急激な円高による北米売上への為替影響
FY2017-Q1に初出。11回の記載のうち3回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2017-Q1。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。159社中71社が悪化側に。
- FY2026顕在化有価証券報告書
「主要得意先の生産台数が半導体供給不足により減少したことや為替の円高影響により、売上高は222,616百万円（前期比1.6％減）」
北米で円高影響が再び実績上の減収要因として明示され、売上高は前期比1.6％減となった。 - FY2023対処有価証券報告書
「新規受注製品の量産本格化や円安等による影響により、売上高は169,650百万円（前期比52.1％増）となりました。」
北米では円安の影響と新規受注製品の量産本格化により大幅増収となり、従来の円高による売上押下げとは異なる状況が記載された。 - FY2022対処有価証券報告書
「売上高は、半導体不足等サプライチェーンの混乱の影響を受け、主要得意先の生産が前連結会計年度以上の減産となり大きな影響を受けましたが、円安の影響もありコロナ禍で落ち込んだ前連結会計年度並みの111,524百万円（前期比1.0％増）となりました。」
北米では供給制約による減産影響があったが、円安が売上高を押し上げ、前期比増収となった。 - FY2020再掲有価証券報告書
「メキシコやカナダにおける受注製品の生産数は増加しましたが、アメリカにおける主要取引先からの受注数の減少や為替の円高影響があり、売上高は133,454百万円（前期比2.2％減）となりました。」
北米ではメキシコ・カナダの生産増加があった一方、米国の受注減少と円高影響が通期売上高の減少要因として継続している。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「メキシコやカナダにおける受注製品の生産数は増加しましたが、アメリカにおける主要得意先からの受注数の減少や為替の円高影響があり、売上高は101,091百万円（前年同期比0.7％減）」
北米で主要得意先からの受注数減少と円高影響が実際に生じ、売上高が前年同期比0.7％減となった。過去に記載が薄れていた円高影響が再び明示されている。 - FY2018-Q2削除有価証券報告書
「北米市場の自動車販売の減少傾向を受け主要得意先の生産台数が減少しましたが、商品売上増加により売上高は64,322百万円（前年同期比18.9％増）となりました。」
北米売上高は前年同期比18.9％増となり、今回の北米業績説明では従来の急激な円高による為替影響への言及がなくなっている。 - FY2018-Q1後退有価証券報告書
「北米市場は主要得意先の堅調な自動車販売が継続し、売上高は31,640百万円（前年同期比11.2%増）となりました。」
北米の業績説明では円高による悪影響への言及がなく、北米売上高は前年同期比11.2％増となっている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「北米市場における堅調な自動車販売を背景に主要得意先をはじめ各得意先への販売は堅調に推移しましたが、円高による為替影響、労働市場の逼迫による労務費増もあり、売上高120,433百万円（前期比3.6％減）、営業利益2,928百万円（前期比37.4％減）となりました。」
円高による為替影響と労働市場の逼迫による労務費増が、北米の売上高・営業利益の減少要因として年次でも記載されている。 - FY2017-Q3悪化有価証券報告書
「北米市場は自動車販売が堅調に推移しましたが、円高による為替影響、労働市場の逼迫による労務費増もあり、売上高は85,811百万円（前年同期比7.8%減）、営業利益は2,272百万円（前年同期比35.8%減）となりました。」
円高による影響に加え、労働市場の逼迫による労務費増を新たに記載し、売上高・営業利益の減少として影響が表れている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「北米市場は自動車販売が堅調に推移しましたが、円高による為替影響もあり、売上高は54,112百万円（前年同期比12.8%減）、営業利益は1,304百万円（前年同期比37.9%減）となりました。」
北米販売は堅調である一方、円高による売上高・営業利益への影響を引き続き数値で記載している。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「北米市場は堅調な自動車販売が継続しましたが、急激な円高による為替影響で売上高は28,441百万円（前年同期比9.2％減）となりました。」
北米市場の販売は堅調だった一方、円高が売上高減少として実際に表れたと記載。