デジタル広告・キュレーションサービス・SNSとの競争激化
FY2020に初出。7回の記載のうち3回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2025-H1。直近の記載は2026-05-14。
INCLUSIVE Holdingsがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2024年。同じテーマの他社の中央値（2026年）より2年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。8社中3社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに1社。
- FY2025-H1悪化有価証券報告書
「しかしながら、市場の拡大に伴い、広告関連サービスを中心としたメディア事業における競争環境も激化しております。」
インターネット広告市場が伸長する一方で、広告関連サービスを中心としたメディア事業の競争環境が激化したと記載している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「メディア＆コンテンツ領域では、当社が運営を支援するインターネットサービスをネットワーク化し、オペレーショナルシナジーを創出する事で優位性を創出したり、データマーケティングや広告配信面の確保の観点から優位性を確保したりする事で対応してまいります。」
競争激化に対し、支援サービスのネットワーク化、オペレーショナルシナジー、データマーケティング及び広告配信面の確保で対応する方針を再確認している。 - FY2023対処有価証券報告書
「メディア＆コンテンツ領域では、当社が運営を支援するインターネットサービスをネットワーク化し、オペレーショナルシナジーを創出する事で優位性を創出したり、データマーケティングや広告配信面の確保の観点から優位性を確保したりする事で対応してまいります。また、ユーザーの認知確保の観点からは、当社においてもオウンドメディアや各種SNSの運用支援、コンテンツマーケティングやEC関連ソリューションの提供など、サービス提供領域を拡張させることで対策していく方針です。」
競争激化リスクへの対応として、サービスのネットワーク化、オペレーショナルシナジー、データマーケティング、広告配信面の確保に加え、SNS・オウンドメディア・コンテンツマーケティング・EC関連ソリューションへの拡張を記載している。 - FY2022対処有価証券報告書
「当社グループでは、当社が運営を支援するインターネットサービスをネットワーク化し、オペレーショナルシナジーを創出する事で優位性を創出したり、データマーケティングや広告配信面の確保の観点から優位性を確保したりする事で対応してまいります。」
競争激化リスクへの対応として、支援サービスのネットワーク化、オペレーショナルシナジー、データマーケティング、広告配信面の確保を明示している。 - FY2020初出有価証券報告書
「広告関連領域においては参画企業の増加による競合激化リスクが存在します。」
参入障壁の低いデジタル広告領域や、キュレーションアプリ・SNSとの競争激化をリスクとしている。