専門人材の育成とダイバーシティ・マネジメント
FY2016に初出。14回の記載のうち9回が「前進」で、最初の「前進」はFY2020。直近の記載はFY2026。
- FY2026前進有価証券報告書
「前中期経営計画期間（2021年度～2025年度）は、営業組織の再編によって、一時的に大幅なスコア低下が見られたものの、フロントラインミーティングをはじめとした各種コミュニケーション改革の推進により、スコアは飛躍的に改善、前中期経営計画の目標を達成しております。」
人的資本経営について、営業組織再編後に低下したエンゲージメント・スコアがコミュニケーション改革により飛躍的に改善し、前中期経営計画の目標を達成したと開示した。 - FY2025前進有価証券報告書
「これらの取り組み等を通じた社員のエンゲージメントを客観的に把握するため、年２回ES調査を実施しており、その調査結果を指標及び目標に設定しております(詳細は、「(4) 指標及び目標」を参照)。2024年度は、各種コミュニケーション施策の継続的な取り組み等により、社員の将来への期待・自信が高まり、社員のエンゲージメントにも大きな向上が見られました。」
社長通信、フロントラインミーティング、かんぽ目安箱、人材育成会議、コーチング研修、若手主体プロジェクト等を進め、2024年度にエンゲージメントの大きな向上が見られたと開示した。 - FY2024前進有価証券報告書
「2023年度は、各種コミュニケーション施策の継続的な取り組みや、かんぽGD制度の導入及び営業部門における組織改編といった人事・組織面の改革、加えて、新商品の販売やご高齢のお客さまへのご提案の再開による活動量や新規契約の増加等により、社員のエンゲージメントにも大きな向上が見られました。」
人的資本経営について、コミュニケーション施策、かんぽGD制度、営業部門の組織改編、新商品販売等を進め、2023年度にエンゲージメントの大きな向上が見られたと開示した。 - FY2023再定義有価証券報告書
「新たに「『人的資本経営』３つの基本理念」を人材育成方針及び社内環境整備方針として定め、人的資本経営に取り組んでおります。」
従来の人材育成、企業風土改革、ダイバーシティの取り組みを、①社員が主体的に行動する企業風土、②戦略的な人材確保、③多様な人材の活躍と柔軟な働き方からなる人的資本経営へ整理し直した。ESスコア、女性管理職比率、育児休業取得率、障がい者雇用率などの指標も開示している。 - FY2022前進有価証券報告書
「2022年度には、次世代リーダー育成プログラムを策定し、時代の変化に柔軟かつ迅速に対応し組織を牽引するマネジメント層を計画的かつ戦略的に育成するとともに、タレントマネジメントシステムにおいて、個々の社員のスキルや社員対話(キャリア面談)を踏まえた育成方針などを一元管理・見える化する機能を実装することで、社員一人ひとりに寄りそった育成・マネジメントの実現に向けて取り組んでまいります。」
人材育成・ダイバーシティ施策について、2022年度の次世代リーダー育成プログラム策定とタレントマネジメントシステムの機能実装を具体化した。 - FY2021前進有価証券報告書
「具体的には、経営陣と社員のコミュニケーションの活性化、社員一人ひとりの多様なキャリア形成の支援、マネジメント力の強化、人事評価制度の高度化を柱とした企業風土改革を推進してまいります。」
人材・ダイバーシティ施策を、経営陣と社員の対話、キャリア形成、マネジメント、人事評価制度の改革へ具体化し、ES調査結果を踏まえた改善活動も開始した。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「会社成長の原動力である社員一人ひとりが、リスク感度を高く持ち、風通しの良い、社員が会社とともに成長できる企業風土の醸成を、企業風土改革の取り組みの中で行ってまいります。併せて、キャリアプランの再構築など企業風土改革と一体的な人事戦略を展開してまいります。」
人材・ダイバーシティの方針を、リスク感度や風通しの良い企業風土の醸成、キャリアプラン再構築を含む企業風土改革・人事戦略へ具体化した。 - FY2020前進有価証券報告書
「当社では、社員から社長への直接提案制度を導入したほか、当社経営陣が当社各支店等を訪問し、現場の社員の声を直接聞く「役員ダイアログ(対話)」を開始しました。」
人材・組織施策として、社員から社長への直接提案制度と経営陣による現場対話を導入した。 - FY2019再掲有価証券報告書
「働き方改革、ダイバーシティ・健康経営の取り組みの推進により、多様な人材が安心して働きやすい環境を整え」
働き方改革、ダイバーシティ、健康経営を人材・経営基盤強化の施策として継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「このほか、経営基盤の強化として、働き方改革、ダイバーシティ・健康経営の取り組みの推進により、多様な人材が安心して働きやすい環境を整え、社員一人ひとりの成長を促していくことで、企業価値の向上につなげてまいります。」
従来の働き方改革・ダイバーシティに加え、健康経営を含む経営基盤強化として継続的に位置づけている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「マネジメントの強化やダイバーシティの推進など、働き方改革を更に推進してまいります。」
人材育成を働き方改革、マネジメント強化、ダイバーシティ推進と結び付けて継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「会社業務の中核となり競争力の源泉となる優れた人材を育成するとともに、多様な人材が働きやすい職場環境を創出（ダイバーシティ・マネジメントを推進）し、社員一人ひとりが会社とともに成長することを目指してまいります。」
人材育成と働きやすい職場環境を競争力の源泉として位置づけている。