低コスト生産体制と戦略的コストダウン
FY2016に初出。11回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。19社中2社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに3社。
- FY2026再定義有価証券報告書
「DXや製造設備改良によるものづくりの変革により生産性を高め」
従来の低コスト生産体制・コストダウンの記載が、DXと製造設備改良によるものづくりの変革、生産性向上という手段に置き換えられた。 - FY2022前進有価証券報告書
「営業利益は17億９千５百万円（前連結会計年度営業利益３億２千万円）と前年同期と比べ14億７千４百万円の増益となりました。主な増益の要因は、作業効率化による生産性向上や材料費削減、経費削減などの各種コストダウンに努めた結果、収支が改善したことによるものです。」
作業効率化、材料費削減、経費削減を含むコストダウンの結果として、営業利益は3億20百万円から17億95百万円へ増加した。 - FY2020再掲有価証券報告書
「また、引き続き製造原価の低減に努めると共に」
製造原価の低減を継続する方針が明示された。一方、当期は売上高減少と在米連結子会社の収支悪化により営業損失となった。 - FY2019再掲有価証券報告書
「営業利益は23億８千１百万円（前連結会計年度営業利益49億２千万円）と前年同期と比べ25億３千９百万円の減益となりました。主な要因としましては、前連結会計年度は受注損失引当案件の収支が材料費削減や製造効率化により大きく改善し、将来損失見込みの減少による受注損失引当金戻入が大きく利益を押し上げましたが、当連結会計年度は、さらにコストダウンは進んでいるものの原価改善額が前年同期と比べ少なく受注損失引当金戻入が減少したことによります。」
材料費削減、製造効率化、コストダウンを継続したとの説明は維持された。一方、原価改善額と受注損失引当金戻入が前年同期より少なく、営業利益は49億20百万円から23億81百万円へ減少した。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「営業利益は22億７千８百万円（前年同四半期営業利益30億８千４百万円）と前年同四半期と比べ８億５百万円の減益となりました。これは、当第２四半期連結累計期間に売上となった案件については採算性が良くなく、車両製造の作業の効率化や材料費削減などの各種コストダウンに努めているものの、前年同四半期との比較では利益悪化となっていることによるものです。」
車両製造の作業効率化や材料費削減などのコストダウンを継続しているとの説明は再掲された。一方、営業利益は前年同期比で8億5百万円減少した。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「これは、当第１四半期連結累計期間に売上となった案件については採算性が良くなく、車両製造の作業の効率化や材料費削減などの各種コストダウンに努めているものの、前年同四半期との比較では利益悪化となっていることによるものです。」
作業効率化や材料費削減などのコストダウンを継続したと記載されたが、当四半期に売上となった案件の採算性が良くなく、営業利益は前年同期比で減少した。 - FY2018前進有価証券報告書
「営業利益は49億２千万円（前連結会計年度営業損失142億２千５百万円）と前年同期と比べ191億４千６百万円の増益となりました。これは、前連結会計年度は受注損失引当金の繰入があったため大幅な営業損失となりましたが、当連結会計年度は引当金の取崩しに加え、車両製造の作業の効率化や材料費削減などの各種コストダウンに努めた結果、利益が改善したことによるものです。」
作業効率化、材料費削減などのコストダウンを実施し、営業損失から49億20百万円の営業利益へ改善したと説明された。 - FY2017再掲有価証券報告書
「低コスト生産体制の構築を進め、競争力を強化し、長期的に安定した受注と利益の確保を図ってまいります。」
低コスト生産体制を構築し、競争力と受注・利益の安定性を高める方針が再確認された。 - FY2016初出有価証券報告書
「モノ造りの総合力の強化に向けて生産設備の有効活用等によって、一層の生産性向上に努めるなど、全社をあげて戦略的コストダウンに取り組み、業績の向上を目指してまいります。」
生産設備の有効活用、生産性向上、戦略的コストダウンを一体の施策として位置付けている。