Komori
INCLUSIVE Holdings(7078)・リスク再掲

旧メディアマネジメントサービスの事業展開未達

FY2023-Q2に初出。12回の記載のうち5回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2025-H1。直近の記載はFY2026。

12記載
5年にわたる
2うち適時開示
Xで共有
動きの推移
前進継続後退悪化顕在化FY2023-Q2 – FY2023再掲FY2024-Q1 – FY2024悪化FY2025-H1 – 2026-05-142022: 12023: 320232024: 320242025: 220252026: 32026
同じテーマの他社
旧メディアマネジメントサービスの事業展開未達1社が書いているテーマ・逆風1社・追い風0社

このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。

全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026再掲有価証券報告書

    「当連結会計年度では、メディア領域における収益性の高い案件や競合優位性のある案件への移行に注力したものの、業界の低迷による収益の悪化および不採算案件の撤退の影響によりメディア部門は減収減益となりました。」

    メディア関連事業の不調は継続しており、収益性の高い案件への移行や不採算案件の撤退を進めたものの、メディア部門は減収減益となった。
  2. FY2026-H1悪化有価証券報告書

    「また、事業のリストラクチャリングを進めている一方で、コストの削減が予定通り進まなかったため、セグメント損失が増加いたしました。」

    メディア関連事業の再編を進めているものの、コスト削減が予定どおり進まず、ブランドコンサルティング事業の損失増加として影響が続いている。
  3. FY2025悪化有価証券報告書

    「メディア&コンテンツ事業では、ネットメディア業界の低迷による収益の悪化および協業先メディアとの取り組み条件の悪化により不採算部門が増加いたしました。」

    メディア&コンテンツ事業の不調が、ネットメディア業界の低迷、協業条件の悪化、不採算部門の増加として進行し、通期売上高は666,306千円(前年比57.9%減)、セグメント損失は369,111千円となった。
  4. FY2025-H1悪化有価証券報告書

    「メディア&コンテンツ事業では、当社支援先である出版社やテレビ業界のメディア向けデジタルマーケティング事業における不調が続いております。」

    旧メディアマネジメントサービスに対応するメディア向けデジタルマーケティング事業の不調が継続し、当中間連結会計期間の売上高は前年同期比64.3%減、セグメント損失は181,410千円となった。
  5. FY2024再掲有価証券報告書

    「これは主に、メディアマネタイズを支援する旧メディアマネジメントサービスの事業展開が想定よりも進捗しなかった一方で、販管費の圧縮等に取り組んだことや2023年3月期にのれんの減損損失を計上したことに伴いのれん償却費が減少したこと等によるものです。」

    旧メディアマネジメントサービスの事業展開が想定より進捗していない状況を引き続き記載する一方、販管費圧縮とのれん償却費減少を損失縮小要因としている。
  6. FY2024-Q3再掲有価証券報告書

    「これは主に、メディアマネタイズを支援する旧メディアマネジメントサービスの事業展開が想定よりも進捗しなかった一方で、販管費の圧縮等に取り組んだことや2023年3月期にのれんの減損損失を計上したことに伴いのれん償却費が減少したこと等によるものです。」

    旧メディアマネジメントサービスの事業展開が想定より進捗していない状況を引き続き記載している。一方、販管費の圧縮等によりメディア&コンテンツ事業の損失は前年同期より縮小した。
  7. FY2024-Q1再掲有価証券報告書

    「これは主に、漫画を取り扱う旧クリエイターエージェンシーサービスのデジタル配信サービスにおける売上高が、配信作品数の増加により好調に推移した影響があるものの、メディアマネタイズを支援する旧メディアマネジメントサービスの事業展開が想定よりも進捗しなかった一方で販管費の圧縮等に取り組んだこと等によるものです。」

    旧メディアマネジメントサービスの事業展開が想定より進捗していない状況を引き続き記載する一方、販管費の圧縮に取り組んだとしている。
  8. FY2023顕在化有価証券報告書

    「旧メディアマネジメントサービスのアップセルの進捗が計画と比較して未達となったこと、巣ごもり需要の減少に伴い各漫画ストアでの売上減少の影響から旧クリエイターエージェンシーサービスのデジタル配信サービスにおける売上高が計画比未達となったこと」

    旧メディアマネジメントサービスのアップセル未達に加え、旧クリエイターエージェンシーサービスのデジタル配信売上も計画比未達となり、メディア&コンテンツ事業の通期セグメント損失要因として記載している。
  9. FY2023-Q3顕在化有価証券報告書

    「旧メディアマネジメントサービスのアップセルの進捗が計画と比較して未達となったこと」

    旧メディアマネジメントサービスについて、事業展開だけでなくアップセルの進捗も計画未達となったことをセグメント損失の要因として記載している。
  10. FY2023-Q2顕在化有価証券報告書

    「旧メディアマネジメントサービスの事業展開が想定よりも進捗しなかったこと」

    メディア&コンテンツ事業のセグメント損失要因として、旧メディアマネジメントサービスの事業展開が想定より進捗しなかったことを実際の業績要因として記載している。
一緒に動いた変遷

「新株予約権行使による株式価値の希薄化」は、この変遷が動いた12回のうち4回、同じ書類で同じ向きに動きました。

433322★123456
  1. ★この変遷
  2. 1新株予約権行使による株式価値の希薄化4回
  3. 2「場の創出」「ビジネスモデルの多角化」「事業間シナジーの創出」の3フェーズ戦略3回
  4. 3新規事業・業務提携・企業買収の成果未達と減損リスク3回
  5. 4デジタル広告・キュレーションサービス・SNSとの競争激化3回
  6. 5インターネットメディアの運営・収益化支援2回
  7. 6既存取引先との関係強化と支援メディアの獲得・収益力強化2回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
INCLUSIVE Holdingsの次の決算プレビューはまだありません。 直近でこの変遷が動いたのは2026-05-14の業績予想の修正で、「悪化」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
旧メディアマネジメントサービスの事業展開未達|INCLUSIVE Holdings(7078)の変遷 | Komori