格上昇と供給不安定、人件費増加が実際のコスト増として表れ、米国では価格転嫁が計画通り進まず大幅な利益減少につながった。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「営業利益は、材料・部品費の高騰等により、日本地域を除き、前年同期比減益となりました。」
材料・部品費の高騰が日本地域を除く営業減益要因として実際の業績に表れている。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「営業利益は、材料・部品費の高騰等により、全地域において減益となりました。」
材料・部品費の高騰が全地域の営業減益要因として実際の業績に表れている。 - FY2022再掲有価証券報告書
「購入価格の上昇分を販売価格に転嫁できる取引先もありますが、転嫁できない取引先や、一部の転嫁にとどまる取引先もあります。また、購入価格上昇時と、転嫁時の時期的なずれもあり、原材料価格の上昇リスクが、当社グループの経営成績及び財政状況等に影響を与える可能性があります。」
原材料価格の上昇、販売価格への転嫁不能及び転嫁時期のずれが、通期の事業リスクとして引き続き記載されている。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の経済環境は、持ち直しの動きがみられたものの、半導体不足、原材料の高騰、及び新型コロナウイルスの感染拡大の影響等により依然として厳しい状況にあります。」
原材料の高騰が引き続き厳しい事業環境の要因として明示されている。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の経済環境は、持ち直しの動きがみられたものの、半導体不足、原材料の高騰、及び新型コロナウイルスの感染拡大の影響等により依然として厳しい状況にあります。」
原材料価格の高騰が引き続き厳しい事業環境の要因として明示されている。販売価格への転嫁遅れ等の従来リスクに関する重要な変更は示されていない。 - FY2022-Q1悪化有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の経済環境は、一部で持ち直しの動きがみられたものの、半導体不足、原材料の高騰、及び新型コロナウイルスの感染拡大の影響等により依然として厳しい状況にあります。」
原材料価格の上昇リスクについて、原材料の高騰が厳しい事業環境の要因として明示された。 - FY2020再掲有価証券報告書
「購入価格の上昇分を販売価格に転嫁できる取引先もありますが、転嫁できない取引先や、一部の転嫁にとどまる取引先もあります。」
アルミ・銅等の原材料価格上昇と販売価格への転嫁不能・時期ずれが引き続きリスクとして説明されている。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「営業利益は、原材料価格の上昇、人件費及び資本再生費の増加等により、前年同期比363百万円減少し、26百万円となりました。」
原材料価格の上昇が、人件費及び資本再生費の増加とともに日本セグメントの営業利益減少要因として実際に表れている。 - FY2019再掲有価証券報告書
「購入価格の上昇分を販売価格に転嫁できる取引先もありますが、転嫁できない取引先や、一部の転嫁にとどまる取引先もあります。」
アルミ・銅等の原材料価格上昇と販売価格への転嫁不能・時期ずれが引き続きリスクとして説明されている。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「営業利益は、原材料価格の上昇及び研究費の増加等により、前年同期比16百万円減少し、682百万円となりました。」
原材料価格の上昇が、日本セグメントの営業利益を前年同期比16百万円押し下げる要因として引き続き実績に表れている。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「営業利益は、原材料価格の上昇及び研究費の増加等により、前年同期比448百万円減少し、365百万円となりました。」
原材料価格の上昇が日本セグメントの営業利益を前年同期比448百万円押し下げる要因として実際に表れている。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「営業利益は、原材料価格の上昇及び研究費の増加等により、前年同期比31百万円減少し、389百万円となりました。」
原材料価格の上昇が日本セグメントの営業利益減少要因として実際に表れている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「また、購入価格上昇時と、転嫁時の時期的なずれもあり、原材料価格の上昇リスクが、当社グループの経営成績及び財政状況等に影響を与える可能性があります。」
アルミ・銅等の原材料価格上昇と販売価格への転嫁遅れ・時期ずれが引き続きリスクとして記載されている。 - FY2017初出有価証券報告書
「購入価格の上昇分を販売価格に転嫁できる取引先もありますが、転嫁できない取引先や、一部の転嫁にとどまる取引先もあります。また、購入価格上昇時と、転嫁時の時期的なずれもあり、原材料価格の上昇リスクが、当社グループの経営成績及び財政状況等に影響を与える可能性があります。」
アルミ・銅などの原材料価格上昇について、販売価格への転嫁不能や時期ずれがリスクとして説明されている。