運営・支援メディア基盤の拡大
FY2020-Q3に初出。10回の記載のうち7回が「前進」で、最初の「前進」はFY2020。直近の記載はFY2023-Q1。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに1社。
- FY2023-Q1前進有価証券報告書
「2022年６月末でのメディアマネジメントサービスにおける運営・支援メディア数は92となりました。」
運営・支援メディア数が2022年3月末の85から2022年6月末の92へ増加した。 - FY2022前進有価証券報告書
「2022年３月末でのメディアマネジメントサービスにおける運営・支援メディア数は85となり、支援先としては雑誌・出版社のみならずテレビ局、事業会社等多岐にわたります。」
運営・支援メディア数が2021年12月末の73から85へ増加し、支援先の範囲が雑誌・出版社、テレビ局、事業会社等に及ぶことを記載している。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「メディアマネジメント領域においては、将来的なアップセル機会を獲得する目的で取引先拡大を推進した結果、2021年12月末でのメディアマネジメントサービスにおける運営・支援メディア数は73となりました。」
運営・支援メディア数が2021年9月末の66から2021年12月末には73へ増加した。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「2021年９月末でのメディアマネジメントサービスにおける運営・支援メディア数は66となりました。」
運営・支援メディア数が2021年3月末の50、同年6月末の52から、2021年9月末には66へ増加した。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「これらの活動の結果として、当第１四半期連結累計期間においては、新規支援先メディアの獲得は順調に進捗し、2021年６月末でのメディアマネジメントサービスにおける運営・支援メディア数は52となりました。」
運営・支援メディア数が2021年3月末の50から2021年6月末には52へ増加した。 - FY2021前進有価証券報告書
「2021年３月末でのメディアマネジメントサービスにおける運営・支援メディア数は50となり、支援先としては雑誌・出版社のみならずテレビ局、事業会社等多岐にわたります。」
運営・支援メディア数が2020年9月末の36から50へ増加し、支援先の業種も雑誌・出版社、テレビ局、事業会社などに広がっている。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「これらの活動の結果として、当第２四半期連結累計期間においては、新規支援先メディアの獲得は進捗している一方で、一部クライアントの予算縮小に伴う取引解消や取引の縮小が発生したことから、2020年９月末でのメディアマネジメントサービスにおける運営・支援メディア数は36となりました。」
運営・支援メディア数は2020年6月末の36から変わらず、2020年9月末も36であった。新規獲得の進捗と一部取引の解消・縮小を併記している。 - FY2021-Q1減少有価証券報告書
「これらの活動の結果として、当第１四半期連結累計期間においては、新規支援先メディアの獲得は進捗している一方で、一部クライアントの予算縮小に伴う取引解消や取引の縮小が発生したことから、2020年６月末でのメディアマネジメントサービスにおける運営・支援メディア数は36となりました。」
運営・支援メディア数は2020年3月末の38から、2020年6月末には36へ減少した。 - FY2020前進有価証券報告書
「2020年３月末でのメディアマネジメントサービスにおける運営・支援メディア数は38となりました。」
運営・支援メディア数が前回記載の35から38に増加した。 - FY2020-Q3初出有価証券報告書
「2019年12月末でのメディアマネジメントサービスにおける運営・支援メディア数は35となりました。」
2019年12月末時点の運営・支援メディア数を35と示している。