フェイス・トゥ・フェイスによる地域密着型金融
FY2016に初出。21回の記載のうち16回が「再掲」。直近の記載は2026-10-16。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。11社中3社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに4社。
- 2026-10-16再掲発生事実
「当行は「地域連携の向上を目指す地域に根差す銀行」として、「お客さまのもとに足繁く通う」、「フェイス・トゥ・フェイス」のビジネスモデルを基本に、」
地域に根差す銀行として、顧客訪問とフェイス・トゥ・フェイスを基本とするビジネスモデルを改めて記載した。 - FY2025再定義有価証券報告書
「中期経営計画では、「お客さまのもとに足繁く通うフェイス・トゥ・フェイスの質（課題把握や夢の共有・支援等）を組織全体で向上させていく」ことと、その実現に向け「従業員一人ひとりが自らの存在意義を実感し、高い満足度を得ることができる職場環境を整備する」ことを、基本方針として掲げております。」
従来のFace To Faceを、訪問頻度だけでなく課題把握・夢の共有・支援等を含む「質」の向上として再定義し、従業員の職場満足度と組み合わせている。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当行グループの経営方針・経営戦略等、経営上の目標の達成状況を判断するための客観的な指標等に重要な変更及び新たに生じた課題はありません。」
フェイス・トゥ・フェイスによる地域密着型金融について、重要な変更や新たな課題はないと記載している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当行グループの経営方針・経営戦略等、経営上の目標の達成状況を判断するための客観的な指標等に重要な変更及び新たに生じた課題はありません。」
フェイス・トゥ・フェイスによる地域密着型金融について、重要な変更や新たな課題はないと記載している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当行グループの経営方針・経営戦略等、経営上の目標の達成状況を判断するための客観的な指標等、事業上及び財務上の対処すべき課題に重要な変更及び新たに生じた課題はありません。」
フェイス・トゥ・フェイスによる地域密着型金融について、重要な変更や新たな課題はないと記載している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「当行はＳＤＧｓに賛同し、この達成に向け、創業来大切にしてきたお客さまと直接顔を合わせる「Face To Face」の良さを活かし、ＳＢＩグループとの二人三脚でデジタルシフトを推し進め、顧客中心主義を基本とした「次世代Face To Face」を実践することで、地域社会の課題解決に取組み、地域社会の持続的な発展に貢献してまいります。」
Face To FaceにSBIグループとの連携、デジタルシフト、顧客中心主義を組み合わせる「次世代Face To Face」を引き続き掲げている。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当行グループの経営方針・経営戦略等、経営上の目標の達成状況を判断するための客観的な指標等、事業上及び財務上の対処すべき課題に重要な変更及び新たに生じた課題はありません。」
フェイス・トゥ・フェイスによる地域密着型金融について、重要な変更や新たな課題はないと記載している。 - FY2022再定義有価証券報告書
「この他、当行はＳＤＧｓに賛同し、この達成に向け、創業来大切にしてきたお客さまと直接顔を合わせる「Face To Face」の良さを活かし、ＳＢＩグループとの二人三脚でデジタルシフトを推し進め、顧客中心主義を基本とした「次世代Face To Face」を実践する各種施策を強力に推し進めることにより、地域社会の持続的な発展に貢献してまいります。」
従来の「Face To Face」に、SBIグループとの連携とデジタルシフトを組み合わせた「次世代Face To Face」へと施策の枠組みを改めている。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当行グループの経営方針・経営戦略等、経営上の目標の達成状況を判断するための客観的な指標等、優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題に重要な変更及び新たに生じた課題はありません。」
フェイス・トゥ・フェイスによる地域密着型金融を含む経営戦略について、重要な変更はないと記載している。 - FY2021前進有価証券報告書
「融資事業先数増加率につきましては、当事業年度実績が3,642先となり、2018年度実績3,070先を基準とする増加率は18％となったことから、2021年度目標(計画期間最終年度)に対する目標水準を上回る推移となりました。これは、ＳＢＩグループの取扱う幅広い金融商品・サービスの提供を受け、ＳＢＩグループの有するノウハウ・リソースを活用することにより、「人・モノ・金」の経営資源を集中投下することが可能となり、「Face to Face」による「顧客中心主義」の営業に徹し、コロナ禍における地元中小企業・個人向けの資金供給を積極的に行ったことや、高度化するお客さまニーズへの対応を積極的に行った結果であります。」
Face to Face・顧客中心主義の営業を通じ、融資事業先数は3,642先、基準年度比18％増となり、最終年度目標の10％程度を上回った。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「コロナ禍による経済停滞が長期間に亘る見通しのなか、企業の皆さまにおいては、新常態（ニューノーマル）に適応する新たなビジネスモデルの構築などが急務となっていることから、こうしたウィズコロナの経営課題を抱える企業の皆さまに、これまで以上に寄り添い、より高度で幅広い支援を行うため、本部機構改革を実施し、2020年12月１日に頭取直下の「企業支援室」を設置いたしました。これに伴い、2020年６月24日に設置した「地方創生推進センター」は、発展的な解消を行っております。」
ウィズコロナの経営課題を抱える企業への支援を高度化・広範化するため、本部機構改革を実施し、2020年12月1日に頭取直下の企業支援室を設置した。地方創生推進センターは発展的に解消され、地域密着型金融の実行体制が具体化・再編された。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当行グループの経営方針・経営戦略等、経営上の目標の達成状況を判断するための客観的な指標等、事業上及び財務上の対処すべき課題に重要な変更及び新たに生じた課題はありません。」
フェイス・トゥ・フェイスによる地域密着型金融について、当四半期に重要な変更や新たな課題はないと記載している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当行グループの経営方針・経営戦略等、経営上の目標の達成状況を判断するための客観的な指標等、事業上及び財務上の対処すべき課題に重要な変更及び新たに生じた課題はありません。」
フェイス・トゥ・フェイスによる地域密着型金融について、重要な変更や新たな課題はないと記載している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当行グループの経営方針・経営戦略等、経営上の目標の達成状況を判断するための客観的な指標等、事業上及び財務上の対処すべき課題に重要な変更及び新たに生じた課題はありません。」
フェイス・トゥ・フェイスによる地域密着型金融について、重要な変更や新たな課題はないと記載している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当行グループの経営方針・経営戦略等、経営上の目標の達成状況を判断するための客観的な指標等、事業上及び財務上の対処すべき課題に重要な変更及び新たに生じた課題はありません。」
フェイス・トゥ・フェイスによる地域密着型金融について、重要な変更や新たな課題はないと記載している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当行グループの経営方針・経営戦略等、経営上の目標の達成状況を判断するための客観的な指標等、事業上及び財務上の対処すべき課題に重要な変更及び新たに生じた課題はありません。」
フェイス・トゥ・フェイスによる地域密着型金融について、重要な変更や新たな課題はないと記載している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当行グループの経営方針・経営戦略等、経営上の目標の達成状況を判断するための客観的な指標等、事業上及び財務上の対処すべき課題に重要な変更及び新たに生じた課題はありません。」
フェイス・トゥ・フェイスによる地域密着型金融について、重要な変更や新たな課題はないと記載している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当行グループの経営方針・経営戦略等、経営上の目標の達成状況を判断するための客観的な指標等、事業上及び財務上の対処すべき課題に重要な変更及び新たに生じた課題はありません。」
フェイス・トゥ・フェイスによる地域密着型金融について、重要な変更や新たな課題はないと記載している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当行グループの経営方針・経営戦略等、経営上の目標の達成状況を判断するための客観的な指標等、事業上及び財務上の対処すべき課題に重要な変更及び新たに生じた課題はありません。」
フェイス・トゥ・フェイスによる地域密着型金融について、当四半期に重要な変更や新たな課題はないと記載している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当行は、中期経営計画「次の100年に向かって～自主独往路線を堅持しての地方創生への貢献～」に基づき、フェイス・トゥ・フェイスの精神の下、地域密着型金融を強化し、自主独往路線を堅持しつつ、質の高い金融仲介機能の発揮とそれを支えるための健全性の維持向上により、持続的成長と中長期的な企業価値の向上に努め、地方創生に貢献できる銀行を目指してまいります。」
フェイス・トゥ・フェイス、地域密着型金融、金融仲介機能、健全性を計画の実行手段として引き続き掲げている。 - FY2016初出有価証券報告書
「フェイス・トゥ・フェイスの精神の下、地域密着型金融を強化し、自主独往路線を堅持しつつ、質の高い金融仲介機能の発揮とそれを支えるための健全性の維持向上により、持続的成長と中長期的な企業価値の向上に努め、地方創生に貢献できる銀行」
顧客との対面接点、地域密着型金融、金融仲介機能、健全性を計画実行の手段として示している。