世界的な部品調達難・コンテナ不足・輸送費高騰
FY2021に初出。14回の記載のうち6回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2022-Q1。直近の記載は2026-07-10。
エッチ・ケー・エスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。156社中100社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに46社。
- 2026-07-10悪化決算
「今後の中東情勢をめぐる混乱が長期化した場合の、原油価格の高止まりやサプライチェーンの混乱等がリスク要因となります。」
中東情勢を起点とするサプライチェーン混乱の可能性が、物流・供給面のリスクとして示された。 - FY2025悪化有価証券報告書
「また、主として米国向け関税の影響で販売運送費が前期比で大きく増加したほか、昇給に伴う人件費の増加等がありました。」
物流コストに関する従来の課題に、米国向け関税の影響による販売運送費の増加が加わった。 - FY2024対処有価証券報告書
「主に北米向けの売上の減少や運賃相場の下落により、販売運送費が前期比で大きく減少しました。」
前期まで課題となっていた輸送費について、運賃相場の下落により販売運送費は減少した。一方、海外需要の減少は別途残った。 - FY2024-Q2悪化有価証券報告書
「また、水不足によるパナマ運河経由便の船舶遅延状況は変わらず深刻で、喜望峰等を経由する代替ルートにもブッキングが集中していることから、北米東海岸向けの便の遅延にともなう売上の遅れも生じております。」
パナマ運河の船舶遅延は引き続き深刻で、代替ルートへの予約集中も加わり、北米東海岸向けの出荷遅延と売上計上の遅れが実際に生じた。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「また、パナマ運河の水不足による水位低下の影響で、当社の主要マーケットである米国向けの出荷便の一部に遅延が生じるなどの逆風もあり、売上高は海外向けを中心に減少しました。」
物流リスクについて、パナマ運河の水不足による水位低下が米国向け出荷便の一部遅延として実際に発生し、海外売上減少要因となった。 - FY2023対処有価証券報告書
「当連結会計年度におけるわが国経済は、円安の進行を背景とする物価の高騰や海外経済の回復ペース鈍化による下押し圧力はあるものの、社会経済活動の正常化が進むなかで、供給制約の影響の緩和等にも支えられ、緩やかな回復を続けました。」
供給制約の影響は緩和方向と記載された一方、円安・物価高騰や海外経済の鈍化による下押し圧力は残った。 - FY2023-Q3再定義有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるわが国経済は、資源高の影響等を受けつつも、新型コロナウイルス感染症の感染症法上の位置づけが５類感染症に移行されるなど、ウィズコロナのなかで行動制限の緩和が進み、景気は緩やかに回復しました。」
感染症や供給制約の影響が和らぐ方向が示された一方、米国向け出荷量増加による販売運送費の増加は残っており、供給・物流環境は改善とコスト負担が併存する整理となった。 - FY2023-Q2再定義有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるわが国経済は、資源高や海外経済の減速による下押し圧力を受けながらも、新型コロナウイルス感染症や供給制約の影響が和らぐもとで、緩和的な金融環境や政府の経済対策の効果にも支えられ、持ち直しの動きが続きました。」
感染症や供給制約の影響は和らいだと整理された一方、米国向け出荷量増加に伴う販売運送費の増加や船便運賃の高止まりは残っており、供給・物流リスクは解消一辺倒ではない。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「損益面では、内製品の売上高増加にともない、工場の稼働率は堅調に推移いたしましたが、原材料費や電気料の高騰等による売上総利益率の低下に加え、船便運賃の高止まりによる販売運送費の増加や、昇給等にともなう人件費の増加、ウィズコロナによる出張等の増加による旅費交通費の増加等により、販売費及び一般管理費も前年同期比で増加したことから、」
船便運賃の高止まりが販売運送費の増加として継続し、原材料費・電気料の高騰等とともに利益を下押しした。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「海外市場においては、引き続き船便の確保や輸送コストの上昇が課題として残るものの、好調な米国向けが需要を牽引し、マフラー商材やサスペンション商材、スーパーチャージャー等が好調に推移したことから、売上全体では前期を上回りました。」
船便確保難と輸送コスト上昇が実際の事業上の課題として継続した一方、米国需要がこれを伴いながら海外売上全体を押し上げた。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「海外市場においては、船便の確保に課題を残すほか、中国のゼロコロナ政策の影響により、２ヶ月ほど中国向けの出荷が足止めされた影響がありましたが、」
前年度から示されていた物流停滞・輸送制約が、船便確保の課題と中国向け出荷の約2か月の停止として実際に発生した。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「ただし、感染拡大による影響や、半導体不足等の供給面での制約、原材料価格やエネルギーコストの上昇による世界的なインフレへの懸念に加え、ロシアによるウクライナへの侵攻を受けた政治的、軍事的、あるいは社会的な緊張の高まりなどに十分注意する必要があります。」
半導体不足等の供給制約に加え、原材料・エネルギーコスト上昇が継続的な外部要因として記載された。 - FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「当社でも、船便の確保が困難を極めたほか、原材料価格や輸送費の高騰を受け、一部の商品にて価格の改定をせざるを得ない状況となりました。」
前年度に次期の影響要因として示されていた部品調達難、物流停滞・輸送費高騰が、船便確保の困難や価格改定として実際に発生した。加えて、半導体をはじめとする材料不足とサプライチェーン障害による部品調達難がグローバルに記載された。 - FY2021初出有価証券報告書
「今後も加速するであろう世界的な部品調達難、およびコンテナ不足と輸送費の高騰等次期の売上高・利益に影響を及ぼす要因が多々あります。」
次期の売上高・利益に影響を及ぼす新たな外部要因として、世界的な部品調達難、コンテナ不足、輸送費高騰が初めてまとめて記載された。原材料価格・輸送コストの上昇による価格改定は別途既存リスクで実際に発生している。