新株予約権行使による既存株主の希薄化リスク
FY2019に初出。18回の記載のうち14回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2020-Q1。直近の記載はFY2025。
AHCグループがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2020年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より1年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。54社中28社が悪化側に。
直近の記載が「後退」なのは、ほかに4社。
- FY2025後退有価証券報告書
「なお、当連結会計年度末時点のこれら新株予約権による潜在株式数は48,150株であり、発行済株式総数2,135,870株の2.25％に相当しております。」
潜在株式数は前年度の52,800株・2.50％から48,150株・2.25％へ減少した。一方、当年度にも3,850株の権利行使が発生している。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「更に、当中間連結会計期間に新株予約権の行使として自己株式の処分、及び譲渡制限付株式報酬制度により自己株式の無償取得を行いました。これらにより自己株式は1,346千円(646株)減少しました。」
新株予約権の行使に伴う自己株式の処分が継続し、646株の株式数変動が生じた。 - FY2024後退有価証券報告書
「当連結会計年度末時点のこれら新株予約権による潜在株式数は52,800株であり、発行済株式総数2,109,576株の2.50％に相当しております。また、当事業年度において、新株予約権(ストック・オプション)の権利行使により23,250株、2,800株及び1,650株が行使され、未行使残はそれぞれ31,000株、16,000株及び5,800株となっております。」
潜在株式数は前年度の84,000株・4.00％から52,800株・2.50％へ減少した。FY2024にも合計27,700株の権利行使が発生しており、希薄化事象は続くが潜在的な残高は縮小している。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「また、当第２四半期連結累計期間に新株予約権の行使として自己株式の処分を行いました。」
新株予約権の行使に伴う自己株式の処分が継続して発生し、潜在的な希薄化要因が顕在化している。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間に新株予約権の行使として自己株式の処分を行いました。これにより自己株式は227千円(400株)減少しました。」
新株予約権の行使に伴う自己株式の処分が当第１四半期にも発生し、400株の株式数変動が生じた。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「更に、当第３四半期連結累計期間に新株予約権の行使として自己株式の処分、及び譲渡制限付株式報酬制度により自己株式の無償取得を行いました。これらにより自己株式は1,992千円減少(株式数は54株の増加)しました。」
新株予約権の行使に伴う自己株式の処分が続き、譲渡制限付株式報酬制度による自己株式の無償取得も発生した。自己株式は1,992千円減少し、株式数は54株増加した。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「更に、当第２四半期連結累計期間に新株予約権の行使として自己株式の処分を行いました。これにより自己株式は454千円(400株)減少しました。」
新株予約権の行使に伴う自己株式の処分が当第2四半期連結累計期間にも発生し、400株の株式数変動が生じた。 - FY2022後退有価証券報告書
「なお、当連結会計年度末時点のこれら新株予約権による潜在株式数は84,000株であり、発行済株式総数2,097,650株の4.00％に相当しております。」
潜在株式数は前年度末の93,300株・4.45％から84,000株・4.00％へ減少した。一方、当年度にも新株予約権の行使による自己株式8,900株の処分が発生している。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「また、当第３四半期連結累計期間に新株予約権の行使として自己株式の処分を行いました。これらの処分により自己株式は19,239千円(16,931株)減少しました。」
新株予約権の行使に伴う自己株式の処分が当第3四半期累計期間にも発生し、16,931株の株式数変動が生じた。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「また、2022年３月14日開催の取締役会決議に基づき、譲渡制限付株式報酬として自己株式の処分を行いました。更に、当第２四半期連結会計期間に新株予約権の行使として自己株式の処分を行いました。これらの処分により自己株式は16,739千円(14,731株)減少しました。」
新株予約権の行使に伴う自己株式の処分が当第2四半期連結会計期間に発生し、株式数の変動が継続している。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「2020年12月１日から2021年11月30日までの間に、新株予約権の行使により、発行済株式総数が7,350株、資本金及び資本準備金がそれぞれ444千円増加しております。なお、当連結会計年度末時点のこれら新株予約権による潜在株式数は93,300株であり、発行済株式総数2,097,650株の4.45％に相当しております。」
新株予約権の行使による発行済株式数の増加が年度中も継続し、年度末の潜在株式数93,300株、発行済株式総数の4.45％を開示している。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「2021年６月１日から2021年８月31日までの間に、新株予約権の行使により、発行済株式総数が1,450株、資本金及び資本準備金がそれぞれ85千円増加しております。」
新株予約権の行使により発行済株式数が1,450株増加し、希薄化要因が継続して顕在化している。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「2021年３月１日から2021年５月31日までの間に、新株予約権の行使により、発行済株式総数が5,600株、資本金及び資本準備金がそれぞれ330千円増加しております。」
新株予約権の行使により発行済株式数が5,600株増加し、希薄化要因が継続して顕在化している。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「2021年３月１日から2021年３月31日までの間に、新株予約権の行使により、発行済株式総数が2,600株増加しております。」
提出後の期間にも新株予約権の行使により発行済株式数が2,600株増加し、希薄化要因が継続して顕在化した。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「2020年６月１日から2020年８月31日までの間に、新株予約権の行使により発行済株式総数が600株増加しております。」
新株予約権の行使による発行済株式数の増加が当第3四半期にも発生し、希薄化要因が継続して顕在化した。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「2020年３月１日から2020年５月31日までの間に、新株予約権の行使により、発行済株式総数が2,150株、資本金及び資本準備金がそれぞれ126千円増加しております。」
新株予約権の行使による株式数・資本金・資本準備金の増加が、前四半期に続いて発生した。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「2020年２月25日に、新株予約権の行使により、発行済株式総数が1000株、資本金及び資本準備金がそれぞれ59千円増加しております。」
新株予約権の行使による発行済株式数の増加が実際に発生し、潜在的な希薄化事象が顕在化した。 - FY2019初出有価証券報告書
「当連結会計年度末時点のこれら新株予約権による潜在株式数は111,500株であり、発行済株式総数1,600,000株の6.97％に相当しております。」
新株予約権の行使による株式価値・議決権割合の希薄化可能性を開示している。