特定の役職員に依存しない組織的な営業体制の構築
FY2020に初出。12回の記載のうち5回が「前進」で、最初の「前進」はFY2021。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。41社中4社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに47社。
- FY2026前進有価証券報告書
「2026年度新卒12名の確実な戦力化を図り、2027年度は若干名の厳選採用とすることで定着に注力し、盤石な経営基盤を整備します。」
人材確保・組織的営業体制の構築について、2026年度新卒12名の戦力化、2027年度の厳選採用、教育・定着施策を具体化した。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「今後の成長に向けた人材への先行投資を行った結果、販売費および一般管理費が大幅に増加しました。」
組織的な営業体制の構築に関連する人材への先行投資を継続している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「また、血行促進による疲労回復・筋肉の疲れやこりの緩和等の使用効果が期待できるヘルスケアブランド「Dr.Supporter」の使用効果を多くの方々に体感していただくためのサンプリングや商品認知度を高めるための広告施策及び営業人員の積極採用を行ったこと等で販売費及び一般管理費が増加しました。」
商品認知度向上のためのサンプリング・広告施策と営業人員の積極採用を継続している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「また、血行促進による疲労回復・筋肉の疲れやこりの緩和等の使用効果が期待できるヘルスケアブランド「Dr.Supporter」の使用効果を多くの方々に体感していただくためのサンプリングや商品認知度を高めるための広告施策及び営業人員の積極採用を行ったこと等で販売費及び一般管理費が増加しました。」
商品認知度向上施策と営業人員の積極採用を継続している。 - FY2022前進有価証券報告書
「従業員数が前連結会計年度末と比べ35名増加した理由は、主に業容の拡大に伴う期中採用が増加したこと及び日本ソフトウエア販売株式会社を連結子会社としたことによるものであります。」
連結従業員数が121名から156名へ35名増加し、採用及び日本ソフトウエア販売株式会社の連結子会社化による組織拡大を記載している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「多くの方々に使用効果を体感していただくためのサンプリングや商品認知度を高めるための広告施策及び営業人員の積極的採用のほか、主要ソフトウェア「レセONE」の機能追加による減価償却費を計上したこと等で売上原価、販売費及び一般管理費がそれぞれ増加しました。」
商品認知度向上施策と営業人員の採用を引き続き実施している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「また、血行促進による疲労回復・筋肉の疲れやこりの緩和等の使用効果が期待できるIFMC.（注）成分の含浸加工を施したヘルスケアブランド「Dr.Supporter」の販売を開始し、多くの方々に「Dr.Supporter」の使用効果や認知度を高める施策の実施及び人員を増加したことや主要ソフトウェア「レセONE」の機能追加による減価償却費を計上したこと等で売上原価、販売費及び一般管理費がそれぞれ増加しました。」
人員増加を伴う事業運営と、商品認知度向上施策を継続して実施している。新たな人員数などの数値は示していない。 - FY2021前進有価証券報告書
「従業員数が前連結会計年度末と比べ36名増加した理由は、主に業容の拡大に伴う期中採用が増加したこと及び株式会社ヒゴワンを連結子会社としたことによるものであります。」
組織的営業体制の手段として掲げた人材確保について、連結従業員数が85名から121名へ増加した。 - FY2020初出有価証券報告書
「特定の役職員に販売を依存することのない組織的な営業体制の構築に取り組んでおります。積極的な採用活動による優秀な人材の確保と採用した従業員がその能力を最大限に発揮できる教育制度の充実に加え、すべての従業員が活躍できる組織づくりに取り組んでまいります。」
採用、教育、組織づくり、経営理念の浸透を営業体制の組織化の手段としている。