新素材・新製造方案・新機構・新規設備・新試験測定法の開発
FY2016に初出。28回の記載のうち21回が「再掲」。直近の記載は2026-10-15。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに6社。
- 2026-10-15前進業務提携
「U-MAP の新材料「Thermalnite®」と、田中精密工業が培ってきた設計・精密加工・量産技術を融合し、EV（電気自動車）やデータセンター向けの熱マネジメント領域における新事業の創出を目指します。」
新素材の開発テーマが、資本業務提携によるEV・データセンター向け熱マネジメント製品の共同検証へ具体化している。 - FY2026前進有価証券報告書
「当連結会計年度の成果としては、当社主力部品であるロッカーアームで培ったアルミダイカスト技術を進化させ、電動化に対応した製品ポートフォリオの拡大を推進いたしました。ダイカストマシン800トンクラスの生産技術を活用し、電気自動車（ＢＥＶ）部品やステアリング部品、ハイブリッド車（ＨＥＶ）のインバーターケース等において受注拡大を実現しております。加えて、金属３Ｄプリンターの導入とTTMC（完全自動加工設備）との融合により、造形から後加工までを一貫して自動化・デジタル化する製造基盤の構築を進めております。」
要素技術開発が、800トンクラスのダイカスト技術によるBEV・HEV部品等の受注拡大と、金属3Dプリンター・TTMCを組み合わせた製造基盤構築へ進んでいる。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、239百万円であります。 なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費239百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「そして、それを実現するための要素技術として新素材・新製造方案・新機構・新規設備などの開発に取り組んでおります。」
新素材、新製造方案、新機構、新規設備等の要素技術開発を継続している。研究開発費は381百万円である。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、294百万円であります。 なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費294百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、236百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費236百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、161百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費161百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、72百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費72百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載している。 - FY2022前進有価証券報告書
「また、電動分野の製品開発では、接着積層モーターコアの生産性向上に寄与する製造技術開発を推進しており、国内外のお客様での試作評価、技術支援を開始しております。」
研究開発活動について、従来の要素技術開発に加え、電動分野で国内外顧客の試作評価・技術支援を開始する段階に進んでいる。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、265百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費265百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、179百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費179百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載している。 - FY2021前進有価証券報告書
「当連結会計年度の研究開発活動の成果としては、当社主力部品であるロッカーアームで培ったアルミダイカスト技術を進化させ、鋳巣をコントロールすることで要求性能を高品質で実現することが可能になり、新製品に技術を投入しております。」
既存技術の研究開発について、アルミダイカスト技術の進化と新製品への投入という具体的な成果が記載されている。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、338百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費338百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと再確認している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、249百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費249百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載されている。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、124百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費124百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載されている。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、564百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費564百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載されている。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、156百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費156百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載されている。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、520百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費520百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載されている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、366百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費366百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載されている。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、195百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費195百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載されている。 - FY2018前進有価証券報告書
「大手ドライブシャフト専門メーカーへの等速ジョイント部品の量産型番の増加、自社開発品である高性能シンクロナイザーリングは新規に国内自動車メーカー数社へ量産品供給を開始し、好評をいただいており、引き続き、拡大展開を進めております。」
研究開発の成果として、量産型番の増加、新規国内自動車メーカーへの量産供給開始、供給拡大が具体的に記載されている。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、505百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費505百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、334百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費334百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、156百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費156百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載している。 - FY2017前進有価証券報告書
「当連結会計年度の研究開発活動の成果としては、大手ドライブシャフト専門メーカーとの等速ジョイント部品の量産取引開始、また、ＦＩＴシリーズやレジェンドに続き、新型ＮＳＸにも自社開発品である高性能シンクロナイザーリングの全段搭載や、エンジン動弁系のホルダー搭載が挙げられます。」
研究開発費791百万円を計上し、量産取引開始、新型NSXへの全段搭載など、研究開発活動の具体的な成果が示されている。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、596百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費596百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、404百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費404百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「そして、それを実現するための要素技術として新素材・新製造方案・新機構・新規設備・新試験測定法などの開発に取り組んでおります。」
製品性能・品質・コスト競争力を支える要素技術を複数列挙している。