中期経営計画「コプロ・グループ Build the Future 2027」
FY2022に初出。12回の記載のうち6回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2026再定義有価証券報告書
「当社グループは、売上高、営業利益、償却前営業利益(注)、一株当たり当期純利益の中期的な成長を重視しております。……当連結会計年度より、従来のNon-GAAP営業利益から名称を変更しておりますが、算定定義に変更はありません。」
中期計画で重視する利益指標の名称をNon-GAAP営業利益から償却前営業利益へ変更した。会社は算定定義に変更はないとしている。 - FY2025引き上げ有価証券報告書
「当社グループは2022年5月に公表した中期経営計画「コプロ・グループ Build the Future 2027」(2023年3月期から2027年3月期)を、2025年5月に上方修正を公表した最終年度目標の実現に向け、中長期の成長を見据えた取組みを推進しております。」
中期経営計画自体は継続しているが、2025年5月公表の最終年度目標上方修正を反映し、計画達成に向けた取組みを進めている。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「このような事業環境のもと、当社グループは2022年5月に公表した中期経営計画「コプロ・グループ Build the Future 2027」(2023年3月期から2027年3月期)の実現に向け、中長期の成長を見据えた取組みを推進しております。」
2027年3月期を最終年度とする中期経営計画の実現に向けた取組みを継続している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「このような事業環境のもと、当社グループは2022年5月に公表した中期経営計画「コプロ・グループ Build the Future 2027」(2023年3月期から2027年3月期)の実現に向け、中長期の成長を見据えた取組みを推進しております。」
2027年3月期を最終年度とする中期経営計画の実現に向けた取組みを継続している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「このような事業環境のもと、当社グループは2022年5月に公表した中期経営計画「コプロ・グループ Build the Future 2027」の実現に向け、中長期の成長を見据えた取組みを推進しております。」
中期経営計画の実現に向けた中長期の取組みを継続している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「このような経済環境の中、当社グループは2022年5月に公表した中期経営計画「コプロ・グループ Build the Future 2027」の実現に向け、中長期の成長を見据えた取組みを推進しております。」
中期経営計画「コプロ・グループ Build the Future 2027」の実現に向けた取組みを継続している。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「また、2022年11月14日付で建設業向けDXを手がけるスパイダープラス株式会社と業務提携契約を締結しました。同社が提供するDXサービス「SPIDERPLUS」に関する研修を当社の研修カリキュラムに組み込むことにより、建設現場のDX化に対応できる即戦力人財の育成に取組み、人財の付加価値向上に取り組んでおります。」
中期経営計画に含まれるDXによる業務革新について、スパイダープラスとの業務提携と「SPIDERPLUS」研修のカリキュラム組み込みという具体的な実施段階が記載された。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「このような事業環境のもと、当社グループは2022年5月に公表した中期経営計画「コプロ・グループ Build the Future 2027」の実現に向け、中長期の成長を見据えた取組みを推進しております。」
2022年5月公表の中期経営計画「コプロ・グループ Build the Future 2027」の実現に向けた中長期の取組みを継続している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「このような事業環境のもと、当社グループは2022年5月に公表した中期経営計画「コプロ・グループ Build the Future 2027」の実現に向け、中長期の成長を見据えた取組みを推進しております。」
2022年5月公表の中期経営計画について、計画実現に向けた中長期の成長施策を推進していると再確認した。 - FY2022初出有価証券報告書
「当社は、企業理念体系を踏まえ、2023年3月期から2027年3月期を最終年度とした中期経営計画「コプロ・グループ Build the Future 2027」の策定にあたり、当社グループのパーパス(存在意義)を「最高の「働き方」と最高の「働き手」を。」と定めました。……エンジニア一人ひとりのキャリアアップと、それを応援する幅広いサービスや仕組みを具備した「エンジニア応援プラットフォーム」の構築を軸に、DXによる業務革新、機械設計開発技術者派遣・請負サービス及びSESの拡大、組織能力の強化、組織の活性化を図る各種施策や制度設計を計画的に進めることで、持続的な成長、並びに中長期的な企業価値の向上に努めてまいります。」
2023年3月期から2027年3月期までを対象とする新たな中期経営計画を策定し、プラットフォーム、DX、機械設計、SES、組織能力を成長軸としている。