事業再編成・合理化による経費圧縮と利益回復
FY2016に初出。34回の記載のうち15回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q1。直近の記載はFY2026。
田中精密工業がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに1社。
- FY2026売上増も北米製品構成・立上げコストで減益有価証券報告書
「売上高は㈱米谷製作所の子会社化やソリューション事業における売上の拡大により、43,790百万円（前年同期比8.2％増）となりました。損益につきましては、北米での売上製品構成変化及び新規立上げコストにより、営業利益2,372百万円（同12.3％減）、経常利益2,554百万円（同18.5％減）となりました。」
子会社化・ソリューション事業拡大で売上高は増加した一方、北米の製品構成変化と新規立上げコストにより営業利益・経常利益は減少した。 - 2026-05-14悪化決算
「損益につきましては、北米での売上製品構成変化及び新規立上げコストにより、営業利益2,372百万円（同12.3％減）、経常利益2,554百万円（同18.5％減）、親会社株主に帰属する当期純利益は、特別損失の計上により1,194百万円（同33.2％減）となりました。」
売上高は増加した一方、北米での製品構成変化、新規立上げコスト、特別損失により各利益が減少している。 - FY2026-H1売上増も北米減収で営業・経常減益有価証券報告書
「このような環境の中、売上高は株式会社米谷製作所の子会社化やソリューション事業における売上の拡大により、20,400百万円（前年同期比3.8％増）となりました。損益につきましては、北米での減収により、営業利益1,267百万円（前年同期比8.7％減）、経常利益1,391百万円（前年同期比13.0％減）、親会社株主に帰属する中間純利益971百万円（前年同期比0.6％増）となりました。」
子会社化とソリューション事業の売上拡大により売上高は増加した一方、北米減収により営業利益・経常利益は減少した。親会社株主に帰属する中間純利益は前年同期比でわずかに増加している。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「このような環境の中、海外における売上の構成変化はあるものの、国内における自動車販売の増加により、売上高19,649百万円（前年同期比0.3％増）、営業利益1,388百万円（前年同期比9.4％増）、経常利益1,599百万円（前年同期比17.1％増）、親会社株主に帰属する中間純利益966百万円（前年同期比26.2％増）となりました。」
海外売上の構成変化がある一方、国内自動車販売の増加により売上高が前年同期比0.3％増、営業利益・経常利益・親会社株主に帰属する中間純利益が前年同期を上回った。 - FY2024前進有価証券報告書
「生産回復による増収及び為替換算影響により、売上高42,545百万円（前期比24.3％増）、営業利益3,663百万円（前期比67.5％増）、経常利益3,974百万円（前期比39.8％増）、親会社株主に帰属する当期純利益は2,218百万円（前期比117.0％増）となりました。」
生産回復と為替換算影響により売上高・営業利益・経常利益・親会社株主利益が前年度を上回り、利益回復が年度実績として進んでいる。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「このような環境の中、生産回復による増収及び為替換算影響により、売上高30,159百万円（前年同四半期比26.1％増）、営業利益2,461百万円（前年同四半期比171.5％増）、経常利益2,704百万円（前年同四半期比78.6％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益1,596百万円（前年同四半期比644.6％増）となりました。」
生産回復と為替換算影響により増収となり、営業利益・経常利益・親会社株主利益が前年同期を上回った。利益回復が第3四半期累計実績として進んでいる。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「このような環境の中、生産回復による増収及び為替換算影響により、売上高19,591百万円（前年同四半期比24.6％増）、営業利益1,269百万円（前年同四半期比223.1％増）、経常利益1,366百万円（前年同四半期比264.6％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益765百万円（前年同四半期は親会社株主に帰属する四半期純損失89百万円）となりました。」
生産回復と為替換算影響により増収となり、営業利益・経常利益が前年同期比で大幅に増加し、親会社株主に帰属する利益も前年同期の損失から765百万円の利益へ転じた。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「このような環境の中、生産回復による増収及び為替換算影響により、売上高9,216百万円（前年同四半期比30.4％増）、営業利益334百万円（前年同四半期は営業損失33百万円）、経常利益388百万円（前年同四半期は経常損失23百万円）、親会社株主に帰属する四半期純利益196百万円（前年同四半期は親会社株主に帰属する四半期純損失211百万円）となりました。」
生産回復による増収と為替換算影響により、営業利益・経常利益・親会社株主利益が前年同期の損失から利益へ転じ、利益回復が四半期実績として現れている。 - FY2023-Q3固定費削減・為替・税額還付で増益有価証券報告書
「損益につきましては、減産影響及び資源価格高騰影響はありましたものの、構造改革実施等に伴う固定費削減及び為替換算影響により、営業利益906百万円（前年同四半期比12.8％増）、米国子会社において税額控除の還付を営業外収益に計上したことにより、経常利益1,514百万円（前年同四半期比68.8％増）、繰延税金負債を計上したことにより、親会社株主に帰属する四半期純利益は214百万円（前年同四半期比3.7％増）となりました。」
減産・資源価格高騰の影響が残る一方、固定費削減と為替換算影響により営業利益が増加し、米国子会社の税額控除還付により経常利益も大幅に増加している。 - FY2023-Q2減産・資源価格高騰で前年同期比減益、親会社株主損失有価証券報告書
「損益につきましては、構造改革実施等に伴う固定費削減はありましたものの、減産影響及び資源価格高騰影響により、営業利益392百万円（前年同四半期比28.6％減）、経常利益374百万円（前年同四半期比41.4％減）、親会社株主に帰属する四半期純損失89百万円（前年同四半期は親会社株主に帰属する四半期純利益13百万円）となりました。」
固定費削減を継続した一方、減産と資源価格高騰の影響により営業利益・経常利益が前年同期を下回り、親会社株主に帰属する利益は前年同期の利益から損失へ転じている。 - FY2023-Q1固定費削減継続も減産で赤字化有価証券報告書
「損益につきましては、構造改革実施等に伴う固定費削減はありましたものの、大幅な減産影響により、営業損失33百万円（前年同四半期は営業利益440百万円）、経常損失23百万円（前年同四半期は経常利益518百万円）、親会社株主に帰属する四半期純損失211百万円（前年同四半期は親会社株主に帰属する四半期純利益365百万円）となりました。」
構造改革に伴う固定費削減は継続しているが、大幅な減産影響により連結営業利益・経常利益・親会社株主利益は前年同期の黒字から損失へ転じている。 - FY2022前進有価証券報告書
「損益につきましては、増収効果及び総費用削減により、営業利益1,297百万円（前期は営業損失239百万円）、経常利益1,291百万円（前期は経常損失197百万円）となりました。」
増収効果と総費用削減により、営業利益・経常利益が前期の損失から利益へ転じ、事業再編・合理化による利益回復が年度実績として確認されている。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「このような環境の中、売上高につきましては、半導体不足等による顧客における生産調整等はありましたものの、景気回復等による受注増加により、21,075百万円（前年同四半期比15.7％増）となりました。損益につきましては、増収効果及び総費用削減により、営業利益804百万円（前年同四半期は営業損失390百万円）、経常利益896百万円（前年同四半期は経常損失321百万円）となりました。また、構造改革費用を特別損失に計上したことにより、親会社株主に帰属する四半期純利益は206百万円（前年同四半期は親会社株主に帰属する四半期純損失118百万円）となりました。」
受注増加と総費用削減により、営業利益・経常利益・親会社株主に帰属する四半期純利益が前年同期の損失から利益へ転じた。構造改革費用659百万円を特別損失に計上している。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「損益につきましては、増収効果及び総費用削減により、営業利益550百万円（前年同四半期は営業損失1,045百万円）、経常利益639百万円（前年同四半期は経常損失992百万円）となりました。また、構造改革費用を特別損失に計上したことにより親会社株主に帰属する四半期純利益13百万円（前年同四半期は親会社株主に帰属する四半期純損失801百万円）となりました。」
増収効果と総費用削減により、営業利益・経常利益が前年同四半期の損失から利益へ転じた。構造改革費用633百万円を特別損失に計上したため、親会社株主に帰属する四半期純利益は13百万円にとどまっている。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「損益につきましては、増収効果及び総費用削減により、営業利益440百万円（前年同四半期は営業損失884百万円）、経常利益518百万円（前年同四半期は経常損失835百万円）、親会社株主に帰属する四半期純利益365百万円（前年同四半期は親会社株主に帰属する四半期純損失518百万円）となりました。」
増収効果と総費用削減により、営業利益・経常利益・親会社株主に帰属する四半期純利益が前年同四半期の損失から利益へ転じ、利益回復が実績として現れている。 - FY2021減収下で営業損失を縮小有価証券報告書
「損益につきましては、前述の減収影響はありましたものの、総費用削減により、営業損失239百万円（前期は320百万円の営業損失）、経常損失197百万円（前期は162百万円の経常損失）、親会社株主に帰属する当期純損失571百万円（前期は670百万円の親会社株主に帰属する当期純損失）となりました。」
総費用削減により営業損失と親会社株主に帰属する当期純損失は前期より縮小した一方、経常損失は拡大し、なお赤字が続いている。 - FY2021-Q3悪化有価証券報告書
「損益につきましては、総費用の圧縮に努めましたものの、先述の減少影響等により、営業損失390百万円（前年同期は127百万円の営業利益）、経常損失321百万円（前年同期は262百万円の経常利益）、親会社株主に帰属する四半期純損失118百万円（前年同期は48百万円の親会社株主に帰属する四半期純損失）となりました。」
総費用の圧縮を続けたものの、受注減少による減収影響で営業利益・経常利益は前年同期の黒字から損失へ転じ、親会社株主に帰属する四半期純損失も前年同期から拡大した。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「損益につきましては、総費用の圧縮に努めましたものの、先述の減収影響等により、営業損失1,045百万円（前年同期は393百万円の営業利益）、経常損失992百万円（前年同期は493百万円の経常利益）、親会社株主に帰属する四半期純損失801百万円（前年同期は198百万円の親会社株主に帰属する四半期純利益）となりました。」
総費用の圧縮を続けたものの、減収影響により営業利益・経常利益・親会社株主利益が前年同期の黒字から損失へ転じ、損失額も大きくなっている。 - FY2021-Q1費用圧縮継続も新型コロナウイルスによる減収で赤字化有価証券報告書
「損益につきましては、総費用の圧縮に努めましたものの、先述の減収影響等により、営業損失884百万円（前年同期は340百万円の営業利益）、経常損失835百万円（前年同期は378百万円の経常利益）、親会社株主に帰属する四半期純損失518百万円（前年同期は166百万円の親会社株主に帰属する四半期純利益）となりました。」
総費用の圧縮を続けたものの、景気悪化等による減収影響により、営業利益・経常利益・親会社株主利益が前年同期の黒字から損失へ転じた。 - FY2020-Q3減収影響で連結利益悪化し親会社株主損失に転落有価証券報告書
「損益につきましては、米国における減価償却費等の減少はありましたものの、減収影響等により、営業利益127百万円（前年同期比88.0％減）、経常利益262百万円（前年同期比78.6％減）、親会社株主に帰属する四半期純損失48百万円（前年同期は729百万円の親会社株主に帰属する四半期純利益）となりました。」
米国の減価償却費等の減少はあったものの、減収影響により営業利益・経常利益が大幅に減少し、親会社株主に帰属する利益は前年同期の利益から48百万円の損失へ転じた。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「このような環境の中、売上高につきましては、自動車販売子会社の決算期変更による減収及びタイ、日本からの国外向け製品の減収等により、17,044百万円（前年同期比12.6％減）となりました。損益につきましては、米国における減価償却費等の減少はありましたものの、減収影響等により、営業利益393百万円（前年同期比44.7％減）、経常利益493百万円（前年同期比39.4％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益198百万円（前年同期比53.2％減）となりました。」
米国の減価償却費等の減少はあったものの、自動車販売子会社の決算期変更や国外向け製品の減収等により、売上高・営業利益・経常利益・親会社株主利益はいずれも前年同期を下回った。減収影響による利益減少の状況が続いている。 - FY2020-Q1減収影響で利益減少有価証券報告書
「損益につきましては、米国における増収効果や減価償却費等の減少はありましたものの、減収影響等により、営業利益340百万円（前年同期比25.2％減）、経常利益378百万円（前年同期比27.1％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益166百万円（前年同期比31.8％減）となりました。」
米国の増収効果や減価償却費等の減少はあったものの、全体の減収影響により営業利益・経常利益・親会社株主利益はいずれも前年同期を下回った。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「損益につきましては、日本における増収効果等はありましたものの、タイ子会社の決算期変更および米国における減収影響により、営業利益1,067百万円（前年同期比22.1％減）、経常利益1,229百万円（前年同期比13.6％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益729百万円（前年同期比23.0％減）となりました。」
日本の増収効果がある一方、タイ子会社の決算期変更と米国の減収影響により、営業利益・経常利益・親会社株主利益はいずれも前年同期を下回った。 - FY2019-Q2固定費圧縮継続も連結利益減少有価証券報告書
「損益につきましては、日本における増収効果等はありましたものの、タイ子会社の決算期変更及び米国における減収影響により、営業利益712百万円（前年同期比34.5％減）、経常利益815百万円（前年同期比27.2％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益425百万円（前年同期比12.7％減）となりました。損益につきましては、軽自動車向けロッカーアーム等の増収効果及び固定費の圧縮等により、210百万円のセグメント利益（前年同期は27百万円のセグメント損失）となりました。」
日本では増収効果と固定費圧縮により利益改善が進んだ一方、タイ子会社の決算期変更と米国の減収影響により、連結営業利益・経常利益・親会社株主利益はいずれも前年同期を下回った。 - FY2019-Q1固定費圧縮継続も全体利益減少有価証券報告書
「損益につきましては、日本における増収効果等はありましたものの、タイ子会社の決算期変更及び米国における減収影響により、営業利益455百万円（前年同期比50.6％減）、経常利益518百万円（前年同期比45.4％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益243百万円（前年同期比40.5％減）となりました。」
日本の増収効果や固定費圧縮の寄与はあるものの、タイ子会社の決算期変更と米国の減収影響により、営業利益・経常利益・親会社株主利益は前年同期を下回っている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「損益につきましては、タイ子会社の決算期変更及び日本における構造改革実施等に伴う固定費の削減はありましたものの、米国における減収影響により、」
タイ子会社の決算期変更や日本の構造改革に伴う固定費削減は継続したが、米国の減収影響により連結営業利益・経常利益は前期を下回った。 - FY2018-Q3費用削減継続も米国減収で利益減少有価証券報告書
「損益につきましては、タイ子会社の決算期変更及び日本における構造改革実施等に伴う固定費の削減はありましたものの、米国における減収影響により、営業利益1,371百万円（前年同期比34.6％減）、経常利益1,423百万円（前年同期比28.2％減）となり、」
タイ子会社の決算期変更や日本の構造改革に伴う固定費削減は継続しているが、米国の減収影響により営業利益・経常利益は前年同期を下回った。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「損益につきましては、減収影響はありましたものの、タイ子会社の決算期変更及び日本における構造改革実施並びに退職給付費用の減少に伴う固定費の削減により、営業利益1,087百万円（前年同期比2.5％増）、経常利益1,119百万円（前年同期比16.9％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益486百万円（前年同期比84.7％増）となりました。」
構造改革実施、退職給付費用の減少に伴う固定費削減等を要因として、営業利益・経常利益・親会社株主利益が前年同期を上回った。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「損益につきましては、減収影響はありましたものの、タイ子会社の決算期変更及び日本における構造改革実施並びに退職給付費用の減少に伴う固定費の削減により、営業利益922百万円（前年同期比26.8％増）、経常利益950百万円（前年同期比46.2％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益408百万円（前年同期144.9％増）となりました。」
タイ子会社の決算期変更、日本の構造改革実施、退職給付費用の減少に伴う固定費削減を要因として、営業利益・経常利益・親会社株主利益が前年同期を上回った。 - FY2017前進有価証券報告書
「損益につきましては減収影響はありましたものの、減価償却費の減少等、経費削減により、営業利益2,217百万円（前期比32.6％増）、経常利益2,111百万円（前期比41.8％増）、親会社株主に帰属する当期純利益1,003百万円（前期47.2％増）となりました。」
減収下でも経費削減により営業利益・経常利益・親会社株主利益が増加し、利益改善が年度実績として進んでいる。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「損益につきましては、減価償却費の減少等、経費削減により、営業利益2,097百万円（前年同期比109.0％増）、経常利益1,980百万円（前年同期比131.8％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益810百万円となり、前年同期は生産設備減損に係わる顧客からの補償金を特別利益に計上していたこともあり、前年同期比39.3％減となりました。」
減収下でも減価償却費の減少等の経費削減により営業利益・経常利益が増加し、利益改善が進んだ。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「損益につきましては、減収影響等はありましたものの、減価償却費の減少等、経費削減により、営業利益1,061百万円（前年同期比51.8％増）、経常利益957百万円（前年同期比67.1％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益263百万円（前年同期は87百万円の損失）となりました。」
減収下でも経費削減により営業利益・経常利益が増加し、親会社株主に帰属する四半期純利益は前年同期の損失から263百万円の利益に転じた。 - FY2017-Q1前進有価証券報告書
「損益につきましては、減収影響はありましたものの、米国における新規立上げ製品による増収効果等により、営業利益727百万円（前年同期比124.7％増）、経常利益650百万円（前年同期比162.5％増）となりました。日本の損益につきましては、退職給付費用の増加はありましたものの、経費圧縮効果等により、1百万円のセグメント損失（前年同期は87百万円のセグメント損失）となりました。」
減収下でも米国の新規立上げ製品による増収効果と経費圧縮効果が記載され、連結利益および日本セグメント損失が前年同期から改善した。 - FY2016初出有価証券報告書
「損益につきましては、事業再編成及び合理化施策による経費圧縮効果により、営業利益1,672百万円（前期比60.4％増）、経常利益1,489百万円（前期比76.8％増）となりました。」
売上高が減少する一方、事業再編成・合理化による利益改善を当年度実績として記載している。