売上高の中長期成長と売上高経常利益率10%
FY2019に初出。14回の記載のうち8回が「前進」で、最初の「前進」はFY2024。直近の記載は2026-08-12。
コプロ・ホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2021年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。45社中12社が悪化側に。
直近の記載が「引き上げ」なのは、ほかに4社。
- FY2026前進有価証券報告書
「これらの結果、当連結会計年度末のグループ技術者数は、建設技術者派遣の株式会社コプロコンストラクションを中心に伸長したほか、新規連結した株式会社トライトエンジニアリングが加わり、前年同期末比2,945人増加(同62.9%増)の7,629人(前連結会計年度末4,684人)と大幅に増加しました。……この結果、当連結会計年度における売上高は36,661,596千円(前年同期比22.1%増)と増収となりました。利益面につきましては、売上高の増加に伴う売上総利益の増加が、エンジニア採用の戦略的投資による販売費及び一般管理費の増加を吸収し、営業利益は3,632,517千円(同31.4%増)の大幅増益となりました。」
成長方針のもと、グループ技術者数は7,629人、売上高は366億6,159万6千円、営業利益は36億3,251万7千円となり、いずれも前期から増加した。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「この結果、当中間連結会計期間における売上高は16,980,675千円(前年同中間期比19.3%増)と増収となりました。利益面につきましては、売上高の増加及び売上原価率の改善に伴う売上総利益の増加が、エンジニア採用の戦略的投資による販売費及び一般管理費の増加を吸収し、営業利益は1,481,112千円(同19.7%増)の大幅増益となりました。」
中長期的な売上・利益成長方針のもと、FY2026-H1は売上高が前年同期比19.3%増、営業利益が19.7%増となった。 - FY2025引き上げ有価証券報告書
「なお、2022年5月に公表した中期経営計画「コプロ・グループ Build the Future 2027」(2023年3月期から2027年3月期)においては、最終年度である2027年3月期の財務目標を2025年5月に上方修正を公表し、売上高470億円、Non-GAAP営業利益62億円 、一株当たり当期純利益185円を掲げております。」
2027年3月期の財務目標を、従来の売上高400億円・Non-GAAP営業利益50億円から、売上高470億円・Non-GAAP営業利益62億円・一株当たり当期純利益185円へ上方修正した。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「これらの結果、当中間連結会計期間末の連結技術者数は、時間外労働の上限規制を追い風にした需要の拡大を受けながら、外部の人材紹介会社に頼らない自社選考による「ローコスト採用」に磨きをかける採用力の強化が功を奏したことにより、建設技術者派遣の株式会社コプロコンストラクションを中心に伸長し、前年同期末比967人増加(同27.5%増)の4,482人となりました。…当中間連結会計期間における売上高は14,227,719千円(前年同中間期比27.7%増)と増収となりました。」
中期的な売上・利益成長方針のもと、連結技術者数が4,482人へ増加し、上半期売上高は前年同期比27.7%増、営業利益は67.9%増となった。 - FY2024前進有価証券報告書
「これらの結果、当連結会計年度における業績につきましては、当連結会計年度末の連結技術者数が前期比893人増加(同29.4%増)の3,929人(前連結会計年度末3,036人)と増加したため、売上高が24,098,199千円(前期比28.2%増)となりました。」
中期的な売上・利益成長方針のもと、売上高は前期比28.2%増の240億9819万9千円、営業利益は前期比62.0%増の21億4176万7千円となった。 - FY2022再定義有価証券報告書
「当社グループは、売上高、営業利益、Non-GAAP営業利益(注)の中期的な成長を重視しております。……最終年度である2027年3月期の財務目標として売上高400億円、Non-GAAP営業利益50億円を掲げております。」
従来の売上高経常利益率または営業利益率10%という管理指標から、中期経営計画の売上高400億円、Non-GAAP営業利益50億円という財務目標を中心とする枠組みへ変更した。 - FY2021再定義有価証券報告書
「当社グループは、売上高の中長期的な成長を重視しております。また、安定的な利益確保を目指し、売上高営業利益率を客観的な管理指標とし、10%を目標値としております。……当連結会計年度の売上高営業利益率は9.7%となり、目標とする10%に対し0.3ポイント未達成となりました。」
従来の売上高経常利益率10%から、売上高営業利益率10%へ管理指標が変更された。FY2021実績は9.7%で、目標未達成と説明している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当連結会計年度の売上高経常利益率は12.1%となり、目標とする10%に対し2.1ポイントのプラスとなりました。これは派遣先へのチャージアップの推進、付加価値の高いエンジニアの採用強化の推進をした結果によるものであります。」
売上高経常利益率10%の目標を維持し、当年度実績12.1%が目標を上回ったと説明している。 - FY2019達成有価証券報告書
「当社グループは、売上高の中長期的な成長を重視しております。また、安定的な利益確保を目指し、売上高経常利益率を客観的な管理指標とし、10%を目標値としております。 当連結会計年度の売上高経常利益率は12.4%となり、目標とする10%に対し2.4ポイントのプラスとなりました。これは派遣先へのチャージアップの推進、付加価値の高いエンジニアの採用強化の推進をした結果によるものであります。」
10%の管理目標を掲げ、当年度実績が12.4%となったことと、その要因としてチャージアップと採用強化を記載している。