新株予約権行使による株式価値の希薄化
FY2020に初出。19回の記載のうち15回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2021-Q3。直近の記載はFY2026。
さくらさくプラスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2021年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。54社中28社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに51社。
- FY2026対処有価証券報告書
「当連結会計年度末現在、新株予約権による潜在株式数は114,000株であり、発行済株式総数4,629,100株の2.5％に相当します。」
当年度に64,200株が行使され、潜在株式比率は前年度の3.9％から2.5％へ低下した。一方、未行使の新株予約権による希薄化リスクは残っている。 - 2026-10-02顕在化株主総会
「普通株式 4,564,900株 64,200株 －株 4,629,100株」
発行済株式数の増加について、新株予約権の行使による増加分であると記載しており、希薄化リスクが株式発行として実績化している。 - FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「2025年８月１日～2026年１月31日（注）１ 43,500 4,608,400 7 596 7 546／（注）１．新株予約権の行使による増加であります。２．2026年２月１日から2026年２月28日までの間に、新株予約権の行使により、発行済株式総数が13,800株、資本金及び資本準備金がそれぞれ２百万円増加しております。」
新株予約権の行使により当中間連結会計期間に43,500株、期間後の2026年２月に13,800株が発行され、希薄化リスクが実際の株式発行として継続して発生している。 - FY2025対処有価証券報告書
「当連結会計年度末現在、新株予約権による潜在株式数は179,700株であり、発行済株式総数4,564,900株の3.9％に相当します。」
潜在株式比率は前年度の5.1％から3.9％へ低下した。一方、当年度には44,100株が行使され、希薄化リスクは実際の株式発行として継続している。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「新株予約権の行使による増加であります。／2025年２月１日から2025年２月28日までの間に、新株予約権の行使により、発行済株式総数が30,300株、資本金及び資本準備金がそれぞれ４百万円増加しております。」
当中間連結会計期間に8,100株、期間後の2025年２月に30,300株が新株予約権の行使により発行され、希薄化リスクが実際の株式発行として継続して発生している。 - FY2024対処有価証券報告書
「当連結会計年度末現在、新株予約権による潜在株式数は229,800株であり、発行済株式総数4,520,800株の5.1％に相当します。今後これらの新株予約権が行使された場合には、当社の１株当たりの株式価値が希薄化することになり、将来における株価に影響を及ぼす可能性があります。」
潜在株式比率は前年度の5.6％から5.1％へ低下した。一方、当年度には新株予約権6,900株が行使され、希薄化リスクは継続している。 - FY2024-Q3顕在化有価証券報告書
「2024年２月１日～2024年４月30日（注）１ 4,500 4,519,300 0 581 0 531／（注）１．新株予約権の行使による増加であります。２．2024年５月１日から2024年５月31日までの間に、新株予約権の行使により、発行済株式総数が1,500株、資本金及び資本準備金がそれぞれ０百万円増加しております。」
新株予約権の行使により第３四半期会計期間に4,500株、四半期末後の５月にも1,500株が発行され、希薄化が実際の株式発行として継続している。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「2023年11月１日～2024年１月31日（注）１ 900 4,514,800 0 580 0 530／（注）１．新株予約権の行使による増加であります。２．2024年２月１日から2024年２月29日までの間に、新株予約権の行使により、発行済株式総数が4,500株、資本金及び資本準備金がそれぞれ０百万円増加しております。」
新株予約権の行使により第２四半期会計期間に900株、四半期末後の２月にも4,500株が発行され、希薄化が実際の株式発行として継続している。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「2023年11月１日から2023年11月30日までの間に、新株予約権の行使により、発行済株式総数が900株、資本金及び資本準備金がそれぞれ０百万円増加しております。」
四半期末後に新株予約権の行使による900株の発行が行われ、潜在株式による希薄化が実際の株式発行として継続した。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度末現在、新株予約権による潜在株式数は252,900株であり、発行済株式総数4,513,900株の5.6％に相当します。今後これらの新株予約権が行使された場合には、当社の１株当たりの株式価値が希薄化することになり、将来における株価に影響を及ぼす可能性があります。」
当連結会計年度に36,600株の新株予約権行使による株式発行が行われ、希薄化が継続して発生した。期末潜在株式比率は5.6％となった。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「2023年２月１日から2023年２月28日までの間に、新株予約権の行使により、発行済株式総数が1,200株、資本金及び資本準備金がそれぞれ０百万円増加しております。」
新株予約権の行使により、四半期末後にも1,200株の株式発行が行われ、希薄化が実際に継続して発生している。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「2022年８月１日～2022年10月31日（注）１ 25,800 4,503,100 4 578 4 528／（注）１．新株予約権の行使による増加であります。２．2022年11月１日から2022年11月30日までの間に、新株予約権の行使により、発行済株式総数が9,600株、資本金及び資本準備金がそれぞれ1百万円増加しております。」
当第1四半期に新株予約権の行使で25,800株が発行され、四半期末後の11月にも9,600株が発行されたため、希薄化が継続して実際に発生した。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度末現在、新株予約権による潜在株式数は297,900株であり、発行済株式総数4,477,300株の6.7％に相当します。今後これらの新株予約権が行使された場合には、当社の１株当たりの株式価値が希薄化することになり、将来における株価に影響を及ぼす可能性があります。」
当期に156,300株の新株予約権行使による株式発行が行われ、希薄化が継続して実際に発生した。期末時点の潜在株式比率は6.7％となった。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「2022年２月１日～2022年４月30日（注）１ 38,700 4,465,600 6 572 6 522／（注）１．新株予約権の行使による増加であります。２．2022年５月１日から2022年５月31日までの間に、新株予約権の行使により、発行済株式総数が11,700株、資本金及び資本準備金がそれぞれ1百万円増加しております。」
新株予約権の行使により当第3四半期会計期間に38,700株、翌5月に11,700株が発行され、希薄化が継続して実際の株式発行として発生した。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「2022年２月１日から2022年２月28日までの間に、新株予約権の行使により、発行済株式総数が38,700株、資本金及び資本準備金がそれぞれ6百万円増加しております。」
四半期末後にも新株予約権の行使による38,700株の発行が行われ、潜在株式による希薄化が継続して実際の株式発行として発生した。 - FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「発行済株式総数増減数61,800株。新株予約権の行使による増加であります。２．2021年11月１日から2021年11月30日までの間に、新株予約権の行使により、発行済株式総数が44,100株、資本金及び資本準備金がそれぞれ7百万円増加しております。」
新株予約権の行使により当第1四半期に61,800株、2021年11月に44,100株が発行され、希薄化リスクが継続して実際の株式発行として発生した。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度末現在、新株予約権による潜在株式数は482,400株であり、発行済株式総数4,321,000株の11.2％に相当します。」
当期に新株予約権の行使により89,400株が発行され、希薄化が実際に発生した。期末時点の潜在株式比率は前期の14.4％から11.2％へ低下している。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「また、当第３四半期連結累計期間において新株予約権の権利行使が行われ、資本金及び資本剰余金がそれぞれ7,177千円増加しております。」
新株予約権の行使により、当第3四半期会計期間に43,500株が増加した。潜在株式による希薄化リスクが実際の株式発行として発生している。 - FY2020初出有価証券報告書
「本書提出日現在、新株予約権による潜在株式数は596,100株であり、発行済株式総数4,130,000株の14.4％に相当します。」
ストックオプションの行使により1株当たりの株式価値が希薄化する可能性を記載している。