認知度向上とユーザー数拡大
FY2019に初出。17回の記載のうち9回が「前進」で、最初の「前進」はFY2020。直近の記載は2026-08-12。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに44社。
- FY2026前進有価証券報告書
「ユニーク会員数は、約72万人となり(2026年卒会員、2026年３月末時点)、国内最大規模の新卒会員基盤を保持するグループ企業へと成長を遂げております。」
新卒会員基盤について、前期の約63万人から2026年卒会員約72万人へ拡大した。 - FY2026-H1会員比率を更新有価証券報告書
「新卒層の90％以上が当社グループの会員となっております。」
新卒層の会員比率について、従来の75％前後の記載から90％以上へ更新された。 - FY2025前進有価証券報告書
「ユニーク会員数は、約63万人となり(2025年卒会員、2025年３月末時点)、国内最大規模の新卒会員基盤を保持するグループ企業へと成長を遂げております。」
人材領域について、2025年卒会員のユニーク会員数約63万人と、国内最大規模の新卒会員基盤が示された。 - FY2024前進有価証券報告書
「当社グループでは、就職活動生の75％にあたる約45万人が毎年度継続的に当社グループのサービスの会員となり、盤石なユーザー基盤を構築できております。…総会員数は約300万人を突破しております。」
新卒層の毎年度約45万人・75％という会員獲得に加え、累計会員数が約250万人から約300万人へ拡大したと説明されている。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「新卒層の75％以上が会員となっております。」
新卒層の75％以上を会員とする人材支援サービスのユーザー基盤が再確認されている。 - FY2023前進有価証券報告書
「就職活動生の75％にあたる約45万人が毎年度継続的に当社グループのサービスの会員となり、盤石なユーザー基盤を構築できております。また、毎年度の会員数の積み重ねにより、総会員数は約250万人を突破しております。」
新卒層の会員基盤について、毎年度約45万人・75％に加え、総会員数約250万人という累積規模が示された。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「就職領域では、これまでに構築した就活生の７割以上となる40万人以上の会員基盤を有し、送客先の拡大も順調に進んでいることから、マッチング率の向上を図り送客数の増加を目指しております。」
就活生の7割以上、40万人以上の会員基盤、送客先拡大及びマッチング率向上による送客数増加の方針が再掲されている。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「就職領域では、これまでに構築した就活生の７割以上となる40万人以上の会員基盤を有し、送客先の拡大も順調に進んでいることから、マッチング率の向上を図り送客数の増加を目指しております。」
就活生の7割以上、40万人以上の会員基盤、送客先拡大及びマッチング率向上による送客数増加の方針が再掲されている。 - FY2023-Q1会員基盤の四半期記載を更新有価証券報告書
「就職領域では、これまでに構築した就活生の７割以上となる40万人以上の会員基盤と、送客先の拡大も順調にできており、マッチング率の向上を図り送客数の増加を目指しております。」
就活生の7割以上、40万人以上の会員基盤と、送客先拡大・マッチング率向上による送客数増加の方針が記載された。 - FY2022前進有価証券報告書
「就職領域では、就職活動生の75%にあたる約45万人の会員を獲得しております。」
学生会員数が従来の約42.6万人から約45万人へ増加し、就職活動生の75％に相当すると説明されている。 - FY2021前進有価証券報告書
「2021年３月卒業の就職活動生において、約42.6万人の学生の会員を獲得しております。これは、就職活動生の３人に２人にあたり、かつ一世代あたりの約33％にあたる会員データを毎年蓄積していることになります。」
学生会員数が従来の約30万人から約42.6万人へ増加し、就職活動生の3人に2人、一世代の約33％に相当すると説明されている。 - FY2020前進有価証券報告書
「2020年３月卒業の就職活動生において、約30万人の学生の会員を獲得しております。これは、就職活動生の２人に１人にあたり、かつ一世代あたりの約23％にあたる会員データを毎年蓄積していることになります。」
キャリア領域で約30万人の学生会員を獲得し、就職活動生の2人に1人、一世代の約23％に相当すると説明されている。 - FY2019初出有価証券報告書
「当社が持続的に成長するためには、当社及び当社サービスの知名度を向上させ、新規ユーザーを継続的に獲得し、ユーザー数を拡大していくことが必要不可欠であると認識しております。そのためには、効果的な広告宣伝活動等により当社の知名度を向上させること、また既存メディアにおけるPDCAサイクルの強化を進めることにより認知度の向上とユーザー数の拡大に努めてまいります。」
認知度・ユーザー数を成長課題として設定し、広告宣伝、広報、既存メディアのPDCA強化を手段としている。