系列外・コンポーネントメーカーへの販売拡大
FY2016に初出。14回の記載のうち11回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに20社。
- FY2026前進有価証券報告書
「なお、主要販売先への依存度は前連結会計年度比では低下しているものの、引き続き高い水準にあることから、当社グループは、開発初期段階から顧客ニーズに深く関与することにより既存顧客との関係強化を図るとともに、新規顧客の開拓及び取引拡大に取り組み、顧客基盤の多様化を進めております。」
主要販売先への依存度が低下する中、新規顧客の開拓・取引拡大を明示し、顧客基盤の多様化を進める施策が具体化している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、当社グループが優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題について重要な変更はありません。」
系列外メーカー・メガサプライヤーへの販路拡大を含む優先課題について、重要な変更がないと再確認している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「開発初期段階から顧客の技術課題の解決に応える強みを活かし、新たな顧客の開拓と収益力のある新規部品の受注獲得につなげます。」
系列外メーカーや新規顧客への販路拡大を、開発初期からの課題解決と新規部品受注によって進める方針を継続している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題について重要な変更はありません。」
系列外メーカー・メガサプライヤーへの販路拡大を含む優先課題について、重要な変更がないと再確認している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループが優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題について重要な変更はありません。」
系列外メーカー・メガサプライヤーへの販路拡大を含む優先課題について、重要な変更がないと再確認している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題について重要な変更はありません。」
系列外メーカー・メガサプライヤーへの販路拡大を含む優先課題について、重要な変更がないと再確認している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループが優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題について重要な変更はありません。」
系列外メーカー・メガサプライヤーへの販路拡大を含む優先課題について、重要な変更がないと再確認している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当社の強みである試作品生産から工程設計・量産・品質保証までの一貫体制により、開発初期段階から顧客の課題の解決に応え、顧客を拡大してまいります。」
系列外メーカーやメガサプライヤーを含む顧客拡大の方針を、試作から量産・品質保証までの一貫体制と開発初期段階での課題解決という手段で継続している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題について重要な変更はありません。」
系列外メーカー・メガサプライヤーへの販路拡大を含む優先課題について、重要な変更がないと記載している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループが優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題について重要な変更はありません。」
既存の事業上・財務上の課題について重要な変更がないと記載している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社グループでは、既存部品の系列外メーカー及びメガサプライヤーへの販路拡大に努めてまいります。」
本田技研工業グループへの販売依存への対応として、系列外メーカー・メガサプライヤーへの販路拡大を引き続き掲げている。 - FY2018引き上げ有価証券報告書
「ドライブシャフト部品や、トランスミッション部品の系列外メーカーや、メガTier１への販路拡大」
従来の系列外・コンポーネントメーカーへの販売拡大から、対象製品をドライブシャフト・トランスミッション部品まで具体化し、メガTier１を明示して販路拡大の範囲を広げている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「このような状況の中、当社グループにおいては、既存の自動車部品がコモディティ化する中で、系列外あるいはコンポーネントメーカーへ売上拡大を図り、経営基盤を強化する一方、」
系列外・コンポーネントメーカーへの販売拡大を、既存部品のコモディティ化への対応として引き続き掲げている。 - FY2016初出有価証券報告書
「こうした変化への対応として、系列外あるいはコンポーネントメーカーへの販売活動を積極的に行いつつ」
主要顧客や既存系列以外への販売活動を、環境対応型エンジンへの転換への対応策として位置付けている。