講師育成と識学経営を源泉とする高利益率
FY2019に初出。29回の記載のうち19回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2021-Q1。直近の記載は2026-10-15。
識学がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2020年。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに0社。
- FY2027-H1悪化有価証券報告書
「この結果、当中間連結会計期間における売上高は2,662,961千円（前年同期比27.6%減）、営業損失は156,797千円（前年同期は営業利益840,595千円）、経常損失は146,423千円（前年同期は経常利益857,832千円）、親会社株主に帰属する中間純損失は46,146千円（前年同期は親会社株主に帰属する中間純利益445,771千円）となりました。」
前年同期の営業利益・経常利益から営業損失・経常損失へ転じ、売上高も前年同期比27.6％減となった。 - FY2026悪化有価証券報告書
「上記の結果、当連結会計年度の組織コンサルティング事業における売上高は4,784,878千円（前期比1.7％増）、営業損失は164,911千円（前期は営業利益528,055千円）となりました。」
組織コンサルティング事業は売上高が増加した一方、前期の営業利益から営業損失へ転じた。 - 2026-04-13悪化決算説明資料
「主力事業である、組織コンサルティング事業において、子会社への外注費・株主優待費・人件費増により、営業利益が圧迫」
組織コンサルティング事業の営業利益が費用増により圧迫され、主力事業の収益性に関する状況が悪化した。 - FY2026-H1中間期の収益性を更新有価証券報告書
「この結果、当中間連結会計期間における売上高は3,677,148千円（前年同期比39.9%増）、営業利益は840,595千円（前年同期比367.3%増）、経常利益は857,832千円（前年同期比337.0%増）、親会社株主に帰属する中間純利益は445,771千円（前年同期比53.1%増）となりました。」
全社の中間期業績は売上高・営業利益・経常利益・親会社株主帰属中間純利益がいずれも前年同期を上回り、収益性が大幅に改善した。 - FY2025通期で黒字回復有価証券報告書
「この結果、当連結会計年度における売上高は5,369,123千円（前年同期比11.2%増）、営業利益は330,878千円（前年同期は営業損失113,225千円）、経常利益は356,562千円（前年同期は経常損失111,191千円）、親会社株主に帰属する当期純利益は426,572千円（前年同期は親会社株主に帰属する当期純損失97,760千円）となりました。」
売上高が増加し、営業利益・経常利益・親会社株主帰属当期純利益はいずれも前年の赤字から通期で黒字へ転じた。 - FY2025-H1中間期で黒字回復有価証券報告書
「この結果、当中間連結累計期間における売上高は2,628,304千円（前年同期比14.4%増）、営業利益は179,896千円（前年同期は営業損失194,450千円）、経常利益は196,298千円（前年同期は経常損失194,813千円）、親会社株主に帰属する中間純利益は291,111千円（前年同期は親会社株主に帰属する中間純損失137,368千円）となりました。」
前年同期の営業損失・経常損失から、当中間連結累計期間は営業利益179,896千円、経常利益196,298千円へ黒字回復した。 - FY2025-Q1四半期で黒字回復有価証券報告書
「この結果、当第１四半期連結累計期間における売上高は1,330,077千円（前年同期比11.2%増）、営業利益は90,367千円（前年同期は営業損失146,454千円）、経常利益は110,182千円（前年同期は経常損失147,573千円）、親会社株主に帰属する四半期純利益は106,651千円（前年同期は親会社株主に帰属する四半期純損失81,763千円）となりました。」
売上高が前年同期比11.2%増となる一方、営業利益・経常利益・親会社株主帰属利益はいずれも前年同期の赤字から黒字へ転じ、四半期の収益性が回復した。 - FY2024悪化有価証券報告書
「この結果、当連結会計年度における売上高は4,829,829千円（前年同期比8.3%増）、EBITDA(営業利益+減価償却費+のれん償却費+敷金償却費）は△30,242千円（前年同期は28,787千円）、営業損失は113,225千円（前年同期は営業損失57,459千円）、経常損失は111,191千円（前年同期は経常損失73,095千円）となりました。」
売上高は増加した一方、EBITDAは28,787千円の黒字から30,242千円の赤字へ転じ、営業損失・経常損失も拡大した。 - FY2024-Q3悪化有価証券報告書
「この結果、当第３四半期連結累計期間における売上高は3,548,757千円（前年同期比7.4%増）、EBITDA(営業利益+減価償却費+のれん償却費+敷金償却費）は△81,949千円（前年同期は△35,238千円）、営業損失は144,311千円（前年同期は営業損失97,485千円）、経常損失は143,652千円（前年同期は経常損失115,394千円）、親会社株主に帰属する四半期純損失は114,277千円（前年同期は親会社株主に帰属する四半期純損失117,447千円）となりました。」
売上高は増加した一方、EBITDAの赤字は35,238千円から81,949千円へ、営業損失は97,485千円から144,311千円へ、経常損失は115,394千円から143,652千円へ拡大した。 - FY2024-Q2悪化有価証券報告書
「この結果、当第２四半期連結累計期間における売上高は2,296,563千円（前年同期比5.0%増）、EBITDA(営業利益+減価償却費+のれん償却費+敷金償却費）は△145,879千円（前年同期は15,445千円）、営業損失は194,450千円（前年同期は営業損失22,566千円）、経常損失は194,813千円（前年同期は経常損失38,252千円）となりました。」
売上高は前年同期比5.0%増となった一方、EBITDAは15,445千円の黒字から△145,879千円へ、営業損失は22,566千円から194,450千円へ拡大し、収益性が悪化した。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「この結果、当第１四半期連結累計期間における売上高は1,195,833千円（前年同期比8.5%増）、EBITDA(営業利益+減価償却費+のれん償却費+敷金償却費）は△121,546千円（前年同期は49,825千円）、営業損失は146,454千円（前年同期は営業利益33,768千円）、経常損失は147,573千円（前年同期は経常利益20,569千円）となりました。」
売上高は増加した一方、EBITDAは黒字から△121,546千円へ、営業利益・経常利益はいずれも黒字から損失へ転じ、収益性が悪化した。 - FY2023悪化有価証券報告書
「組織コンサルティング事業において受注額が当連結会計年度の目標に未達であった影響により営業損失は57,459千円（前連結会計年度は営業利益359,917千円）、経常損失は73,095千円（前連結会計年度は経常利益346,988千円）となりました。」
売上高は前年同期比16.6%増となった一方、EBITDAは93.3%減の28,787千円、営業利益・経常利益は黒字から赤字へ転じ、収益性が悪化した。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「この結果、当第３四半期連結累計期間における売上高は3,303,913千円（前年同期比17.7%増）、EBITDA(営業利益+減価償却費+のれん償却費+敷金償却費）は△35,238千円（前年同期は330,080千円）、営業損失は97,485千円（前年同期は営業利益277,565千円）、経常損失は115,394千円（前年同期は経常利益263,158千円）、親会社株主に帰属する四半期純損失は117,447千円（前年同期は親会社株主に帰属する四半期純利益141,569千円）となりました。」
売上高は増加した一方、EBITDAは330,080千円から△35,238千円へ、営業利益・経常利益・親会社株主帰属利益はいずれも前年同期の黒字から赤字へ転じた。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「この結果、当第２四半期連結累計期間における売上高は2,186,369千円（前年同期比21.4%増）、EBITDA(営業利益+減価償却費+のれん償却費+敷金償却）は15,445千円（前年同期比93.5%減）、営業損失は22,566千円（前年同期は営業利益201,292千円）、経常損失は38,252千円（前年同期は経常利益197,270千円）、親会社株主に帰属する四半期純損失は57,366千円（前年同期は親会社株主に帰属する四半期純利益120,333千円）となりました。」
売上高は増加した一方、EBITDAは前年同期比93.5%減となり、営業利益・経常利益・親会社株主帰属利益はいずれも前年同期の黒字から赤字へ転じた。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「この結果、当第１四半期連結累計期間における売上高は1,102,373千円（前年同期比30.6%増）、EBITDA(営業利益+減価償却費+のれん償却費+敷金償却）は49,825千円（前年同期比43.7%減）、営業利益は33,768千円（前年同期比52.9%減）、経常利益は20,569千円（前年同期比65.2%減）、親会社株主に帰属する四半期純損失は26,145千円（前年同四半期は親会社株主に帰属する四半期純利益21,281千円）となりました。」
売上高は増加した一方、EBITDA・営業利益・経常利益は前年同期比で減少し、親会社株主帰属利益は黒字から純損失へ転じた。受託開発事業からの撤退に伴う解約違約金30,400千円も特別損失として計上している。 - FY2022通期収益性が回復有価証券報告書
「その結果、当連結会計年度の売上高は3,823,773千円(前年同期比52.6%増）、EBITDA(営業利益+減価償却費+のれん償却費+敷金償却費）は429,927千円（前年同期比115.9%増）、営業利益は359,917千円（前年同期比161.8%増）、経常利益は346,988千円（前年同期比74.0%増）となりました。」
売上高の拡大に加え、EBITDA・営業利益・経常利益が前年同期比で増加し、前期に低下していた収益性が通期で回復した。 - FY2022-Q3収益性が大幅改善有価証券報告書
「この結果、当第３四半期連結累計期間における売上高は2,808,198千円（前年同期比65.6%増）、EBITDA(営業利益+減価償却費+のれん償却費+敷金償却費）は330,080千円（前年同期比305.4%増）、営業利益は277,565千円（前年同期比657.7%増）、経常利益は263,158千円（前年同期比134.1%増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は141,569千円（前年同四半期は親会社株主に帰属する四半期純損失79,240千円）となりました。」
前年同期の営業利益36,631千円から277,565千円へ増加し、経常損失から経常利益へ転じた。EBITDAも前年同期比305.4%増となり、累計業績の収益性が大幅に改善した。 - FY2022-Q2累計で黒字回復有価証券報告書
「この結果、当第２四半期連結累計期間における売上高は1,801,483千円（前年同期比86.4%増）、EBITDA(営業利益+減価償却費+のれん償却費+敷金償却）は236,142千円（前年同期比7,588.7%増）、営業利益は201,292千円（前年同四半期は営業損失24,381千円）、経常利益は197,270千円（前年同四半期は経常損失25,918千円）となりました。」
前年同期の営業損失・経常損失から、当第2四半期累計では営業利益201,292千円、経常利益197,270千円へ黒字回復した。 - FY2022-Q1四半期で黒字回復有価証券報告書
「この結果、当第１四半期連結累計期間における売上高は844,063千円（前年同期比98.1%増）、EBITDA(営業利益+減価償却費+のれん償却費+敷金償却）88,526千円（前年同四半期は△18,771千円）、営業利益71,627千円（前年同四半期は営業損失32,605千円）、経常利益は59,137千円（前年同四半期は経常損失33,114千円）となりました。」
前年同期の営業損失・経常損失から、当第1四半期は営業利益71,627千円、経常利益59,137千円へ黒字回復した。 - FY2021悪化有価証券報告書
「その結果、当連結会計年度の売上高は2,506,000千円(前年同期比45.7%増）、EBITDA(営業利益+減価償却費+のれん償却費+敷金償却）199,167千円（前年同期比38.3%減）、営業利益は137,471千円（前年同期比51.5%減）となりました。」
売上高は増加した一方、EBITDAは38.3％減、営業利益は51.5％減となり、従来の高利益率・高収益性はさらに低下した。 - FY2021-Q3悪化有価証券報告書
「この結果、当第３四半期連結累計期間における売上高は1,696,048千円（前年同期比35.4%増）、EBITDA(営業利益+減価償却費+のれん償却費+敷金償却）81,419千円（前年同期比67.0%減）、営業利益36,631千円（前年同期比83.3%減）となりました。」
売上高は増加した一方、EBITDAと営業利益は前年同期比で大幅に減少した。営業利益は四半期累計で黒字に戻ったものの、高利益率を特徴としていた従来の収益性は低下している。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「この結果、当第２四半期連結累計期間における売上高は966,588千円（前年同期比24.0%増）、EBITDA(営業利益+減価償却費+のれん償却費+敷金償却）3,071千円（前年同期比97.9%減）、営業損失24,381千円（前年同期は営業利益133,936千円）、経常損失25,918千円（前年同期は経常利益133,505千円）となりました。」
売上高は増加した一方、EBITDAが大幅に減少し、営業利益・経常利益から営業損失・経常損失へ転じた状態が第2四半期累計でも確認された。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「EBITDA(営業利益+減価償却費+のれん償却費+敷金償却）は△18,771千円、営業損失は32,605千円、経常損失は33,114千円となりました。」
従来、高利益率を特徴として説明していたが、当第1四半期は営業損失・経常損失となった。新型コロナウイルスの影響を受けつつ、講師採用やマーケティング投資を継続した結果として説明している。 - FY2020利益率実績を更新有価証券報告書
「当社の特徴である高い利益率(第５期売上高経常利益率16.4%。中小企業の2017年度売上高経常利益率3.70%(中小企業庁調べ))の源泉となっております。」
高利益率を講師育成の効率や識学に基づく自社経営の成果として説明し、実績値を16.4％に更新している。 - FY2019初出有価証券報告書
「当社の特徴である高い利益率(第４期売上高経常利益率18.7%。中小企業の2016年度売上高経常利益率3.50%(中小企業庁調べ))の源泉となっております。」
第4期売上高経常利益率18.7％を、講師育成の効率や識学に基づく自社経営と関連付けて説明している。