戦略的な継続・大型案件の受注による売上原価上昇と売上総利益率低下
FY2021に初出。12回の記載のうち7回が「対処」で、最初の「対処」はFY2022。直近の記載は2026-09-14。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。16社中5社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに6社。
- 2026-09-14対処決算説明資料
「資材高騰による物価高を吸収して売上総利益率が伸長、販管費も前年同期比10.9％増にコントロールしたことで営業利益は前年同期比134.4％増と大幅に躍進」
資材高騰を吸収して売上総利益率が伸長し、販管費の増加を抑制した結果として営業利益が増加したと記載している。 - FY2026対処有価証券報告書
「この結果、営業利益は2,100百万円（同64.4％増）となりました。」
前年度まで記載されていた戦略的投資や低採算案件による採算性悪化に対し、当年度は営業利益が前年同期比64.4％増となった。 - FY2026-H1対処有価証券報告書
「さらに、当社が推進するM＆A戦略が奏功し、グループ各社の業績が上向くと共に、グループシナジーを発揮して新たなクライアント開発が進んだことにより大きな成長を実現できました。これらの結果、当中間連結会計期間の経営成績は、売上高14,473百万円（前年同期比67.3％増）、売上総利益2,734百万円（前年同期比68.8％増）、営業利益1,123百万円（前年同期比169.4％増）」
M&A戦略とグループシナジーが業績上向きと新規クライアント開発に寄与し、前年同期に比べて利益面が大きく改善したと記載している。 - FY2025対処有価証券報告書
「また、利益面では、採算性の改善を推し進めた結果、人的資本投資等を拡大しながらも増益となりました。」
前年度に生じた低採算案件、人的資本投資、M&A投資等による採算性悪化に対し、当年度は採算性改善を進め、投資拡大下でも増益となったと記載している。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「昨年度から引き続き積極的に行っている戦略的投資の影響もあり、利益面においては減少しております。」
戦略的投資の継続が当中間連結会計期間の利益面の減少要因となったと記載しており、投資に伴う採算面への影響が実際に現れている。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「しかし、特定案件での突発的な不採算の発生や、ベアの実施、新卒・中途採用の拡大及び社員研修をより充実したものにするといった人的資本投資を加速させたこと、更に、新たに連結グループに加わった株式会社ガイアコミュニケーションズの損益の取り込みといった種々の要因により、コストが増大しました。」
特定案件での突発的な不採算が実際に発生し、ベースアップ、人材採用・研修投資、ガイアコミュニケーションズの損益取り込みとともにコスト増加要因となった。 - FY2024-Q3悪化有価証券報告書
「他方で、いくつか低採算の案件が生じたことと、この上期から平均5.0％のベースアップやＭ＆Ａに向けた戦略的投資等、及びいくつかの案件でのトラブル等の発生といった要因により一時的に採算性が悪化しました。」
案件採算に関して、低採算案件や案件トラブルが実際に発生し、ベースアップやM&A投資等も含む複数要因により一時的に採算性が悪化したと記載している。 - FY2023対処有価証券報告書
「当連結会計年度は、ＢＰＯ案件等により、売上原価は、12,941百万円（同34.8％減）となりました。この結果、売上総利益は4,105百万円（同22.3％減）となりました。」
売上高・売上総利益は減少したものの、売上原価も前年同期比34.8％減となり、経営者はリアルイベントへの回帰により売上総利益率が上昇したと記載している。前年度の案件採算悪化リスクに対して、利益率面の改善を示している。 - FY2022対処有価証券報告書
「当連結会計年度は、ＢＰＯ案件等により、売上原価は、19,854百万円（同54.5％増）となりました。この結果、売上総利益は5,282百万円（同84.2％増）となりました。」
BPO案件等により売上原価は増加したものの、売上総利益は前年同期比84.2％増となり、前年度に見られた継続案件による売上総利益減少・利益率低下の状況から改善している。 - FY2021初出有価証券報告書
「当連結会計年度は、戦略的に受注した一部の継続案件の影響で、売上原価は、12,854百万円（同29.4％増）となりました。この結果、売上総利益は2,867百万円（同9.9％減）となりました。」
戦略的に受注した一部の継続案件により売上原価が増加し、売上総利益が減少したことを、案件採算上の新たなリスク・実績として記載している。