レンタルから自社保有への転換と原油・原材料価格高騰による収益圧迫
FY2019に初出。16回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載は2026-10-15。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2026-H1悪化有価証券報告書
「コスト面では、パレット保有枚数の増加に伴う減価償却費に加え、人件費やエネルギーコストの上昇によるデポ運営費用および運送費用の増加傾向は続いておりますが、運送費用が計画を下回って推移いたしました。」
パレット保有枚数の増加に伴う減価償却費と、人件費・エネルギーコスト上昇によるデポ運営費用・運送費用の増加傾向が続いていると記載している。一方、運送費用は計画を下回った。 - FY2025-H1価格転嫁効果の発現時期明示有価証券報告書
「デポ運営費用や運送費用の増加を吸収するために前期から開始したレンタル単価への価格転嫁につきましては、本格的な効果が表れるのは下期以降になる見込みです。」
前期から開始したレンタル単価への価格転嫁について、本格的な効果の発現は下期以降となる見込みを示している。人件費・エネルギーコスト上昇に伴う費用増加も継続している。 - FY2024前進有価証券報告書
「さらに、人件費やエネルギーコストの上昇に伴い、デポ運営費用や運送費用が増加したため、これらの費用の増加分を吸収するためにレンタル単価への転嫁を開始しました。」
前回までのレンタル単価値上げ交渉の開始から、費用増加分のレンタル単価への転嫁を開始した段階に進んだ。 - FY2024-Q3レンタル単価値上げ交渉の開始有価証券報告書
「また、パレット保有枚数の増加に伴い、減価償却費に加え保管費用も増加しました。このような状況の中、レンタル単価の値上げについて交渉を開始しました。」
パレット保有枚数の増加に伴う減価償却費・保管費用の増加を記載し、その対応としてレンタル単価の値上げ交渉を開始した。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における経済環境は、新型コロナウイルス感染症の感染症法上の分類が５類に移行し、社会経済活動は正常化に向けて回復基調で進み、景気は緩やかな持ち直しの動きとなっております。一方で、世界的な原材料価格の高騰等による物価上昇や金利上昇が続く等、依然として先行き不透明な状況が続いております。」
原材料価格高騰による物価上昇や金利上昇が続く状況を再確認している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「世界的にインフレ傾向が続く中、燃料価格の高騰による商品価格上昇や個人消費停滞等、依然として先行き不透明な状況が続いております。」
燃料価格高騰による商品価格上昇と個人消費停滞懸念を含む外部環境上の不透明性が続いていると再確認している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「原材料価格の高騰による商品価格の上昇に伴う個人消費停滞の懸念等、外部環境は先行き不透明な状況が続いております。」
原材料価格高騰による商品価格上昇と個人消費停滞懸念が継続していると記載している。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「販売売上は、原油価格上昇や円安による原材料価格高騰の影響により、前年実績を下回りました。」
原油価格上昇と円安による原材料価格高騰が、販売売上の前年実績割れとして実際の業績に現れた。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「販売売上は、原油価格上昇や円安による原材料価格高騰の影響により、前年同期実績を下回りました。」
原油価格上昇と円安による原材料価格高騰が、販売売上の前年同期実績割れとして実際の業績に現れたと記載している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「そのため、取引先のレンタル需要に合わせたパレットの仕入コントロールを行うとともに、保有レンタルパレット在庫の最適化を実施しております。」
レンタル需要に応じた仕入コントロールと保有在庫の最適化による対応を再確認している。 - FY2020対処有価証券報告書
「そのため、取引先のレンタル需要に合わせたパレットの仕入コントロールを行うとともに、保有レンタルパレット在庫の最適化を実施しております。」
レンタル需要に応じた仕入コントロールと保有在庫の最適化を対策として明示している。 - FY2019初出有価証券報告書
「経済情勢により取引先がパレット等物流機器をレンタルから自社保有へ転換する傾向が強まると、返却等によりレンタル売上は減少します。」「木製・プラスチック製パレットや金属製の物流機器など多品種の物流機器を定期的に購入しているため、原油価格や原材料価格の高騰が続く局面では仕入価格が増加します。」
レンタルから自社保有への転換、返却に伴う保管料増加、需給バランス悪化、原油・原材料価格上昇、価格転嫁困難を業績への影響要因として挙げている。