生産効率・品質向上とコスト削減を目的とする設備投資
FY2016に初出。20回の記載のうち4回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに0社。
- FY2026再定義有価証券報告書
「当社グループでは、生産効率と品質の向上、コスト削減及び作業環境の改善を主目的とした設備投資を行っており、当連結会計年度の設備投資総額は 1,404 百万円であります。」
設備投資総額は1,404百万円となり、徳庵工場のレーザーアークハイブリッド溶接装置更新、レーザー溶接装置増備、G工場ライン再構築へ投資計画が具体化された。 - FY2026-H1中間期の有形固定資産取得支出が前年同期比で増加有価証券報告書
「有形固定資産の取得による支出 △ 109 △ 752」
当中間連結会計期間の有形固定資産取得による支出は752百万円となり、前年同期の109百万円から増加した。生産効率向上や老朽化設備更新を目的とする設備投資の取得支出が増加した。 - FY2025-H1中間期の有形固定資産取得支出が前年同期比で減少有価証券報告書
「有形固定資産の取得による支出 △ 347 △ 109」
当中間連結会計期間の有形固定資産取得による支出は109百万円となり、前年同期の347百万円から減少した。生産効率向上や老朽化設備更新を目的とする設備投資は継続している。 - FY2024-Q2第2四半期累計の有形固定資産取得支出が前年同期比で減少有価証券報告書
「有形固定資産の取得による支出 △ 396 △ 347」
第2四半期累計の有形固定資産取得による支出は347百万円となり、前年同期の396百万円から減少した。生産効率向上や老朽化設備更新を目的とする設備投資の取得支出は継続している。 - FY2023前進有価証券報告書
「当連結会計年度の設備投資総額は1,856百万円であります。同事業における当連結会計年度の主な設備投資については、生産効率の向上、老朽化設備の更新等を目的とした設備投資があり、設備投資金額は1,800百万円となりました。」
生産効率向上・老朽化設備更新を目的とする設備投資は、総額1,856百万円、鉄道車両関連事業1,800百万円となり、前年度の総額702百万円、同事業639百万円から増加した。 - FY2023-Q2第2四半期累計の有形固定資産取得支出が前年同期比で増加有価証券報告書
「有形固定資産の取得による支出 △ 343 △ 396」
第2四半期累計の有形固定資産取得による支出は396百万円となり、前年同期の343百万円から増加した。生産効率向上や老朽化設備更新を目的とする設備投資が継続している。 - FY2022設備投資額が前年度比で増加有価証券報告書
「当社グループでは、生産効率と品質の向上、コスト削減及び作業環境の改善を主目的とした設備投資を行っており、当連結会計年度の設備投資総額は702百万円であります。同事業における当連結会計年度の主な設備投資については、生産効率の向上、老朽化設備の更新等を目的とした設備投資があり、設備投資金額は639百万円となりました。」
生産効率向上、老朽化設備更新等を目的とする設備投資は、総額702百万円、鉄道車両関連事業639百万円となり、前年度の総額553百万円から増加した。 - FY2022-Q2第2四半期累計の有形固定資産取得支出が前年同期比で増加有価証券報告書
「有形固定資産の取得による支出 △ 343」
第2四半期累計の有形固定資産取得による支出は343百万円となり、前年同期の174百万円から増加した。設備投資抑制の記載が続いていた中で、当期累計の取得支出が前年同期を上回った。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「固定資産は主に有形固定資産について新規取得資産がほとんど無く減価償却費の計上により簿価が減少となったこと及び投資有価証券の時価変動による減少により、 165億４千８百万円 （前連結会計年度末 182億２千７百万円 ）と 16億７千９百万円の減少」
第2四半期も有形固定資産の新規取得資産はほとんどなく、減価償却により固定資産の簿価が減少した。新規案件投資一巡後の設備投資抑制の状態が継続している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「固定資産は主に有形固定資産について新規取得資産がほとんど無く減価償却費の計上により簿価が減少となったこと及び投資有価証券の時価変動による減少により、 173億４百万円 （前連結会計年度末 182億２千７百万円 ）と ９億２千３百万円の減少」
第1四半期も有形固定資産の新規取得資産はほとんどなく、減価償却により固定資産の簿価が減少した。新規案件投資一巡後の設備投資抑制の状態が継続している。 - FY2020設備投資額がさらに減少有価証券報告書
「当社グループでは、生産効率と品質の向上、コスト削減及び作業環境の改善を主目的とした設備投資を行っており、当連結会計年度の設備投資総額は 553 百万円であります。」
生産効率、品質、コスト、作業環境の改善を目的とする方針は継続したが、設備投資総額は870百万円から553百万円へ減少した。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「固定資産は主に有形固定資産について新規取得資産がほとんど無く減価償却費の計上により簿価が減少となったこと及び投資有価証券の一部を売却したことにより、 202億７千万円 （前連結会計年度末 225億４百万円 ）と 22億３千３百万円の減少 となりました。」
第3四半期においても有形固定資産の新規取得資産はほとんどなく、減価償却により固定資産の簿価が減少した。新規案件投資が一巡した後の設備投資抑制の状態が続いている。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「固定資産は主に有形固定資産について新規取得資産がほとんど無く減価償却費の計上により簿価が減少となったこと及び投資有価証券の一部を売却したことにより、 208億４千９百万円 （前連結会計年度末 225億４百万円 ）と 16億５千４百万円の減少 となりました。」
第2四半期においても新規取得資産がほとんどなく、減価償却により有形固定資産の簿価が減少した。新規案件投資が一巡した後の設備投資抑制の状態が継続している。 - FY2020-Q1新規取得資産がほとんどない状態を記載有価証券報告書
「固定資産は主に有形固定資産について新規取得資産がほとんど無く減価償却費の計上により簿価が減少となったこと及び投資有価証券の時価が下落したことにより、 217億３千２百万円 （前連結会計年度末 225億４百万円 ）と ７億７千２百万円の減少 となりました。」
第1四半期は新規取得資産がほとんどなく、減価償却により固定資産の簿価が減少したと記載された。新規案件投資が一巡した後の設備投資抑制の状態が続いている。 - FY2019更新投資により設備投資額が増加有価証券報告書
「当社グループでは、生産効率と品質の向上、コスト削減及び作業環境の改善を主目的とした設備投資を行っており、当連結会計年度の設備投資総額は870百万円であります。 同事業における当連結会計年度の主な設備投資については、老朽化設備の更新、生産効率の向上等を目的とした設備投資があり、設備投資金額は822百万円となりました。」
新規案件への大型投資が一巡した後も、老朽化設備の更新と生産効率向上を目的とする投資を実施した。設備投資総額は870百万円で、前年度の566百万円から増加した。 - FY2018新規案件投資完了後に投資規模を縮小有価証券報告書
「当社グループでは、生産効率と品質の向上、コスト削減及び作業環境の改善を主目的とした設備投資を行っており、当連結会計年度の設備投資総額は５億６千６百万円であります。 前連結会計年度までに新規案件に対する設備投資を終えているため、当連結会計年度は有形固定資産の取得による支出が減少したことによります。」
生産効率、品質、コスト、作業環境の改善を目的とする方針は継続したが、前年度までに新規案件への投資を終えたとされ、当年度の設備投資額は566百万円に縮小した。 - FY2017前進有価証券報告書
「当社グループでは、生産効率と品質の向上、コスト削減及び作業環境の改善を主目的とした設備投資を行っており、当連結会計年度の設備投資総額は45億８千２百万円であります。 同事業における当連結会計年度の主な設備投資については、アメリカにおける車両製造工場の整備、生産効率の向上や作業環境の改善を目的とした工場の建設、老朽化設備の更新等があり、設備投資金額は45億１千３百万円となりました。」
設備投資方針の再掲に加え、米国車両製造工場の整備、工場建設、老朽化設備更新が当年度の具体的な実施内容として示された。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループでは、生産効率と品質の向上、コスト削減及び作業環境の改善を主目的とした設備投資を行っており、当連結会計年度の設備投資総額は46億２百万円であります。」
設備投資の目的を生産効率、品質、コスト、作業環境に具体化し、当期投資総額を示している。