円高進行・為替差損による収益悪化
FY2017-Q1に初出。35回の記載のうち16回が「対処」で、最初の「対処」はFY2018-Q1。直近の記載は2026-08-03。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。16社中13社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに4社。
- 2026-08-03対処決算
「為替差益 - 67」
前年同期の為替差損189百万円から、当四半期は為替差益67百万円へ変化している。 - FY2026対処有価証券報告書
「為替差益 6 58 円安の進行による為替差益増加。」
為替差益は前期6百万円から58百万円へ増加し、当期は為替要因が利益下押しではなく増益要因となった。 - 2026-04-27対処決算
「為替差益 6 58」
前期の為替差益6百万円から当期は58百万円へ増加し、前期まで示されていた為替差損による下押しは当期の連結損益では確認されない。 - FY2026-H1悪化有価証券報告書
「為替差損 68 135」
為替差損は前年同期の68百万円から当中間連結会計期間は135百万円へ増加し、為替要因による利益下押しが拡大した。 - FY2025為替差益の大幅減少有価証券報告書
「為替差益 508 6 円高の進行による為替差益減少。」
為替差益は前期508百万円から当期6百万円へ大幅に減少したが、為替差損には転じていない。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「為替差益 269 - 為替差損 - 68」
前年同期の為替差益269百万円から、当中間連結会計期間は為替差損68百万円へ転じ、為替要因による利益下押しが再び表れている。 - FY2024為替差益の減少継続有価証券報告書
「為替差益 538 508」
為替差益は前期538百万円から当期508百万円へ減少したが、為替差損には転じておらず、引き続き利益要因となっている。 - FY2024-Q3為替差益の減少継続有価証券報告書
「為替差益 421 144」
為替差益は前年同期の421百万円から144百万円へ減少したが、為替差損には転じておらず、為替要因は引き続き利益要因となっている。 - FY2024-Q2為替差益の減少有価証券報告書
「為替差益 765 269」
為替差益は前年同期の765百万円から269百万円へ減少したが、為替差損には転じておらず、為替要因は引き続き利益要因となっている。 - FY2023-Q3対処有価証券報告書
「為替差益 105 421」
為替差益は前年同期の105百万円から当第3四半期累計期間は421百万円へ増加し、為替要因は利益下押しではなく増益要因となっている。 - FY2023-Q2対処有価証券報告書
「為替差益 － 765 為替差損 16 －」
前年同期の為替差損16百万円に対し、当第2四半期累計期間は為替差益765百万円となり、為替要因は利益下押しではなく増益要因となった。 - FY2023-Q1対処有価証券報告書
「為替差益 11 551」
前年同期の為替差益11百万円から当第1四半期累計期間は551百万円へ増加し、為替要因は利益下押しではなく増益要因となっている。 - FY2022対処有価証券報告書
「為替損益 169 315 145 提出会社の外貨建資産に係る為替差益。」
為替差益は前期169百万円から当期315百万円へ増加し、当期の為替要因は利益下押しではなく増益要因となった。 - FY2022-Q3対処有価証券報告書
「為替差益 17 105」
前年同期の為替差益17百万円から、当第3四半期累計期間は105百万円へ増加し、為替差損による利益下押しは生じていない。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「為替差益 23 － 為替差損 － 16」
前年同期の為替差益23百万円から、当第2四半期累計期間は為替差損16百万円へ転じ、為替要因による利益下押しが再び発生した。 - FY2022-Q1為替差益継続・幅縮小有価証券報告書
「為替差益 91 11」
前年同期の為替差益91百万円から当第1四半期は11百万円へ縮小したが、為替差損には転じておらず、為替による利益下押しは生じていない。 - FY2021-Q3対処有価証券報告書
「為替差益 － 17 為替差損 38 －」
前年同期の為替差損38百万円から、当第3四半期累計期間は為替差益17百万円となり、為替要因による利益下押しが緩和された。 - FY2021-Q2対処有価証券報告書
「為替差益 － 23 為替差損 120 －」
前年同期の為替差損120百万円に対し、当第2四半期累計期間は為替差益23百万円となり、為替要因による利益下押しが緩和された。 - FY2021-Q1対処有価証券報告書
「為替差益 － 91」
前年同期の為替差損122百万円に対し、当第1四半期累計期間は為替差益91百万円となり、為替差損による利益下押しは解消している。 - FY2020悪化有価証券報告書
「為替差損 105 145」
為替差損は前期105百万円から当期145百万円へ増加し、為替要因による利益下押しが拡大した。 - FY2020-Q3対処有価証券報告書
「為替差損 83 38」
為替差損は前年同期の83百万円から38百万円へ減少し、為替要因による利益下押しは前年同期比で緩和された。 - FY2020-Q2悪化有価証券報告書
「為替差損 22 120」
為替差損は前年同期の22百万円から当第2四半期累計期間は120百万円へ増加し、為替要因による利益下押しが拡大した。 - FY2020-Q1悪化有価証券報告書
「親会社株主に帰属する四半期純利益については、法人税等の減少がありましたが、為替差損等が増加したことにより、前年同期比減益となりました。」
為替差損は前年同期の100百万円から122百万円へ増加し、為替要因による利益下押しが続いている。 - FY2019悪化有価証券報告書
「為替差損 29 105」
為替差損は前期の29百万円から当期105百万円へ増加し、為替要因による利益下押しが拡大した。 - FY2019-Q3悪化有価証券報告書
「為替差益 74 － 為替差損 － 83」
前年同期の為替差益74百万円から、当第3四半期累計期間は為替差損83百万円となり、為替要因による利益下押しが再び表れている。 - FY2019-Q2悪化有価証券報告書
「為替差益 29 － 為替差損 － 22」
前年同期の為替差益29百万円から、当第2四半期累計期間は為替差損22百万円となり、為替要因による利益下押しが再び発生している。 - FY2019-Q1悪化有価証券報告書
「親会社株主に帰属する四半期純利益については、為替差損及び法人税が増加したことにより、前年同期比減益となりました。」
前年同期の為替差益19百万円に対し当四半期は為替差損100百万円となり、為替要因による利益下押しが再び表れている。 - FY2018対処有価証券報告書
「当連結会計年度の経済環境は、輸出の増加や円安進行などを背景に、企業収益環境の改善が持続し、緩やかな回復基調にあります。」
円高・為替差損による下押しから、円安進行を背景とする収益環境改善の説明が継続している。当年度の為替差損は29百万円で、前期の276百万円から減少した。 - FY2018-Q3対処有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の経済環境は、輸出の増加や円安進行などを背景に、企業収益環境の改善が持続し、緩やかな回復基調にあります。」
円高・為替差損を中心とした従来の下押し要因から、円安進行と輸出増加を背景とする収益環境改善の説明が続いている。当累計期間は為替差益74百万円を計上した。 - FY2018-Q2対処有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の経済環境は、輸出の増加や円安進行などを背景に、企業収益環境の改善が持続し、緩やかな回復基調にあります。」
円高・為替差損を中心とした従来の下押し要因から、円安進行と輸出増加を背景とする収益環境改善の説明に移っている。当四半期は為替差益29百万円を計上した。 - FY2018-Q1対処有価証券報告書
「親会社株主に帰属する四半期純利益についても、為替差損が減少したことにより、前年同期比増益となりました。」
円安進行を背景とする環境のもと、前年同期に計上した為替差損が減少し、為替要因による利益下押しが緩和された。 - FY2017円安背景と為替変動リスクが併存有価証券報告書
「当連結会計年度の経済環境は、米国大統領選後の円安・株高などを背景に、企業収益環境の改善が持続し、緩やかな回復基調にあります。」
前四半期の為替変動による円貨売上減少の記述から、通期では円安・株高を背景とする収益環境改善が示された。一方、為替差損276百万円も計上されている。 - FY2017-Q3再定義有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の売上高は為替変動の影響により前年同期比1,884百万円減少し、74,284百万円（2.5%減）となりました。」
前四半期までの円高基調・円高進行懸念から、円安局面を含む為替変動による円貨売上減少という記述に変わった。損益計算書では為替差損201百万円も計上されている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「世界経済は、円高基調の継続や、英国のＥＵ離脱等欧州の政情不安、米国大統領選など先行き不透明な状況が続いております。」
円高基調が継続し、当累計期間には為替差損370百万円を計上している。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「年初以降の円高進行による輸出の伸び悩み、及び個人消費の低迷が長期化するなど、景気は足踏み状態が続いております。先行きは、英国のＥＵ離脱等欧州の政情不安や、米国大統領選など海外情勢の不透明感、円高進行に伴う収益悪化懸念などが重石となり、悪化傾向にあります。」
円高進行が輸出や収益への懸念として示され、当四半期には為替差損297百万円を計上し、純利益減少要因にもなっている。