広告宣伝・広報・マーケティングによるブランド認知度向上
FY2022に初出。11回の記載のうち5回が「前進」で、最初の「前進」はFY2023-Q3。直近の記載は2026-08-13。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。19社中2社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに12社。
- 2026-08-13前進決算
「前連結会計年度より進めてまいりました販売促進費の構造改革が奏功し、一律のポイント付与・送料無料といった販促施策を費用対効果の高い施策へと最適化する過程で、高採算である自社運営の本店の売上が回復・伸長し、チャネル構成が改善いたしました。」
販促費抑制を重視する方針が、施策の費用対効果最適化と自社運営本店の売上回復という具体的な進展として記載された。 - FY2026再掲有価証券報告書
「各ECモールの営業利益の最大化を目的にポイント・広告宣伝費を一定水準まで抑制したため、売上高は減少傾向にありますが、オンラインショップ運営費や荷造運賃の大幅な削減を進めた結果、利益構造の改善が進んでおります。」
広告・ポイントによる認知拡大よりも、営業利益最大化と販促費抑制を重視する方針が通期でも継続している。 - 2026-05-14後退業績予想の修正
「各ECモールの営業利益の最大化を目的にポイント・広告宣伝費を一定水準まで抑制したため、売上高は減少傾向にありますが、オンラインショップ運営費や荷造運賃の大幅な削減を進めた結果、利益構造の改善が進んでおります。」
認知度拡大を優先する広告・販促から、営業利益最大化と費用削減を優先する方針が年度開示でも確認された。 - FY2026-H1後退有価証券報告書
「各ECモールの営業利益の最大化を目的にポイント・広告宣伝費を一定水準まで抑制したため売上高は減少しましたが」
従来の認知度拡大を目的とした広告・販促施策から、各ECモールの営業利益最大化を目的にポイント・広告宣伝費を抑制する方針へ重点が移った。 - FY2024前進有価証券報告書
「ユーザー数は45.5百万人（前年同期間39.9百万人、前年同期比14.0％増）となり、年間を通じたアニメ・劇場版公開を中心としたメディアミックス作品、完結作品の限定特典施策のリリースやSNSやLINEなどを活用した積極的なユーザーコミュニケーションで大きく増加している」
限定特典施策とSNS・LINEを活用したユーザーコミュニケーションにより、年間ユーザー数が前年同期比14.0％増の45.5百万人となった。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「このような状況下において当第３四半期連結期間（10月～12月）は、当社グループの主力ECサービスである漫画全巻売りサービスの売上減少に少しでも歯止めをかけるべく、年末商戦需要に対する販売促進策として、売上比率の大きい主要ECサイトを中心に継続的なポイント還元率施策や、ECモール内の競合他社から購入シェア獲得を目指し、送料無料ラインの引下げ、ポイント還元率の増加、販売需要の高いタイトルへの当社限定特典施策の拡大を行い、対前月比では60%程度の売上増加を達成しましたが」
年末商戦に向け、ポイント還元、送料無料ラインの引下げ、限定特典などの販促施策を実施し、対前月比で約60％の売上増加を達成した。ただし、全体の売上進捗は当初見込みを下回った。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「主力ECサービスの主要なKPIについては、当第２四半期連結累計期間（4月～9月）を通しての、同サービスのECサイトに訪れるユーザー数は12.3百万人（前年同期間10.3百万人、前年同期比19.0%増）となり、サービスの認知の向上については改善が図れております。」
ECサイト訪問ユーザー数が前年同期比19.0％増の12.3百万人となり、会社はサービス認知の改善を説明している。一方、購買率は低下した。 - FY2023再掲有価証券報告書
「TV、ラジオ、ネットニュース、ネット広告等メディアでの露出を通じて「漫画全巻ドットコム」の認知度は徐々に広がりつつありますが、「コミックのまとめ買い」の手軽さ、楽しさの認知を一層広げていくことが売上拡大を図るにあたり重要であると認識しております。」
認知度拡大を売上拡大の重要施策と位置づけている。映画館との協業プロモーションも年度の施策として記載しているが、前四半期までに既出である。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「「スラムダンク」の映画公開に併せて大手映画館複数社との協業で、主要都市の映画館で原作漫画を全巻セットで販売するプロモ―ションを実施できた事等により、当社サービスの認知度拡大と販売チャネルの多様化を進める等の施策の成果でもあったと考えております。」
大手映画館複数社との協業によるプロモーションを実施し、サービス認知度拡大と販売チャネル多様化の施策成果の一部として説明している。 - FY2023-Q1施策効果が未発現有価証券報告書
「当社グループにおける積極的なサービス認知度の拡大施策がまだ十分に効果を発揮できていない事等が減速の要因となったと考えております。」
サービス認知度の拡大施策は継続しているが、当四半期時点では十分な効果を発揮していないと説明している。 - FY2022初出有価証券報告書
「TV、ラジオ、ネットニュース、ネット広告等メディアでの露出を通じて「漫画全巻ドットコム」の認知度は徐々に広がりつつありますが、「コミックのまとめ買い」の手軽さ、楽しさの認知を一層広げていくことが売上拡大を図るにあたり重要であると認識しております。」
特に45歳以上の中高年層を今後の売上拡大余地として認識している。