研究開発活動と地域別研究開発費
FY2017-Q1に初出。30回の記載のうち22回が「再掲」。直近の記載はFY2025-H1。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに99社。
- FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間における研究開発費は一般管理費に計上した1,376百万円であり、セグメントでは日本537百万円、北米640百万円、アジア198百万円となります。なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、研究開発費の総額および地域別内訳を更新している。 - FY2024前進有価証券報告書
「当連結会計年度においては、当社の強みであるCAE技術を進化させた最適化設計で、ホンダ「N-BOX、CR-V、FREED、WR-V（Elevate）」、GM「Chevrolet Blazer EV、Equinox EV」のサブフレームやサスペンション等で大幅な軽量化や低コスト化、生産性向上を実現しました。」
ホンダおよびGMの複数車種で、CAE技術と最適化設計による軽量化、低コスト化、生産性向上を実現し、研究開発費は2,668百万円となった。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における研究開発費は一般管理費に計上した2,251百万円であり、セグメントでは日本719百万円、北米1,342百万円、アジア189百万円となります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費の総額・地域別内訳を更新し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとの説明を継続している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における研究開発費は一般管理費に計上した1,472百万円であり、セグメントでは日本473百万円、北米886百万円、アジア112百万円となります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費の総額と地域別内訳を更新した一方、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における研究開発費は一般管理費に計上した639百万円であり、セグメントでは日本237百万円、北米354百万円、アジア47百万円となります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、研究開発費639百万円と地域別内訳を開示している。 - FY2023前進有価証券報告書
「当連結会計年度においては、当社の強みであるCAE技術を進化させた最適化設計で、ホンダ「Acuraインテグラ、CR-V、アコード、ZR-V」、トヨタ「GRカローラ」のサブフレームやサスペンション等で大幅な軽量化や低コスト化、生産性向上を実現しました。」
CAE技術と最適化設計により、ホンダ・トヨタの複数車種で軽量化、低コスト化、生産性向上を実現した。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における研究開発費は一般管理費に計上した1,545百万円であり、セグメントでは日本544百万円、北米875百万円、アジア125百万円となります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、研究開発費の総額および地域別内訳を更新している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における研究開発費は一般管理費に計上した1,151百万円であり、セグメントでは日本371百万円、北米693百万円、アジア86百万円となります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとの説明を継続し、研究開発費と地域別内訳を更新している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における研究開発費は一般管理費に計上した563百万円であり、セグメントでは日本184百万円、北米340百万円、アジア38百万円となります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費の総額・地域別内訳を更新し、研究開発活動に重要な変更はないと継続して記載している。 - FY2022前進有価証券報告書
「当社の強みであるCAE技術を進化させた最適化設計で、ホンダ「ステップワゴン、アキュラMDX（北米）、e:NS1・e:NP1（中国）」、トヨタ「カローラ クロス（北米）」のサブフレームやサスペンション等で大幅な軽量化や低コスト化、生産性向上を実現しました。」
CAE技術・最適化設計について、ホンダおよびトヨタの複数車種で軽量化、低コスト化、生産性向上を実現した。研究開発費は2,096百万円となった。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における研究開発費は一般管理費に計上した1,477百万円であり、セグメントでは日本538百万円、北米751百万円、アジア187百万円となります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費の総額・地域別内訳を更新し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における研究開発費は一般管理費に計上した1,023百万円であり、セグメントでは日本362百万円、北米484百万円、アジア177百万円となります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、研究開発費1,023百万円と地域別内訳を更新している。 - FY2021前進有価証券報告書
「当社の強みであるCAE技術を進化させた最適化設計で、本田技研工業株式会社「CIVIC、VEZEL、アキュラ TLX、中国専用CR-V PHEV」のサブフレームやサスペンションで大幅な軽量化や低コスト化、生産性向上を実現しました。」
CAE技術・最適化設計により、新たな複数車種で軽量化、低コスト化、生産性向上を実現したと記載している。研究開発費は2,253百万円となった。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における研究開発費は一般管理費に計上した1,615百万円であり、セグメントでは日本593百万円、北米715百万円、アジア307百万円となります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費の総額・地域別内訳を更新し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと継続して記載している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における研究開発費は一般管理費に計上した1,070百万円であり、セグメントでは日本401百万円、北米471百万円、アジア197百万円となります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費1,070百万円と地域別内訳を更新したが、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載している。 - FY2020前進有価証券報告書
「当社の強みであるCAE技術を進化させた最適化設計で、本田技研工業株式会社「ACCORD HV・FIT/FIT CROSS・Honda e・中国専用車ELYSION HV・アジア専用車CITY」のサブフレームやサスペンションで大幅な軽量化や低コスト化、生産性向上を実現しました。」
複数の新たな車種で軽量化・低コスト化・生産性向上を実現し、研究開発費は2,878百万円となった。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における研究開発費は一般管理費に計上した2,015百万円であり、セグメントでは日本814百万円、北米828百万円、アジア372百万円となります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費の総額・地域別内訳を更新し、研究開発活動に重要な変更はないと継続して記載している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における研究開発費は一般管理費に計上した1,330百万円であり、セグメントでは日本543百万円、北米525百万円、アジア262百万円となります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、研究開発費の総額および地域別内訳を更新している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における研究開発費は一般管理費に計上した669百万円であり、地域別セグメントでは日本260百万円、北米291百万円、アジア117百万円となります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、研究開発費669百万円と地域別内訳を更新している。 - FY2019前進有価証券報告書
「当社のCAE技術を進化させ最適化設計で、本田技研工業株式会社「N-VAN・ACURA-RDX・中国専用車CRIDER」のサブフレームやサスペンションで大幅な軽量化や低コスト化、生産性の向上を実現しました。また、日本をはじめ、北米、中国、フィリピンの研究開発部門が連携することにより、欧米系の自動車メーカーからの受注や、新たな開発案件も著しく増加しております。」
CAE技術の進化、最適化設計、地域間の研究開発連携による製品成果・受注増加を記載し、研究開発活動の具体的な実績を示している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における研究開発費は一般管理費に計上した2,086百万円であり、セグメントでは日本808百万円、北米830百万円、アジア447百万円となります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費の総額・地域別内訳を更新し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと継続して記載している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における研究開発費は一般管理費に計上した1,350百万円であり、セグメントでは日本535百万円、北米520百万円、アジア294百万円となります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、研究開発費の総額および地域別内訳を更新している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における研究開発費は一般管理費に計上した626百万円であり、地域別セグメントでは日本255百万円、北米253百万円、アジア117百万円となります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、研究開発費の総額および地域別内訳を更新している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における研究開発費は一般管理費に計上した2,237百万円であり、セグメントでは日本824百万円、北米958百万円、アジア454百万円となります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費の累計額および地域別内訳を更新し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと継続して記載している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における研究開発費は一般管理費に計上した1,499百万円であり、セグメントでは日本540百万円、北米650百万円、アジア309百万円となります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費の総額および地域別内訳を更新し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと継続して記載している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における研究開発費は一般管理費に計上した762百万円であり、地域別セグメントでは日本286百万円、北米341百万円、アジア134百万円となります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとしつつ、研究開発費の総額および地域別内訳を更新している。 - FY2017前進有価証券報告書
「日本、北米、アジア各地域の研究開発拠点に開発基盤システムを導入し開発環境のボーダレス化を実現し、開発情報の共有化とシームレスな開発体制を確立しました。また、高度なシミュレーション技術により強度、耐久性、開発コストの評価を行い、コスト競争力の向上と開発のスピードアップを図ってまいりました。」
地域別研究開発費の開示に加え、グローバル開発基盤システムの導入、情報共有化、シームレスな開発体制の確立を記載している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における研究開発費は一般管理費に計上した2,156百万円であり、地域別セグメントでは日本640百万円、北米1,093百万円、アジア422百万円となります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないと明記し、累計研究開発費と地域別内訳を更新している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における研究開発費は一般管理費に計上した1,413百万円であり、セグメントでは日本391百万円、北米743百万円、アジア278百万円となります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないと明記し、累計研究開発費と地域別内訳を更新している。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における研究開発費は一般管理費に計上した727百万円であり、地域別セグメントでは日本184百万円、北米413百万円、アジア129百万円となります。」
研究開発費の総額および地域別内訳を記載。研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。